アライアンス・バーンスタイン・財産設計

野村ネット&コール専用ファンド お客さまのライフステージに適した運用をお届けします アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040 アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2050 追加型投信/内外/資産複合

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お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの特色

特色1
世界の株式、世界の債券、世界のリートへの分散投資を通じて、お客さまの長期的な資産形成を目指します。

【主要投資対象資産】

図:主要投資対象資産

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  • ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
    ファンド・オブ・ファンズ方式とは、複数の投資信託証券(ファンド)を投資対象として組入れる方式(親投資信託のみを主要投資対象とする場合を除きます。)をいい、上記の主要投資対象資産への投資は投資信託証券(ファンド)を通じて行います。
  • 将来の市場構造等の変化によっては、投資対象とする資産クラスまたは投資スタイルを見直す場合があります。
特色2
ライフステージ(年齢)に合った資産配分で運用を行います。

お客さまのライフステージ(年齢)の変化に合わせて、時間の経過とともに、株式中心の積極的な運用から債券中心の保守的な運用へ、少しずつ資産配分を変えて運用を行います。

【基本資産配分の推移】

図:基本資産配分の推移

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  1. (注)ターゲット・イヤーとはセカンドライフが始まる時期のことです。
  • 基本資産配分は各西暦の1月1日時点を示しています。基本資産配分は四半期毎に変更されます。
  • 上記の図は現時点で決定している基本資産配分をもとにしたイメージ図であり、実際に上記のような運用を行うことを保証するものではありません。
  • 市場の変動により、投資対象ファンドの組入比率が基本資産配分から乖離することがあります。投資対象ファンドの組入比率が基本資産配分比率から大幅に乖離した場合は、一定の規律あるリバランスを行って基本資産配分へ戻す調整を行います。
  • 小数点以下を四捨五入しているため、表示されている数値の合計が100%にならない場合があります。債券には短期金融資産を含みます。

市場環境に応じて資産配分を機動的に変更します。

市場環境に応じ、基本資産配分における株式およびリートの割合を最大20%の範囲で機動的に引下げ債券に移行します。
長期的なリターンを損なうことなく極端に大きな損失の発生を抑えることで、ファンド全体のリスクを抑制します。

特色3
原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います。

海外債券は原則として100%、海外株式と世界のリートは原則として50%の為替ヘッジを行います。

つまりお客さまのライフステージ(年齢)の変化と、市場環境の変化に応じて資産配分を変更する投資信託が「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」です。 長期の運用をおまかせできるね!

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豊かな老後のために自分年金が不可欠に 「自分年金」とは、預金、株式、債券、投資信託、保険などの金融商品を利用して自分自身で準備する老後(セカンドライフ)のためのお金のことです。老後の資金は一般的に(1)公的年金、(2)企業年金、自分自身で準備する(3)自分年金の3種類で支えられており、この状況は「3本脚の椅子」でたとえられています。日本では、これまで主に公的年金と企業年金の2本の脚が老後を支えてきましたが、近年は、少子高齢化の進展などを背景に、この2本の脚が揺らぎ始めています。

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  • (注)妻が専業主婦の夫婦の年金額
    「平成26年財政検証関連資料」における「生年度別に見た年金受給後の厚生年金の標準的な年金額(夫婦2人の基礎年金含む)の見通し」のケースG(変動なし)を基にABが算出。
    出所:「平成26年財政検証関連資料」(厚生労働省、平成26年6月)、AB

「自分年金」についてのご留意事項

「自分年金」は、投資信託による資産運用を通じて、個々人での資産形成を提案するものです。公的な年金制度ではありませんので、下記の点にご留意ください。

  1. 1積み立てた元本や将来の給付額が保証されているものではありません。
  2. 2資産形成後は、ある時点から自らの意思で解約し生活資金の一部とすることを想定しており、何らかの給付が自動的に受けられるものではありません。
  3. 3中途での換金や収益の分配により利益が発生した場合には、通常の金融取引と同様、課税の対象となります。積立金の所得控除や利益に対する課税の繰り延べ等、年金制度における税制上の優遇措置はありません。

  • 資金動向、市況動向等によっては、運用の基本方針にしたがって運用できない場合があります。

投資リスク

当ファンドは、主として投資対象ファンドを通じて、株式、債券、不動産投資信託(リート)などの値動きのある金融商品等に投資しますので、実質的に組入れられた金融商品等の値動き(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

資産配分リスク

複数資産への投資(資産配分)を行った場合に、投資成果の悪い資産への配分が大きかったため、投資全体の成果も悪くなってしまうリスクをいいます。当ファンドでは、わが国および海外の株式・債券・不動産投資信託(リート)・短期金融商品に資産配分を行いますが、配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数の資産の価値が同時に下落した場合には、当ファンドの基準価額がより大きく下落する可能性があります。

株価変動リスク

経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で、実質組入株式の価格が変動し、損失を被るリスクがあります。

金利リスク

一般に債券価格は金利上昇時に下落、低下時に上昇し、変動リスクは長期債ほど大きくなります。

為替変動リスク

実質組入外貨建資産の一部については、為替予約取引等を用いて為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替相場の影響を受ける場合があります。対象通貨国と日本の金利差によってはヘッジ・コストが収益力を低下させる可能性があります。また実質組入外貨建資産に対し為替ヘッジを一部行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

信用リスク

投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク

投資対象金融商品などの発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。一般に新興国市場は、市場規模、法制度、インフラなどが限定的なこと、価格変動性が大きいこと、決済の効率性が低いことなどから、リスクが高くなります。

不動産投資信託(リート)の価格変動リスク

一般に不動産投資信託が投資対象とする不動産の価値および当該不動産から得る収入は、景気、経済、社会情勢等の変化により変動しますので、組入不動産投資信託の価格変動等により、損失を被る可能性があります。

流動性リスク

投資対象金融商品などの市場規模や取引量が限られる場合などに、機動的に金融商品等の取引ができない可能性があり、結果として損失を被るリスクがあります。


  • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込みメモ

購入単位

一般コース(分配金を受取るコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞくコース(分配金が再投資されるコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位

  • 購入後のコース変更はできません。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

1口単位です。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込締切時間

原則、午後3時までに、販売会社が受付けを完了したものを当日のお申込み分とします。

購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日には、購入および換金のお申込みはできません。

換金制限

ありません。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情(当ファンドの投資対象国における経済、政治、社会情勢の急変等を含みます。)があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止すること、および既に受付けたお申込みを取消すことがあります。また、合理的な理由から信託財産に属する資産の効率的な運用が妨げられると委託会社が判断した場合は、購入のお申込みの受付けを中止することおよび既に受付けた購入のお申込みを取消すことがあります。

信託期間

無期限です。

信託設定日
<財産設計 2020、財産設計 2030、財産設計 2040>
2009年5月29日
<財産設計 2050>
2015年10月30日

繰上償還

次のいずれかの場合は、信託を終了(繰上償還)する場合があります。
(各信託元本が10億円を下回ったとき/受益者のため有利であると認めるとき/やむを得ない事情が発生したとき)

決算日

原則、1月18日(休業日の場合は翌営業日)

収益分配

原則、年1回の毎決算時に、収益分配方針に基づいて分配を行います。

  • 「自動けいぞくコース」の場合、収益分配金は税引後再投資されます。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度(NISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)の適用対象です。配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

  • 確定拠出年金法に基づく運用として購入する場合は、NISAおよびジュニアNISAの適用対象外です。
  • 上記は、2017年7月末現在のものです。

  • 4コース(「財産設計 2020」、「財産設計 2030」、「財産設計 2040」、「財産設計 2050」)間のスイッチングのお取扱いはしておりません。

当ファンドに係る費用

購入時手数料

購入金額(購入申込日の翌営業日の基準価額×購入口数)に2.16%(税抜2.0%)の手数料率を乗じた額とします。

  • 「自動けいぞくコース」を選択したご投資家が、収益分配金を再投資する場合は、無手数料とします。

信託財産留保額

ありません。

運用管理費用(信託報酬)

純資産総額に対して以下の率を乗じて得た額とします。

財産設計 2020

計算期間 総額(税込、年率)(税抜、年率) 実質的な信託報酬率(注)(税込、年率)
第16期まで(2025年決算日まで) 0.6858%(0.635%) 1.28%~1.34%程度
第17期以降(2025年決算日翌日以降) 0.5778%(0.535%) 1.01%~1.15%程度

財産設計 2030

計算期間 総額(税込、年率)(税抜、年率) 実質的な信託報酬率(注)(税込、年率)
第26期まで(2035年決算日まで) 0.6858%(0.635%) 1.28%~1.37%程度
第27期以降(2035年決算日翌日以降) 0.5778%(0.535%) 1.01%~1.15%程度

財産設計 2040

計算期間 総額(税込、年率)(税抜、年率) 実質的な信託報酬率(注)(税込、年率)
第11期まで(2020年決算日まで) 0.8478%(0.785%) 1.55%~1.56%程度
第12期から第36期まで(2020年決算日翌日から2045年決算日まで) 0.6858%(0.635%) 1.28%~1.38%程度
第37期以降(2045年決算日翌日以降) 0.5778%(0.535%) 1.01%~1.15%程度

財産設計 2050

計算期間 総額(税込、年率)(税抜、年率) 実質的な信託報酬率(注)(税込、年率)
第15期まで(2030年決算日まで) 0.8478%(0.785%) 1.55%~1.56%程度
第16期から第40期まで(2030年決算日翌日から2055年決算日まで) 0.6858%(0.635%) 1.28%~1.38%程度
第41期以降(2055年決算日翌日以降) 0.5778%(0.535%) 1.01%~1.15%程度
  • 上記は2017年7月末現在の税法に基づき記載しています。
  • (注)実質的な信託報酬率とは、各ファンドの信託報酬等に、各ファンドの投資対象とする投資対象ファンドの信託報酬等を加えた信託報酬の概算値です。
    なお、投資対象ファンドの状況により、投資対象ファンドの報酬および実質的な信託報酬率は変わる場合があります。

信託報酬の総額は、日々の当ファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。
各ファンドおよびマザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。

  • 各ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。

その他の費用・手数料

金融商品等の売買委託手数料/信託財産に関する租税/信託事務の処理に要する諸費用等

  • 投資者の皆さまの保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

監査費用/法定書類関係費用/受益権の管理事務に係る費用等

  • 純資産総額に対して年0.1%(税込)の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。かかる諸費用は、各ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

  • ファンドの費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

ご留意事項等

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 当ファンドは、主として投資対象ファンドを通じて、株式、債券、不動産投資信託(リート)などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
  • 投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。
  • 登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社
アライアンス・バーンスタイン株式会社
投資顧問会社
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
受託会社
三井住友信託銀行株式会社

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明PDFを開く

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