キャピタル世界株式ファンド

投資信託商品 キャピタル世界株式ファンド グローバル投資に新たな視点を 追加型投信/内外/株式

お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドのポイント

主要投資対象ファンドである「キャピタル・グループ・ニューパースペクティブ・ファンド(LUX)(クラスC)」が用いる運用戦略のポイントは以下の3つです。

マルチナショナル企業に注目

  • 多国籍に事業展開する企業(マルチナショナル企業)は、さまざまな国での事業経験から得た高度な知見やビジネスノウハウを持ち、競争優位にあると考えます。

40年を超える長期の運用実績

  • 米国で1973年に運用を開始し、40年以上にわたり世界の成長を追求し、安定的な運用実績を長期間提供し続けてきました。

優れた運用成果の実現を目指す体制

  • 複数のポートフォリオ・マネジャーが連携して1つのファンドを運用することで長期的に優れた運用成果の実現を目指します。

投資リスク

当ファンドは、マザーファンドを通じて、実質的に値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産は為替の変動による影響も受けます。従って、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

基準価額の変動要因

価格変動リスク

当ファンドが実質的に投資を行なう株式等の価格は、国内もしくは国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等を反映して変動します。組入株式の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。

為替変動リスク

当ファンドが実質的に投資を行なう外貨建資産の円換算価値は、当該資産における価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替相場の変動の影響を受け、損失を被る場合があります。為替相場の変動が円高に推移した場合は、当ファンドの基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク

当ファンドが実質的に投資を行なう株式および債券等の有価証券等の価格は市場金利の変動により変動することがあり、これに伴い基準価額が下落することがあります。

信用リスク

株式や債券等の有価証券やコマーシャルペーパー等短期金融商品の発行体が経営不安、倒産、債務不履行となるおそれがある場合、もしくは実際に債務不履行となった場合等には、当ファンドは実質的に保有する有価証券等の価格変動によって重大な損失を被ることがあります。

流動性リスク

有価証券を売却あるいは購入しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行なうことができない場合または取引が不可能な状況となる場合には、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となり、基準価額の下落要因となることがあります。

カントリーリスク

投資対象としている国や地域において、政治・経済、社会情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合等には、予想外に基準価額が下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。特に新興国や地域では、政情に起因する諸問題が有価証券や通貨に及ぼす影響が先進国と比較して大きくなることがあります。

その他の留意点

  • クーリングオフ
    当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 分配金に関する留意点
    投資者の当ファンドの購入価額によっては、収益分配金の一部又は全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。当ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

お申込みメモ

購入単位

  • 一般コース:1万口以上1口単位または1万円以上1円単位(当初元本1口=1円)
  • 自動けいぞく投資コース:1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
    (分配金を再投資する場合1口単位)
  • (購入後のコース変更はできません。)
    詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額
原則、購入申込受付日から起算して5営業日目までに販売会社にお支払いください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則、申込受付日から起算して5営業日目から販売会社でお支払いします。

申込締切時間

原則として午後3時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

申込不可日

購入・換金のお申込日がニューヨークの証券取引所またはルクセンブルクの銀行の休業日ならびに国内の休業日の配列に鑑み、投資対象の運用に係る決済が困難と見込まれる日には、取得および換金のお申込みはできません。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうため、1日1件10億円を超える換金は行なえません。
また、信託財産の残高規模、市場の流動性の状況等によっては、委託会社は、一定の金額を超える換金のご請求に制限を設けることまたは純資産総額に対し一定の比率を超える換金のご請求を制限する場合があります。

信託期間

無期限(2007年10月29日設定)

決算日

原則、毎年8月20日(休業日の場合は翌営業日)に行ないます。

収益分配

分配金額は毎決算時に、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定します。
ただし、委託会社の判断により収益分配を行なわないことがあります。

課税関係

  • 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
  • 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
  • 配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

当ファンドに係る費用

お客様が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に対し、以下の率を乗じて得た額とします。

ご購入代金 ご購入時手数料
1億円未満 3.24%(税抜3.00%)
1億円以上5億円未満 2.16%(税抜2.00%)
5億円以上 1.08%(税抜1.00%)
  • 購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)

信託財産留保額

ありません。

お客様が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

  • 信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に対して年率1.6632%(税抜1.54%)の信託報酬率を乗じて得た額とします。信託報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月の終了日および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われ、その支払先への配分は下記のとおりです。
委託会社 販売会社 受託会社
年率0.75%(税抜) 年率0.75%(税抜) 年率0.04%(税抜)
  • 投資対象とする外国投資信託(注1)の信託報酬 年率0.00%
  • 投資対象とする国内投資信託(注2)の信託報酬 年率0.007%程度
  • 実質的な負担(注3)年率1.6702%程度(税込)

  1. (注1)キャピタル・グループ・ニューパースペクティブ・ファンド(LUX)(クラスC)の信託報酬は、委託会社の報酬中より支払います。なお、当該ファンドに信託報酬はかかりませんが、下記「その他の費用・手数料」に表示するファンド管理費用が別途かかります。
  2. (注2)日本短期債券ファンド(適格機関投資家限定)は、年率0.1404%(税込)を上限とする信託報酬がかかりますが、当該ファンドの実質的な組入比率は低位を維持するため、受益者が実質的に負担する信託報酬の算出にあたっては、年率0.007%程度と見込み、当該年率を表示しております。
  3. (注3)当ファンドは他の投資信託証券を実質的な投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めて受益者が実質的に負担する信託報酬の概算を表示しておりますが、投資対象ファンドの実質組入比率は運用状況に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する実際の信託報酬の率および上限額は事前に表示することができません。

その他の費用・手数料

  • 監査費用:純資産総額に年率0.0216%(税抜0.02%)を上限とする率を乗じて得た金額以内(ただし、年間162万円(税込)を上限とします)とし、日々計上します。
  • 法定開示費用(運用報告書作成・印刷費用等):毎計算期末に前計算期間の当該信託の実績等に基づき試算された額を基本とし、その合理的に見積もられた金額を信託財産の純資産総額に対して0.0108%(税抜0.01%)の率を乗じた額を上限として計上します。
  • ファンド・オブ・ファンズの管理費用等:上限年率0.15%
  • 資産管理費用、資金の借入にともなう借入金の利息および有価証券の借入にともなう品借料、受託会社による資金の立替にともなう利息、有価証券等の売買委託手数料等が信託財産より支払われます。これらの費用等は運用状況等により変動するものであり、そのすべてについて事前に料率、上限額を表示することができません。

  • 上記の費用の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

ご留意事項等

ファンドの留意点

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて内外の投資信託証券(以下、「投資対象ファンド」といいます。)に投資を行ないます。投資対象ファンドは世界各国の株式等を主体とする有価証券等に投資を行ないますので、組入有価証券等の価格の下落や、組入有価証券等の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、為替の変動により損失を被ることがあります。従って、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
  • 当ファンドを含む投資信託はリスク商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。従って、投資元本は保証されていません。また、収益や投資利回り等も未確定の商品です。
  • 当ファンドを含む投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
  • 当ファンドを含む投資信託は銀行等の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。また、保険契約における保険金額とは異なり、受取金額等の保証はありません。(預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関は、投資者保護基金に加入しておりません。)
  • 当ファンドの取得のお申込みを行なわれる際には販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ず事前にご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社
キャピタル・インターナショナル株式会社
[ファンドの運用の指図を行なう者]
受託会社
三菱UFJ信託銀行株式会社
[ファンドの財産の保管および管理を行なう者]
販売会社
野村證券株式会社 他
[ファンドの募集・販売の取扱い等を行なう者]

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明PDFを開く

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