野村ターゲットデートファンド2016 愛称:未来図

野村ターゲットデートファンド2016 2026-2028年目標型/2029-2031年目標型 2032-2034年目標型/2035-2037年目標型 追加型投信/内外/資産複合/インデックス型 愛称:未来図

全てのファンドを総称して「野村ターゲットデートファンド2016」という場合があります。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの特色

1
国内および外国(新興国を含む)の各株式、国内および外国(新興国を含む)の各債券を投資対象とする別に定める親投資信託証券(注)(マザーファンド)を主要投資対象とし、信託財産の成長を目的に運用を行なうことを基本とします。
  • (注)投資対象とする別に定める親投資信託証券とは「国内株式マザーファンド」、「外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド」、「新興国株式マザーファンド」、「国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド」、「外国債券為替ヘッジ型マザーファンド」、「外国債券マザーファンド」、「新興国債券(現地通貨建て)マザーファンド」とします。なお、別に定める親投資信託証券については後述の「マザーファンドの概要」をご覧ください。
2
「野村ターゲットデートファンド2016」は、ターゲット時期の異なる4本のファンド(「2026-2028年目標型」、「2029-2031年目標型」、「2032-2034年目標型」、「2035-2037年目標型」)で構成されています。

「2026-2028年目標型」は2026年から2028年、「2029-2031年目標型」は2029年から2031年、「2032-2034年目標型」は2032年から2034年、「2035-2037年目標型」は2035年から2037年をターゲット時期とします。

3
各ファンドは、「投資基礎期」、「資産形成期」、ターゲット時期を含む「目標前準備期」を定め、各期間毎に株式および債券の配分比率(「株式・債券配分」といいます。)を変化させます。また、各期間において、株式・債券配分を変化させる(注)ことに合わせて、各マザーファンドへの基本投資割合を定期的(注)に変更します。
  • (注)株式・債券配分および各マザーファンドへの基本投資割合の変更は、当面、原則毎月行なうことを基本とします。
  • 各期間における株式・債券配分および各マザーファンドへの基本投資割合の最終決定は、家計や市場の構造変化等を考慮した上で行ないます。
  • 各ファンドの「投資基礎期」、「資産形成期」、「目標前準備期」の期間はそれぞれ以下のとおりとします。
    • ファンド名 投資基礎期 資産形成期 目標前準備期
      2026-2028年目標型 当初設定日から2017年12月 2018年1月から2022年12月 2023年1月以降
      2029-2031年目標型 当初設定日から2018年12月 2019年1月から2025年12月 2026年1月以降
      2032-2034年目標型 当初設定日から2019年12月 2020年1月から2028年12月 2029年1月以降
      2035-2037年目標型 当初設定日から2020年12月 2021年1月から2031年12月 2032年1月以降
  • 「投資基礎期」は、株式への実質投資割合を徐々に増やし、債券への実質投資割合を徐々に減らすことを基本とし、株式・債券配分を定期的に変化させます。
  • 「資産形成期」は、株式への実質投資割合を徐々に減らし、債券への実質投資割合を徐々に増やすことを基本とし、株式・債券配分を定期的に変化させます。
  • 「目標前準備期」は、株式・債券配分を一定とすることを基本とします。
    ・期間中は、安定運用を行なう場合があります。
4
「目標前準備期」の各月末時点において、基準価額が委託会社の定める下値基準値を下回る場合、一定期間、マザーファンドを通じて投資する株式および債券の実質的なエクスポージャーを引き下げ(注)、短期有価証券等へ投資する安定運用を行ないます。なお、安定運用を行なうにあたっては、国内外の株価指数先物取引、債券先物取引等の有価証券先物取引等および為替予約取引等の売建てを行なう場合があります。
  • (注)株式および債券の実質的なエクスポージャーをゼロに近づけることを基本とします。
5
別に定めるマザーファンドの中から、市場構造等を勘案し、各期間の株式・債券配分の範囲内で各マザーファンドへの投資比率を決定します。投資を行なうマザーファンドは、原則として、金融指標の動きに連動する投資成果を目指すものとします。
  • 一部のマザーファンドへの投資比率がゼロとなる場合があります。また、基本投資割合の変更に際し、新たにマザーファンドを投資対象に追加する場合があります。
  • 各マザーファンドは、各々以下の対象指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
    • 《マザーファンドの概要》

      マザーファンド名 主要投資対象 対象指数
      国内株式マザーファンド わが国の株式 東証株価指数(TOPIX)
      外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド 外国の株式 MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジなし)(注2)
      新興国株式マザーファンド 新興国の株式(DR(預託証書)(注1)を含みます) MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み・円換算ベース)(注3)
      国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド わが国の公社債 NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド・パフォーマンス・インデックス総合)
      外国債券為替ヘッジ型マザーファンド 外国の公社債 シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)
      外国債券マザーファンド 外国の公社債 シティ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)
      新興国債券(現地通貨建て)マザーファンド 現地通貨建ての新興国の公社債 JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)(注4)
      1. (注1)Depositary Receipt(預託証書)の略で、ある国の株式発行会社の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいいます。DRは、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。
      2. (注2)MSCI-KOKUSAI指数をもとに、委託会社が円換算したものです。
      3. (注3)MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み・ドルベース)をもとに、委託会社が円換算したものです。
      4. (注4)JP Morgan Government Bond Index-Emerging Markets (GBI-EM) Global Diversified(USドルベース)をもとに、委託会社が円換算したものです。
6
各ファンドは、投資対象とする各マザーファンドが連動を目指す対象指数の月次リターンに、各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数をベンチマークとします。
7
実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行なうマザーファンドを通じて投資する部分を除き、原則として為替ヘッジを行ないません。
ただし、「目標前準備期」で安定運用を行なう場合においては為替ヘッジを行なう場合があります。

  • 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク

当ファンドの投資リスク

ファンドのリスクは下記に限定されません。

各ファンドは、株式および債券等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落、金利変動等による組入債券の価格下落や、組入株式の発行会社および組入債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

基準価額の変動要因は下記に限定されるものではありません。

株価変動リスク

ファンドは実質的に株式に投資を行ないますので、株価変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の株価変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。

債券価格変動リスク

債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行ないますので、これらの影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の債券価格の変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。

為替変動リスク

ファンドは、実質組入外貨建資産について、為替ヘッジを行なうマザーファンドを通じて投資する部分を除き、原則として為替ヘッジを行ないませんので、為替変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の通貨については、先進国の通貨に比べ流動性が低い状況となる可能性が高いこと等から、当該通貨の為替変動は先進国以上に大きいものになることも想定されます。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 資金動向、市況動向等によっては、また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
  • ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。
  • 有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。
  • ファンドの基準価額とファンドのベンチマークである合成指数は、費用等の要因により、完全に一致するものではありません。また、ファンドの投資成果が合成指数に連動または上回ることを保証するものではありません。なお、安定運用期間中は、ファンドの基準価額は合成指数には連動しません。
  • 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
  • 目標前準備期開始日以降の運用においては、基準価額が委託会社の定める下値基準値を下回る場合、一定期間、安定運用への切り替えを行なうことで、基準価額の大幅な下落を回避することを目指しますが、必ずしもある一定水準の基準価額が保全されることを示唆するものではありません。
  • ファンドは、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
    投資者の個別元本(追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本)の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
    分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。

お申込みメモ

信託期間

2026-2028年目標型:平成41年3月16日まで
2029-2031年目標型:平成44年3月16日まで
2032-2034年目標型:平成47年3月16日まで
2035-2037年目標型:平成50年3月16日まで

  1. 平成28年4月1日設定

決算日および収益分配

原則、12月26日(休業日の場合は翌営業日)に、分配の方針に基づき分配します。

ご購入時

ご購入価額 ご購入申込日の翌営業日の基準価額
ご購入代金 原則、ご購入申込日から起算して7営業日目までに販売会社にお支払いください。
ご購入単位 一般コース(分配金を受取るコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
  1. 原則、ご購入後にコースの変更はできません。
  2. 詳しくは、野村證券にお問い合わせください。

ご換金時

ご換金価額 ご換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
ご換金代金 原則、ご換金申込日から起算して7営業日目から販売会社でお支払いします。
ご換金制限 大口換金には制限を設ける場合があります。

その他

お申込不可日

販売会社の営業日であっても、お申込日当日またはお申込日の翌営業日が以下のいずれかの休業日と同日の場合には、原則、ご購入およびご換金の各お申込みができません。

  • ニューヨーク証券取引所
  • ニューヨークの銀行

課税関係

個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、少額投資非課税制度などを利用した場合には課税されません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。


  1. お申込みの際には投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。

当ファンドに係る費用

(2017年9月現在)

ご購入時手数料

ご購入代金※に応じてご購入価額に以下の率を乗じて得た額

ご購入代金 ご購入時手数料率
1億円未満 2.16%(税抜2.0%)
1億円以上5億円未満 1.08%(税抜1.0%)
5億円以上 0.54%(税抜0.5%)
  • ご購入代金=ご購入口数×基準価額+ご購入時手数料(税込)

運用管理費用(信託報酬)

ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。

計算期間 (1) (2)
信託報酬率 純資産総額に年1.026%(税抜年0.95%)の率を乗じて得た額 純資産総額に年0.9612%(税抜年0.89%)の率を乗じて得た額
ファンド名 (1) (2)
2026-2028年目標型 (1期~7期)設定日~2022年決算日 (8期以降)2022年決算日翌日以降
2029-2031年目標型 (1期~10期)設定日~2025年決算日 (11期以降)2025年決算日翌日以降
2032-2034年目標型 (1期~13期)設定日~2028年決算日 (14期以降)2028年決算日翌日以降
2035-2037年目標型 (1期~16期)設定日~2031年決算日 (17期以降)2031年決算日翌日以降

その他の費用・手数料

ファンドの保有期間中に、その都度かかります。
(運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。)

  • 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
  • 外貨建資産の保管等に要する費用
  • 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
  • ファンドに関する租税 等

信託財産留保額(ご換金時)

1万口につき基準価額に0.3%の率を乗じて得た額


  • 上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

ご留意事項等

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • ファンドは、元金が保証されているものではありません。
  • ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
  • ファンドの分配金は投資信託説明書(交付目論見書)記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
  • お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社
野村アセットマネジメント株式会社
[ファンドの運用の指図を行なう者]
受託会社
野村信託銀行株式会社
[ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明PDFを開く

Adobe Reader ダウンロード

PDFファイルをご覧になるには、プラグインとしてAdobe Readerが必要です。お持ちでない方はこちらからダウンロードしてください。

Adobe Reader ダウンロード新しいウィンドウで開きます