グローバル・ストック 愛称:世界樹

野村アセットマネジメント グローバル・ストック 愛称:世界樹 Aコース(為替ヘッジあり 年2回決算型) Bコース(為替ヘッジなし 年2回決算型) Cコース(為替ヘッジあり 毎月分配型) Dコース(為替ヘッジなし 毎月分配型)

お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの特色

1
世界各国(新興国を含みます。)の株式(DR(預託証書)(注1)を含みます。)を実質的な主要投資対象(注2)とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行なうことを基本とします。
  1. (注1)Depositary Receipt(預託証書)の略で、ある国の株式発行会社の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいいます。DRは、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。
  2. (注2)「実質的な主要投資対象」とは、外国投資信託や「野村マネー マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

投資対象とする外国投資信託の運用にあたっては、「野村ファンド・リサーチ・アンド・テクノロジー株式会社(NFR&T)」の助言を受け、副投資顧問会社の選定と、各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定します。

ファンドが投資対象とする外国投資信託「ノムラ・マルチ・マネージャーズ・ファンドⅢ-グローバル・ストック」の投資方針

  • 世界各国(新興国を含みます。)の株式(DR(預託証書)を含みます。)を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行なうことを基本とします。
  • 副投資顧問会社の選定にあたっては、運用体制や運用プロセスなどに対する独自の定性評価を重視し、世界各国の株式の運用において優れていると判断した運用会社を選定します。
  • 投資顧問会社(野村アセットマネジメント株式会社)が、世界各国の株式の運用を行なう副投資顧問会社の選定と、各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定します。
  • 投資顧問会社は選定した副投資顧問会社およびファンド全体のリスク特性の状況を絶えずモニターし、必要に応じて各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率の変更や副投資顧問会社の入替を適宜行ないます。
2
ファンドは分配頻度、投資する外国投資信託において為替ヘッジの有無の異なる4つのコース(Aコース、Bコース、Cコース、Dコース)から構成されています。
  為替ヘッジあり(注3) 為替ヘッジなし
年2回分配 Aコース Bコース
毎月分配 Cコース Dコース
  1. (注3)実質組入外貨建資産について、一部の通貨においては、米ドル売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジ効果を狙います。

各コースは、円建ての外国投資信託「ノムラ・マルチ・マネージャーズ・ファンドⅢ-グローバル・ストック」および国内投資信託「野村マネー マザーファンド」を投資対象とします。

  • 「ノムラ・マルチ・マネージャーズ・ファンドⅢ-グローバル・ストック」の投資にあたっては、「Aコース」「Cコース」は当該ファンドの「クラスA」を、「Bコース」「Dコース」は当該ファンドの「クラスB」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。
3
「Aコース」「Bコース」間および「Cコース」「Dコース」間でスイッチングができます。

野村證券では、スイッチング手数料はかかりません。
スイッチングの際には、ご換金時と同様に、費用・税金がかかりますのでご留意ください。


  • 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク

当ファンドの投資リスク

ファンドのリスクは下記に限定されません。

各ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式等に実質的に投資する効果を有しますので、当該株式の価格下落や、当該株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

基準価額の変動要因は下記に限定されるものではありません。

株価変動リスク

ファンドは実質的に株式に投資を行ないますので、株価変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の株価変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。

為替変動リスク

「Bコース」、「Dコース」が投資する「ノムラ・マルチ・マネージャーズ・ファンドⅢ-グローバル・ストック-クラスB」においては、原則として対円での為替ヘッジを行ないませんので、為替変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の通貨については、先進国の通貨に比べ流動性が低い状況となる可能性が高いこと等から、当該通貨の為替変動は先進国以上に大きいものになることも想定されます。
「Aコース」、「Cコース」が投資する「ノムラ・マルチ・マネージャーズ・ファンドⅢ-グローバル・ストック-クラスA」においては、組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。なお、現地通貨による直接ヘッジのほか、一部の通貨においては、米ドル売り円買いの為替取引を行なうことで、対円での為替ヘッジ効果を狙います。ただし、例えば実質組入外貨建資産にかかる通貨に対する円高と、米ドルに対する円安が同時に進行する等、実質組入外貨建資産にかかる通貨と米ドルとの連動性や投資環境等が大きく変化した場合には、ヘッジ効果が得られない場合があるほか、双方の為替変動の影響による二重の損失が発生する場合等があります。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。

債券価格変動リスク

債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行ないますので、これらの影響を受けます。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 資金動向、市況動向等によっては、また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
  • ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。
  • 有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。
  • 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
  • 各ファンドが各々投資対象とする外国投資信託受益証券が存続しないこととなる場合は、当該ファンドを繰上償還させます。
  • ファンドが実質的に投資する新興国においては、政治、経済、社会情勢の変化が金融市場に及ぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、当局による海外からの投資規制などが緊急に導入されたり、あるいは政策の変更等により、金融市場が著しい悪影響を被る可能性や運用上の制約を大きく受ける可能性があります。
    上記のような投資環境変化の内容によっては、ファンドでの新規投資の中止や大幅な縮小をする場合があります。
  • 金融商品取引所等における取引の停止(個別銘柄の売買停止等を含みます。)、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情(実質的な投資対象国における非常事態による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等)があるときは、投資信託約款の規定に従い、委託会社の判断でファンドの購入(スイッチングによる購入を含みます。)・換金の各受付けを中止すること、および既に受付けた購入(スイッチングによる購入を含みます。)・換金の各受付けを取り消す場合があります。
  • ファンドが投資対象とする外国投資信託は、投資顧問会社が世界各国の株式の運用を行なう副投資顧問会社の選定および入替等を行ないます。副投資顧問会社の増減および入替を行なう際には、一時的に株式への投資比率が低下する場合があります。
  • 外国投資信託の各副投資顧問会社は、投資顧問会社によって配分された信託財産にかかる株式の運用にあたり、個別銘柄について各々異なる投資判断を行なう場合があるため、当該外国投資信託においては、結果として同一銘柄について同時あるいは近いタイミングで買付と売却が発生する場合があります。
  • 店頭デリバティブ取引等の金融取引に関して、国際的に規制の強化が行なわれており、ファンドが実質的に活用する当該金融取引が当該規制強化等の影響をうけ、当該金融取引を行なうための担保として現金等を提供する必要がある場合があります。その場合、追加的に現金等を保有するため、ファンドの実質的な主要投資対象の組入比率が下がり、高位に組入れた場合に期待される投資効果が得られないことが想定されます。また、その結果として、実質的な主要投資対象を高位に組入れた場合と比べてファンドのパフォーマンスが悪化する場合があります。

お申込みメモ

信託期間

平成38年3月27日まで(平成27年12月9日設定)

決算日および収益分配

「Aコース」「Bコース」
年2回の毎決算時(原則、3月および9月の27日(休業日の場合は翌営業日))に、分配の方針に基づき分配します。

「Cコース」「Dコース」
年12回の毎決算時(原則、毎月27日(休業日の場合は翌営業日))に、分配の方針に基づき分配します。

ご購入時

ご購入価額 ご購入申込日の翌営業日の基準価額
ご購入代金 原則、ご購入申込日から起算して6営業日目までに販売会社にお支払いください。
ご購入単位 一般コース(分配金を受取るコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
  1. 原則、ご購入後にコースの変更はできません。
  2. 詳しくは、野村證券にお問い合わせください。

ご換金時

ご換金価額 ご換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
ご換金代金 原則、ご換金申込日から起算して6営業日目から販売会社でお支払いします。
ご換金制限 大口換金には制限を設ける場合があります。

その他

スイッチング

「Aコース」「Bコース」間および「Cコース」「Dコース」間でスイッチングが可能です。

お申込不可日

販売会社の営業日であっても、お申込日当日が以下のいずれかの休業日と同日の場合または12月24日である場合には、原則、ご購入、ご換金およびスイッチングの各お申込みができません。

  • ニューヨーク証券取引所
  • ニューヨークの銀行
  • ロンドン証券取引所
  • ロンドンの銀行
  • ルクセンブルグの銀行

課税関係

個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時(スイッチングを含む)および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、少額投資非課税制度などを利用した場合には課税されません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。


  1. お申込みの際には投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。

当ファンドに係る費用

(2017年9月現在)

ご購入時手数料

ご購入代金(注)に応じてご購入価額に以下の率を乗じて得た額

ご購入代金 ご購入時手数料率
1億円未満 3.24%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 1.62%(税抜1.5%)
5億円以上 0.54%(税抜0.5%)
  • (注)ご購入代金=ご購入口数×基準価額+ご購入時手数料(税込)

<スイッチング時>
ありません。

運用管理費用(信託報酬)

ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。

  • 純資産総額に年1.08%(税抜年1.00%)の率を乗じて得た額
  • 実質的にご負担いただく信託報酬率(信託報酬に、ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加えた概算値)
    年1.98%程度(税込)

その他の費用・手数料

ファンドの保有期間中に、その都度かかります。
(運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。)

  • 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
  • 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
  • ファンドに関する租税 等

信託財産留保額(ご換金時、スイッチングを含む)

1万口につき基準価額に0.3%の率を乗じて得た額


  • 上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

ご留意事項等

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • ファンドは、元金が保証されているものではありません。
  • ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
  • お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社
野村アセットマネジメント株式会社
[ファンドの運用の指図を行なう者]
受託会社
野村信託銀行株式会社
[ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

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