一般NISAおすすめ商品

野村のワンダフル・シリーズ
~一般NISAおすすめ投信ラインアップ~

為替ヘッジ付 外国債券

外国債券

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株式

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  • 上記の「一般NISA」おすすめ投信ラインアップは、将来変更されることがあります。

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お申込日 2017年の
NISA口座の取り扱い
2018年以降の
NISA口座の取り扱い
2017年9月29日(金)まで
2017年10月以降
  • 書類が到着しても、書類精査の結果、不備等があった場合には、NISA口座が開設できない場合がございます。

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本・支店のお客様
0120-2130-55(ニーサはここ!!)

平日8:40〜20:00 土曜・日曜9:00~17:00
(祝日・年末年始を除く)


  • お取引および個別の商品に関するお問い合わせはお取引店までお願いします。
野村ネット&コールのお客様
0120-213-088(ニーサおはやめに)

平日8:40〜20:00 土曜・日曜9:00~17:00
(祝日・年末年始を除く)


  • フリーダイヤルの前に186(電話番号通知)をダイヤル(プッシュ)することで、ご利用いただけます。
  • ご利用の際には、電話番号をお間違えないようご注意ください。
  • 時間帯により、電話が集中してつながりにくい場合がございます。あらかじめご了承ください。

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一般NISA・つみたてNISAのご利用にあたり、共通してご留意いただきたい事項

  1. 日本にお住まいの20歳以上の方(一般NISA・つみたてNISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方)が対象です。
  2. 同一年において、一般NISAとつみたてNISAのいずれか一つを選択する必要があります。
  3. すべての金融機関を通じて、同一年内におひとり様1口座に限り利用することができます。
  4. 特定預り、一般預りで保有している上場株式等をNISA預り(一般NISA・つみたてNISAにおける非課税預り)に移すことはできません。
  5. NISA預りとして保有している上場株式等を非課税扱いのまま、他の金融機関に移管することはできません。
  6. NISA預りを売却した場合の非課税枠の再利用はできません。また、非課税枠の残高を翌年以降へ繰り越すことはできません。
  7. NISA預りに係る配当金等や売却損益等と、同口座内の特定預り、一般預りや他の口座との損益通算はできません。また、NISA預りの売却損は税務上ないものとみなされ、繰越控除はできません。
  8. NISA預りから払い出された上場株式等の取得価額は、払出日の時価となります。
  9. NISA預りとして保有している公募株式投資信託の分配金は非課税となります。ただし、当該分配金を再投資する際、弊社ではNISA預り以外の預り(特定預りや一般預り)でのご購入となります。
  10. 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は、NISA預りでの保有であるかどうかにかかわらず非課税であるため、NISA預りにおける非課税のメリットは享受できません。
  11. お客様のご住所・お名前・お取引店が変更となる場合または国外に出国する場合等は、所定の書類をご提出いただく必要があります。

一般NISAのご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項

  1. 一般NISAの非課税投資枠は年間120万円になります。
  2. 弊社が一般NISAで取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託、公募株式投資信託等(ただし上場新株予約権付社債、国外の取引所に上場している株式等、外国籍の公募株式投資信託等を除く)です。
  3. 上場株式等の配当金等は、株式数比例配分方式を利用して受領する場合のみ非課税となります。株式数比例配分方式のお申込みはお取引店にお申し付けください。

つみたてNISAのご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項

  1. つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円になります。
  2. 弊社がつみたてNISAで取扱う金融商品は、弊社で選定した、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等になります。
  3. つみたてNISAのご利用には、つみたてNISAに係る積立契約(累積投資契約)を締結いただく必要があります。この契約に基づき、定期かつ継続的な方法で買付けが行われます。
  4. つみたてNISAでは一般NISAと異なり、ロールオーバー(非課税期間満了時に翌年の非課税枠を利用し非課税対象として繰り越すこと)ができません。
  5. つみたてNISAで買付けた投資信託について、原則として年1回、信託報酬等の概算値を通知いたします。
  6. 法令により、弊社は、つみたてNISAの勘定を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客様のお名前・ご住所について確認させていただきます。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をつみたてNISAへ受入れることができなくなります。
  • 上記の各項目は、現在、施行中の法令等に基づいております。今後、法令等の改正により、お取扱内容に変更が生じることがあります。

手数料等およびリスクについて

当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.404%(税込み)(20万円以下の場合は、2,808円(税込み))の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに10,800円(税込み)を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明PDFを開く

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