はじめての投資にも、ジブン年金づくりにも。月々1,000円からスタートできる 「投信積立」

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「投信積立」とは、一度ご契約いただくと、毎月1回、あらかじめ指定した投資信託に決まった金額を投資する積立サービスです。

野村の「投信積立」が選ばれる3つの理由

理由その1
月々1,000円から スタートできる

投信積立なら、一度にまとまった資金がなくても月々1,000円から、ご自身の資金計画にあわせて長期的に投資ができます。

理由その2
手続きカンタン、 手間いらず

お申し込みはネットで簡単完了、毎月の買付も自動引き落としだから、忙しい方でも手間いらず。

理由その3
投資タイミングの 分散によりリスクを 低減!

一定期間ごとに定額で購入した場合、一定口数ずつ定量で購入した場合と比較して平均購入単価を抑える効果が期待できます。

投信積立を
はじめるなら、

【自分で選ぶ】様々な切口から銘柄選びのヒントや、ランキングをご紹介。

毎月続ける積立投資こそ、「野村」の安心を。

野村は、
日本で最も選ばれている証券会社です。

 口座数533万口座
日本No.1(注)
預り資産122.8兆円
日本No.1(注)
創立大正14年、
90年以上の歴史実績
  1. (注)2017年12月末時点(野村證券調べ)

投信積立を
はじめるなら、

そもそも、積立ては なぜ良いの?

リスクの低減を期待できるからです。

コツコツ長期間に渡って積立てていく投資では、リスクをいかに低減していくかが運用のポイント。

リスクを低減分散投資

積立て投資なら、

投資タイミングを分散することで、平均購入単価を抑える効果を期待!

毎月1回積立を続けることで投資タイミングが分散され、リスクの低減が期待されます。
一定期間ごとに定額で購入した場合、一定口数ずつ定量で購入した場合と比較して平均購入単価を抑える効果が期待できます。

定期的に一定額を購入する効果って?

さらに

複数の銘柄に分散投資することで、リスク低減!

投資対象の資産や地域が異なるファンドを複数組み合わせれば、手軽に資産分散・地域分散が実現し、分散投資の効果でリスクの低減が期待できます。
野村の投信積立は、お申込単位が1,000円から。
たとえば、投資対象が異なる銘柄にそれぞれ数千円ずつ投資する、というように幅広く分散投資することが可能です。

一般NISAでのお取引なら、

いくら利益を出しても非課税になります。


一般NISAで公募株式投資信託をお買付けいただくと、売却益や分配金等が非課税になります。投信積立なら毎月の買付額が指定できるので、計画的に投資することができます。

例)投資信託のA銘柄を100万円購入したあと、値上がりにより、130万円で売却した場合。

図:国内株式のA銘柄を100万円購入したあと、値上がりにより、130万円で売却した場合。

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売却益30万円に対する税額

一般/特定口座 一般NISA
60,945円
税率20.315%(注)
(注)復興特別所得税を含みます。
0円
(非課税)

つまり、税金がかからない!

  • 上図はイメージであり、将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。場合によっては、損失が生じることがあります。

一般NISAのご利用にあたっては、さまざまなご留意事項がございます。詳しくは以下をご覧ください。

一般NISAについて詳しくはこちら新しいウィンドウで開きます

お子様の夢に備えるなら、「ジュニアNISA」

20歳未満の方が対象のジュニアNISA口座なら、購入した上場株式等と公募株式投資信託の売却益・配当金等は、最長5年間非課税。また20歳になったら成人用のNISA口座(一般NISA)へ自動移行します。
詳しくは、以下をご覧ください。

野村でジュニアNISA新しいウィンドウで開きます

ご留意事項

毎月分配型等の分配頻度が高い投資信託の積立は、投資効率が低下する場合があるためご留意ください。

詳しくはこちらPDFを開く

投信積立を
はじめるなら、

<口座開設などでご不明な点がありましたら、お気軽にお問い合わせください>


 平日 8:4020:00 
 土日 9:0017:00 
(祝日・年末年始を除く)

  • ご利用の際には、電話番号をお間違えないようご注意ください。

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明PDFを開く

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