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先行き不透明な時代を生き抜く――資産形成を始める前に読みたい記事5選【初級編】

先行き不透明な時代を生き抜く――資産形成を始める前に読みたい記事5選【初級編】のイメージ

2019年夏、「老後2,000万円問題」が大きな話題となった。老後に必要な金額は人それぞれではあるものの、金融庁の金融審議会で示された試算上、収入が年金のみの世帯のモデルケースでは、公的年金以外で賄わなければならない金額が2,000万円程度に達する場合がありえることが示された。これを契機に資産運用の重要性が一層クローズアップされてきたといえるだろう。

しかし、いまなお投資を始められていない人も多いのではないだろうか。そこで、「これから投資を始めたい」「自分に合った金融商品を見つけたい」と考えている読者に、おすすめの記事5本を厳選して紹介する。

「経営者のマインド」は株式投資の経験からも得られる

「株式投資を始めたい」という思いがあるにも関わらず、一歩が踏み出せない人の中には、「株式投資は当たるか外れるかのマネーゲームだ」というイメージを持っている人もいるだろう。

それに対し、「日本人の多くは『投資』と『投機』を混同している」と釘を刺すのは、農林中金バリューインベストメンツ株式会社常務取締役CIOの奥野一成(おくの かずしげ)さんだ。

また、書籍『ビジネスエリートになるための 教養としての投資』(ダイヤモンド社)の著者でもある奥野さんは、「経営者のマインドを身に着けたいビジネスパーソンは投資をしろ!」という異色のアドバイスをしている。株式投資の経験から得る知識は、ビジネスにも役立つのだという。

【教養】株式投資がビジネスの最良の教科書である理由のイメージ

20代・30代の口座開設数が急増中!「つみたてNISA」を始めるべき8つの理由

毎月一定の金額をコツコツ貯めていく手法の資産運用は早く始め、長期で運用するほどメリットを享受しやすいと一般的にいわれている。だからこそ、20代・30代のビジネスパーソンには、「つみたてNISA」も有効な手立てのひとつだ。

その最大のメリットは、積立投資の効果と、運用益が非課税になる税制優遇があること。2020年の金融庁の調査によると、若い世代のつみたてNISA口座開設数は急増しており、これから資産形成を考えている人々がつみたてNISAに注目していることがわかる。

紹介する記事では、若手ビジネスパーソンがつみたてNISAを始めるべき8つの理由のほか、いまさら聞けない「つみたてNISAって何?」という疑問への回答、つみたてNISAで20年間運用した場合のシミュレーション結果などを紹介している。一読すれば、「つみたてNISA」について、理解を深められるはずだ。

20代や30代の口座開設数が急増!―若手こそ「つみたてNISA」を始めるべき理由のイメージ

“もうひとつ”の年金制度 「iDeCo」の魅力

公的年金だけに頼らない老後の資産形成が重要視される中、“もうひとつの年金制度”としてiDeCo(個人型確定拠出年金)が注目されている。自分のために積み立てる制度であるiDeCoは公的年金とあわせて老後の資産形成を支える制度である。iDeCoの加入者数は2016年から2020年の4年間で約6倍に増加し、20代の加入者は同期間で約12倍となっている。

iDeCoのメリットの中でも注目したいのが、「節税効果があること」と「受け取り期間を自分で決められること」だ。掛金が全額所得控除されるため所得税と住民税等が軽減されることや、運用益が非課税になるなど、税制面の優遇がある。また、積み立てた資産を「60歳以降の何歳から、何年間で、いくらずつ受け取るか」を自分で決めることができる。

今後は、2021年度以降に予定されている法改正によって、さらに若者からの注目が高まりそうだ。紹介する記事では、iDeCoの仕組みやその他のメリット、法改正のポイント5点などを、データをもとに紹介している。加入を検討中の人だけでなく、すでにiDeCoを始めている人にも読んでほしい。

若手世代を中心に加入者数が急増中! 「iDeCo」の注目度がアップする理由とは?のイメージ

世界の運用資産の約1/3! 新常識となった「ESG投資」とは?

オールド資本主義では、ビジネスの競争において、「環境・社会への影響を考慮すると利益が減るため、考慮すべきでない」といった考え方を採っていたとされる。しかし、世界では「ニュー資本主義」がスタンダードになっている。その一つが「ESG投資」だ。

ESG投資とは、Environment、Social、Governanceの略で、この3点に配慮している企業に投資をすること。ESG投資による運用資産は増加の一途をたどっており、2018年時点で世界の運用資産の3分の1に達している

なぜ資本主義の常識が変わり始めているのか? その背景について、『ESG思考 激変資本主義1990-2020、経営者も投資家もここまで変わった』(講談社+α新書)の著者、夫馬賢治(ふま けんじ)さんに聞いた。夫馬さんの言葉に耳を傾け、世界で起きている潮流の変化を感じておきたい。

【投資の新常識】世界の運用資産の1/3を占めるESG投資とはのイメージ

5分で投資目標をシミュレーションできる「マイ タイムライン」

「投資を始めるために、行動しよう」と思い立った時、まずは自身の将来設計や目標設定をすることが重要だ。

そこでおすすめしたいのが、野村證券が無料で提供しているツール「マイ タイムライン」。マイ タイムラインは、Web上で気軽に自身のライフプランを立てられるツールだ。自身の夢や目標をタイムライン上に設定すると、資産・収入・支出のバランスを確認しながら、必要な貯蓄や投資をシミュレーションできる

記事ではマイ タイムラインの使い方から、ライフプランを立てるときのポイントなどを紹介している。投資を始めるにあたって、ぜひ読んでもらいたい。

わずか5分で人生設計を見える化! 簡単操作でライフプランシミュレーションのイメージ

将来のために、資産形成の手段として投資を考えよう

「老後2,000万円問題」で将来を見据えた資産形成の重要性がクローズアップされたが、投資を通じて得られるのは“運用益”だけではない。投資経験を積むことで、世界で起きている潮流の変化を感じたり、経営者のような広い視野を身に付けることができ、ビジネスの場でも大いに役立つといえるだろう。

この春は紹介した記事を読み、投資へ一歩踏み出すきっかけとしてほしい。

手数料等およびリスクについて

当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円(税込み)を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

つみたてNISAを利用した投資信託のお取引について

購入時手数料はございません。なお、換金時には基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額を、投資信託の保有期間中には信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大1.65%(税込み・年率))等の諸経費をご負担いただく場合があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の価格や為替の変動等により基準価額が変動するため、損失が生じるおそれがあります。個別の投資信託ごとに費用やリスクの内容や性質が異なりますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

一般NISA・つみたてNISAのご利用にあたり、共通してご留意いただきたい事項
  1. 日本にお住まいの20歳以上の方(一般NISA・つみたてNISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方)が対象です。
  2. 同一年において、一般NISAとつみたてNISAのいずれか一つを選択する必要があります。
  3. すべての金融機関を通じて、同一年内におひとり様1口座に限り利用することができます。
  4. 特定預り、一般預りで保有している上場株式等をNISA預り(一般NISA・つみたてNISAにおける非課税預り)に移管することはできません。
  5. NISA預りとして保有している上場株式等をNISA預りのまま、他社に移管することはできません。
  6. NISA預りを売却した場合の非課税枠の再利用はできません。また、非課税枠の残額は翌年以降へ繰り越すことはできません。
  7. NISA預りに係る配当金等や売却損益等と、特定預り、一般預りとの損益通算はできません。また、NISA預りの売却損は税務上ないものとみなされ、繰越控除はできません。
  8. NISA預りから払い出された上場株式等の取得価額は、払出日の時価となります。
  9. NISA預りとして保有している公募株式投資信託の分配金は非課税となります。ただし、当該分配金を再投資する際、当社ではNISA預り以外のお預り(特定預りや一般預り)でのご購入となります。
  10. 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は、NISA預りでの保有であるかどうかにかかわらず非課税であるため、NISA預りにおける非課税のメリットは享受できません。
  11. お客様のご住所・お名前・お取引店が変更となる場合または国外に出国する場合等は、所定の書類をご提出いただく必要があります。
一般NISAのご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項
  1. 一般NISAの非課税投資枠は年間120万円になります。
  2. 当社が一般NISAで取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託、公募株式投資信託等(ただし上場新株予約権付社債、国外の取引所に上場している株式等、外国籍の公募株式投資信託等を除く)です。
  3. 上場株式等の配当金等は、株式数比例配分方式を利用して受領する場合のみ非課税となります。株式数比例配分方式のお申込みはお取引店にお申付けください。
つみたてNISAのご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項
  1. つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円になります。
  2. 当社がつみたてNISAで取扱う金融商品は、当社で選定した、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等になります。
  3. つみたてNISAのご利用には、つみたてNISAに係る積立契約(累積投資契約)を締結いただく必要があります。この契約に基づき、定期かつ継続的な方法で買付けが行われます。
  4. つみたてNISAでは一般NISAと異なり、ロールオーバー(非課税期間満了時に翌年の非課税枠を利用し非課税対象として繰り越すこと)ができません。
  5. つみたてNISAで買付けた投資信託について、原則として年1回、信託報酬等の概算値を通知いたします。
  6. 法令により、当社は、つみたてNISAの勘定を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客様のお名前・ご住所について確認させていただきます。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をつみたてNISAへ受入れることができなくなります。
iDeCoへの加入にあたってのご留意事項(2021年4月現在の法令等に基づく)
  • 加入し、掛金を拠出できるのは60歳になるまでです。
  • 確定拠出年金制度で積み立てた資産は、原則60歳になるまで引き出すことができません。
  • 個人型確定拠出年金は、1人1口座が原則です(複数の金融機関を通じて加入することはできません)。
  • 60歳到達時点で通算加入者等期間が10年未満の場合、期間に応じて受給開始可能年齢が61歳~65歳に繰り下がります(50歳以上ではじめて確定拠出年金に加入される方は、加入期間と受給開始可能年齢をご確認ください)。
  • 将来の受取額は運用成果によって決まりますので、良かった場合も悪かった場合もご自身の受取額に反映されます。
  • 加入から受け取りまで、所定の手数料がかかります。
  • 拠出限度額は年単位で管理されます。
野村のiDeCoへの加入にあたってのご注意
  • 本情報は個人型確定拠出年金の紹介を目的として野村證券確定拠出年金部が作成したものであり、制度のすべてを説明したものではありません。
  • 信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、正確かつ完全であることを保証するものではありません。
  • 加入申出の際は、資料等で詳細をご確認の上、お手続きください。
  • 本情報の記載内容は2021年4月現在のものであり、今後、法令等の改正により、変更される場合もありますので、ご了承ください。

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