野村ウエスタン・世界債券戦略ファンド

野村ウエスタン・世界債券戦略ファンド

お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドのポイント

1
債券運用に強みを持つウエスタン・アセット・マネジメント社が運用
2
中長期のコア資産戦略と短期の機動的戦略の組み合わせでトータル・リターンを最大化
3
安定的に良好な運用実績
  • 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク

当ファンドの投資リスク

ファンドのリスクは下記に限定されません。

各ファンドは、外国投資証券等への投資を通じて、債券およびバンクローン等に実質的に投資する効果を有しますので、金利変動等による当該債券およびバンクローンの価格下落や、当該債券およびバンクローンの発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

債券価格変動リスク

債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行ないますので、これらの影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の債券価格の変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。また、ファンドの実質的な投資対象に含まれるハイ・イールド債券等の格付の低い債券については、格付の高い債券に比べ、価格が大きく変動する可能性や組入債券の元利金の支払遅延および支払不履行などが生じるリスクが高いと想定されます。

バンクローンの価格変動リスク

バンクローンは、信用度の変動等により価格が変動します。ファンドの実質的な投資対象にはバンクローンが含まれますので、これらの影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる格付の低いバンクローンについては、格付の高いバンクローンに比べ、価格が大きく変動する可能性や組入バンクローンの元利金の支払遅延および支払不履行等が生じる可能性が高いと想定されます。また、一般的にバンクローンは債券と比べて流動性が低いと考えられます。そのため、市場の混乱時やファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に保有資産を売買できない場合があります。また、バンクローンを売却する際の売却価値が当初の投資価値を大幅に下回る場合があります。

為替変動リスク

  • 「Aコース」および「Cコース」が投資する「円ヘッジ・毎月分配クラス」においては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行ないます。したがって、当該クラスは保有する外貨建資産について対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行なわないため、為替変動の影響を受けます。例えば、当該クラスが米ドル以外の通貨建資産を保有している場合には、当該通貨に対する円の為替変動の影響を受けます。また、実質的な外貨建資産にかかる通貨に対する円高と、米ドルに対する円安が同時に進行した場合等には、双方の為替変動の影響による二重の損失が発生する場合等があります。なお、円金利が米ドルの金利より低い場合、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)がかかるため、基準価額の変動要因となります。
  • 「Bコース」および「Dコース」が投資する「円ヘッジなし・毎月分配クラス」においては、原則として対円での為替ヘッジを行ないませんので、為替変動の影響を受けます。
  • 各ファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の通貨については、先進国の通貨に比べ流動性が低い状況となる可能性が高いこと等から、当該通貨の為替変動は先進国以上に大きいものになることも想定されます。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

  • 資金動向、市況動向等によっては、また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
  • ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。
  • 有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。
  • 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
  • ファンドが各々投資対象とする外国投資証券が存続しないこととなる場合は、当該ファンドを繰上償還させます。
  • ファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国においては、政治、経済、社会情勢の変化が金融市場に及ぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、当局による海外からの投資規制などが緊急に導入されたり、あるいは政策の変更等により、金融市場が著しい悪影響を被る可能性や運用上の制約を大きく受ける可能性があります。
    上記のような投資環境変化の内容によっては、ファンドでの新規投資の中止や大幅な縮小をする場合があります。
  • 金融商品取引所等における取引の停止(個別銘柄の売買停止等を含みます。)、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情(実質的な投資対象国における非常事態による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等)があるときは、投資信託約款の規定に従い、委託会社の判断でファンドの購入(スイッチングによる購入を含みます。)・換金の各受付けを中止すること、および既に受付けた購入(スイッチングによる購入を含みます。)・換金の各受付けを取り消す場合があります。
  • 外国投資証券の組入資産について為替取引を行なう一部の新興国の為替市場においては、内外の為替取引の自由化が実施されておらず、実際の現地通貨での金銭の受渡に制約があるため、ファンドはNDF※(ノン・デリバラブル・フォワード)を用いる場合があります。
    NDFの取引価格の値動きと、実際の為替市場の値動きは、需給などの市況や規制等により大きく乖離する場合があり、その結果、ファンドの投資成果は、実際の為替市場や、金利市場の動向から想定されるものから大きく乖離する場合があります。なお、今後、NDFが利用できなくなった場合、ファンドの投資方針に沿った運用ができなくなる場合があります。
    • NDFとは、為替取引を行なう場合に利用する直物為替先渡取引の一種で、当該国の通貨を用いず、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。
  • 店頭デリバティブ取引等の金融取引に関して、国際的に規制の強化が行なわれており、ファンドが実質的に活用する当該金融取引が当該規制強化等の影響をうけ、当該金融取引を行なうための担保として現金等を提供する必要がある場合があります。その場合、追加的に現金等を保有するため、ファンドの実質的な主要投資対象の組入比率が下がり、高位に組入れた場合に期待される投資効果が得られないことが想定されます。また、その結果として、実質的な主要投資対象を高位に組入れた場合と比べてファンドのパフォーマンスが悪化する場合があります。

お申込みメモ

信託期間

平成39年11月16日まで(平成29年12月15日設定)

決算日および収益分配

「Aコース」「Bコース」
年2回の毎決算時(原則、5月および11月の16日(休業日の場合は翌営業日))に、分配の方針に基づき分配します。
  • 初回決算日は、平成30年5月16日となります。
「Cコース」「Dコース」
年12回の毎決算時(原則、毎月16日(休業日の場合は翌営業日))に、分配の方針に基づき分配します。
  • 初回決算日は、平成30年2月16日となります。

ご購入時

ご購入価額 ご購入申込日の翌々営業日の基準価額
ご購入代金 原則、ご購入申込日から起算して7営業日目までに販売会社にお支払いください。
ご購入単位 一般コース(分配金を受取るコース):
1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース):
1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
  • 原則、ご購入後にコースの変更はできません。
  • 詳しくは、野村證券にお問い合わせください。

ご換金時

ご換金価額 ご換金申込日の翌々営業日の基準価額
ご換金代金 原則、ご換金申込日から起算して7営業日目から販売会社でお支払いします。
ご換金制限 大口換金には制限を設ける場合があります。

その他

スイッチング

「Aコース」「Bコース」間および「Cコース」「Dコース」間でスイッチングが可能です。

お申込不可日

販売会社の営業日であっても、お申込日当日あるいはお申込日の翌営業日が以下のいずれかの休業日と同日の場合には、原則、ご購入、ご換金、スイッチングの各お申込みができません。

  • ニューヨーク証券取引所
  • ニューヨークの銀行
  • ロンドン証券取引所
  • ロンドンの銀行

課税関係

個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時(スイッチングを含む)および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、少額投資非課税制度などを利用した場合には課税されません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。


  1. お申込みの際には投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。

当ファンドに係る費用

(2017年11月現在)

ご購入時手数料

ご購入代金(注)に応じてご購入価額に以下の率を乗じて得た額

ご購入代金 ご購入時手数料率
1億円未満 3.24%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 1.62%(税抜1.5%)
5億円以上 0.54%(税抜0.5%)

(注)ご購入代金=ご購入口数×基準価額+ご購入時手数料(税込)

スイッチング時:ありません。

運用管理費用(信託報酬)

ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。

純資産総額に年1.08%(税抜年1.00%)の率を乗じて得た額
実質的にご負担いただく信託報酬率(信託報酬に、ファンドが投資対象とする外国投資証券の信託報酬を加えた概算値):年1.98%程度(税込)

その他の費用・手数料

ファンドの保有期間中に、その都度かかります。
(運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。)

  • 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
  • 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
  • ファンドに関する租税 等

信託財産留保額(ご換金時、スイッチングを含む)

ありません。


  • 上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

ご留意事項等

お申込みに際してのご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • ファンドは、元金が保証されているものではありません。
  • ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
  • お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社
野村アセットマネジメント株式会社
[ファンドの運用の指図を行なう者]
受託会社
野村信託銀行株式会社
[ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

Webで口座開設(野村ネット&コール)

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投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明PDFを開く

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