ブラックロック・米国小型株式ビッグデータ戦略ファンド

ブラックロック・米国小型株式ビッグデータ戦略ファンド(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)追加型投信/海外/株式

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  • ビッグデータ戦略とは、ブラックロック独自の計量モデルによる運用を象徴的に表すものとして用いています。

お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの特色

1
主として、米国の小型株式に投資します。

米国に本拠地を置く企業の株式および米国株式市場を主たる取引市場としている株式を、主な投資対象とします。
また、米国外の企業であって、米国において重要な事業の展開を行う企業の株式にも投資する場合があります。

米国の小型株式の特徴

  • 株価上昇期待が見込まれる銘柄であっても、投資されないまま放置されている可能性があり、投資機会が多くあると考えられます。

    銘柄数が多い+アナリスト・カバレッジ(注)数が少なく、投資情報が少ない=優良銘柄が見つけ出されにくく投資機会が多い

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    • (注)アナリスト・カバレッジとは、金融機関等のアナリストが銘柄・企業について調査・分析して、レポート等を公表していることをいいます。
  • 大型株式と比較して、米国の国内で事業展開している企業が多く、米国の景気や需給の影響を受けやすい傾向にあります。

2
ビッグデータ等を活用し、ブラックロック・グループが独自に開発した計量モデルにより運用します。
企業の収益成長や割安度等に着目し、相対的に投資魅力度が高いと判断される銘柄へ投資します。
  • 計量モデルとは、市場や株価の動きを計量的な数式で捉えようとするものです。大量の投資情報を活用し、リターン獲得を図るためのツールです。
3
当ファンドは、為替ヘッジの有無により、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」があります。

「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」間で無手数料でスイッチング(乗換え)が可能です。

為替ヘッジあり 実質外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。(ヘッジ対象通貨の金利が円金利より高い場合、ヘッジコストがかかります。) スイッチング(乗換え) 為替ヘッジなし 実質外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。このため、為替変動の影響を受けます。

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  • スイッチングの際には、換金時と同様の税金がかかります。
4
外国株式等(短期金融商品を含みます。)にかかる運用の指図に関する権限をブラックロック・グループの米国拠点の1つであるブラックロック・インスティテューショナル・トラスト・カンパニー、エヌ.エイ.(BlackRock Institutional Trust Company, N.A.)に委託します。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、組入れられている有価証券の値動きの他、為替変動による影響を受けます。これらの信託財産の運用により生じた損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、当ファンドは元金および元金からの収益の確保が保証されているものではなく、基準価額の下落により投資者は損失を被り、元金を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドにかかる主なリスクは以下の通りです。

米国株式投資のリスク

米国に本拠地を置く企業の株式および米国株式市場を主たる取引市場としている株式を、主な投資対象とします。また、米国外の企業であって、米国において重要な事業の展開を行う企業の株式にも投資する場合があります。したがって、米国の経済および市場動向または組入株式の発行会社の経営・財務状況に応じて株価および配当金が変動し、当ファンドの運用成果に影響を与えます。

小型株式投資のリスク

株式市場平均に比べ株式時価総額の小さな企業の株式を中心に投資します。これらの企業の株式への投資は、株式市場全体の平均に比べて結果としてより大きな値上がりもしくは値下がりとなる可能性があります。これは比較的規模の小さい企業は大規模の企業に比べ収益の変動が大きくなる傾向があることに加え、株式市場における需給関係の変動の影響を受けやすいためです。

為替変動リスク

主として外貨建資産に投資します。
「為替ヘッジあり」は、為替変動リスクの低減を図ることを目指し、原則として外貨建資産に対して為替ヘッジを行いますが、為替変動による影響の全てを回避することはできません。またヘッジ対象通貨の金利が円金利より高い場合、ヘッジ・コストがかかります。
「為替ヘッジなし」は、原則として外貨建資産に対して円に対する為替ヘッジは行いません。したがって、為替レートの変動が当ファンドの運用成果に影響を与えます。

デリバティブ取引のリスク

先物・オプション取引などのデリバティブ取引を用いることができます。このような投資手法は現物資産への投資に代わって運用の効率を高めるため、または証券価格、市場金利、為替等の変動による影響からファンドを守るために用いられます。デリバティブ取引を用いた結果、コストとリスクが伴い、当ファンドの運用成果に影響を与えます。また、デリバティブ取引は必ず用いられるわけでなく、用いられたとしても本来の目的を達成できる保証はありません。

上記は基準価額の主な変動要因であり、変動要因は上記に限定されるものではありません。

お申込みメモ

購入単位

1万口以上1口単位(当初元本1口=1円)または1万円以上1円単位
分配金の受取方法により、<一般コース>と<自動けいぞく投資コース>の2つのコースがあります。購入単位および各コースの詳細は、販売会社にお問い合わせください。

購入価額

(1)当初申込期間:1口当り1円
(2)継続申込期間:購入受付日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

1口以上1口単位または1円以上1円単位
詳細は販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額

換金代金

換金代金は原則として、換金受付日から起算して6営業日目から販売会社においてお支払いします。

申込締切時間

(1)当初申込期間
当初申込期間の最終日(平成29年5月19日)までに、販売会社所定の事務手続きが完了したものを申込受付分とします。
(2)継続申込期間
午後3時までに受付けたものを当日のお申込みとします。ただし、受付時間は販売会社により異なることがあります。
詳細は販売会社へお問い合わせください。

購入の申込期間

(1)当初申込期間
平成29年5月8日から平成29年5月19日まで
(2)継続申込期間
平成29年5月22日から平成30年6月15日まで
  • 期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

スイッチング

「為替ヘッジあり」「為替ヘッジなし」間で無手数料でスイッチングができます。

  • 詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入・換金・スイッチング申込受付不可日

継続申込期間中は、ニューヨーク証券取引所の休場日に該当する場合は、販売会社の営業日であっても購入・換金・スイッチングは受付けません。

信託期間

平成39年5月28日まで(設定日:平成29年5月22日)

決算日

3月20日および9月20日(ただし休業日の場合は翌営業日)

収益分配

毎決算時に収益分配方針に基づき分配します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
<自動けいぞく投資コース>を選択された場合の収益分配金は、税引き後自動的に無手数料で再投資されます。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除または益金不算入制度の適用はありません。

当ファンドに係る費用

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

ご購入時手数料

購入代金(注)に応じて購入金額(購入申込日の翌営業日の基準価額(当初申込期間は1万口当たり1万円)×購入口数)に以下の手数料率を乗じた額とします。

購入代金(注) 手数料率
1億円未満 3.24%
(税抜3.0%)
1億円以上
5億円未満
1.62%
(税抜1.5%)
5億円以上 0.54%
(税抜0.5%)
  • (注)購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)

<スイッチング時>  無手数料

信託財産留保額

換金受付日の翌営業日の基準価額に0.2%をかけた額

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

ファンドの純資産総額に対して年1.5606%(税抜1.445%)の率を乗じて得た額

  • 運用管理費用(信託報酬)は、毎計算期末、または信託終了のときファンドから支払われます。
  • 委託会社の報酬には、投資顧問会社への報酬額が含まれます。

運用管理費用の配分

(委託会社) 年0.7560%(税抜0.700%)
(販売会社) 年0.7560%(税抜0.700%)
(受託会社) 年0.0486%(税抜0.045%)

その他の費用・手数料

目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用、ファンドの財務諸表監査に関する費用等の諸費用について、ファンドの純資産総額の年0.108%(税抜0.10%)を上限として、毎計算期末、または信託終了のときファンドから支払うことができます。
ファンドの諸経費、売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等について、その都度、ファンドから支払われます。

  • その他の費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

  • 当該手数料および費用等の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
  • 購入時手数料、運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料は、消費税および地方消費税に相当する金額を含みます。

ご留意事項等

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 当ファンドの基準価額は、当ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの他、為替変動による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資家の皆様に帰属いたします。元金が保証されているものではありません。
  • 当ファンドは、預貯金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金の対象にはなりません。
  • 当ファンドを取得される場合には、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡しいたしますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社
ブラックロック・ジャパン株式会社
[ファンドの運用の指図を行なう者]
受託会社
野村信託銀行株式会社
[ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

今すぐ!口座開設(無料)

<口座開設などでご不明な点がありましたら、お気軽にお問い合わせください>


 平日 8:4020:00 
 土日 9:0017:00 
(祝日・年末年始を除く)

  • ご利用の際には、電話番号をお間違えないようご注意ください。

本・支店と野村ネット&コールの違い(取扱商品・手数料比較)

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明PDFを開く

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