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2017.05.08 NEW 変革のメソッド

日経平均の話がでたら、黙ってない?
一流と二流をわける日経平均の語り方

日経平均の話がでたら、黙ってない? 一流と二流をわける日経平均の語り方のイメージ

ビジネスパーソンの間で当たり前のように話題になる日経平均株価(日経平均)。それが何か理解し、会話に参加できているだろうか?

あなたは日経平均を誰かに説明できるか?

日経平均は日本経済のバロメーターだ。テレビニュースの終わりに必ず表示され、部長たちが挨拶代わりにその動向を口にする。多くの人が、その言葉自体は知っているだろう。日本の株価に関する指標だということも。

だが実際に日経平均はどういったものなのか、誰かに聞かれても説明できない人は多いのではないだろうか? 仕組みを理解していなければ、それが変動する理屈も分からない。部長の話にも、あいまいな相づちを返すだけになってしまう。

ビジネスパーソンの常識として、日経平均の基本については抑えておきたいものだ。

日経平均とは、そもそも何なのか?

基本的なおさらいとなるが、日経平均とは日本の株式市場を代表する225銘柄をもとに算出される株価指数だ。対象銘柄は日本経済新聞社が選定し、年に一回の見直しを行う。
つまり日経平均の変動とは、それら影響力のある企業の株価の変動であるため、結果的に日本の経済のバロメーターとして注目されている。

だとしたら、どんな銘柄が選定されているのか興味を持つことも重要だ。225銘柄には、トヨタ自動車、武田薬品工業、日本電気など日本を代表する企業が並ぶ (2017年3月現在)。また、銘柄の入れ替えは日本経済の様相を反映する。最近の動きでいえば、ディー・エヌ・エー(2015年)や楽天(2016年)といったIT関連企業が採用されたり、2016年8月にシャープが外れたりしている。

ちなみに日経平均の算出が始まった1950年時点から継続して採用されている銘柄は幾つあるかわかるだろうか?
答えは92銘柄だ(2016年5月時点)。味の素、ヤマハ、旭化成などの良く知られた企業が名前を連ねている。

覚えておけば役に立つ、日経平均にまつわる3つのクイズ

日経平均の歴史を通じて、日本の経済の動きを理解しよう。覚えておけば、会話の中でも役に立つだろう。

【問1】50年以上の日経平均の歴史の中で、最高値(終値ベース)はいくら?

【答え】終値38,915円87銭(1989年12月29日)

1989年の大納会(証券市場、年末の最終取引日)にこの最高値をつけた。いわゆる“株価バブル”のピークがここにあった。この日を境に日本はバブル経済崩壊へと突き進んでいく。

【問2】過去の最も大きな上昇幅と下落幅は?

【答え】上昇幅:2,676円55銭  下落幅:3,836円48銭

日経平均が最高値を付けた日(1989年12月29日)からわずか9カ月後(1990年10月1日)に一時2万円割れを起こした翌日の反発が、上昇幅過去最高だ。
一方、下落幅が最も大きかったのは、世界同時株安に見舞われたブラックマンデー(1987年10月19日)の翌日だ。終値は2万1,910円08銭で前日に比べ3,836円48銭下落した。

【問3】日経平均が過去最も上昇した回数が多かったのは何月?

【答え】1月

比較可能なデータ(1949年6月~2016年5月)によると、1月は67回中47回が上昇している。最下位の9月は30回だから、大きな差があることが分かる。

ちなみに1月に株価が上がる現象は「1月効果」と呼ばれ知られている。これは根拠があるわけではないが、過去によく見られる経験則に沿った現象で、アノマリーと呼ばれている。

日経平均の理解は、知識の入り口に過ぎない

日経平均と日本経済の関わりについては理解できただろうか。ここで紹介したのはごく初歩的な内容で、実際はもっともっと奥深い要素が含まれている。

もしこの記事を通じて興味を持ったなら、ぜひ関心の幅を広げて欲しい。例えば日経平均は重要な経済指標だが、他にもTOPIXという指標もある。その仕組みは何か、日経平均との違いは何か、などにも興味を持ってほしい。

初歩的な理解が足掛かりとなって、関心の幅を広げていく。探求心の連鎖によって、これからの日本を担うビジネスパーソンに相応しい知識を身に付けていってほしい。

※日経平均株価は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、日本経済新聞社は、日経平均株価自体及び日経平均株価を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経平均株価を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日本経済新聞社に帰属しています。日本経済新聞社は、日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日本経済新聞社は、日経平均株価の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は、日経平均株価を対象としたすべての金融商品等に対して、それらを保証するものではなく、一切の責任を負いません。

監修:中村 毅(なかむら たけし)

けせらせらFP事務所代表。ファイナンシャル・プランナー。
某商社系運用会社にて個人向け資産運用を提供。退職と同時にファイナンシャル・プランナーとして「なぜ人は損をする行動を好んで取るのか?」をテーマに、個人向けライフプランに積極的に資産運用を組み込み、引退後、心豊かな生活を送っていただけるよう活動中。

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