【3分で読める】分散・長期・積立投資の事例
分散投資・長期投資・積立投資を組み合わせた事例
下のグラフは、代表的な4つの資産となる、国内株式・国内債券・外国株式(為替ヘッジなし)・外国債券(為替
ヘッジなし)に、25％ずつ均等配分して分散投資を行うポートフォリオに、30年間にわたり、一定金額として毎月1
万円を積立投資した事例です。積立投資金額〔灰色の線〕は、30年間累計で360万円となります。
分散投資・長期投資・積立投資の事例(30年)
4資産均等分散投資ポートフォリオの時価評価額〔赤い折れ線〕の推移を見ますと、大きな変動を伴いつつも、上記の30年間では約895万円となり、積立投資金額累計の約2.5倍の増加になったことが分かります。
資産形成に活かしたい、リスク低減の効果が期待される投資手法
一般的には、資産形成に向けて、変動資産を保有することに伴うリスク(リターンのブレ)については、そのリスクの低減を目指し、①分散投資、②長期投資、③積立投資の考え方を応用することにより、より安定的にリターンを獲得することが期待できるものと考えられています。
このように、投資に伴うリスクの低減を図り、より安定したリターンの獲得を目指す考え方は、主に資産形成における投資手法として活用されています。新NISA制度のつみたて投資枠、確定拠出年金制度、職場積立投資などの資産形成制度における中心的な投資手法に位置付けられるものと考えられます。
このほかにも、様々な考え方や投資手法がありますが、投資の目的を踏まえて、知識や経験に応じ、有価証券を代表とする変動資産を、いかに資産形成(資産運用)に活かすかがポイントになるでしょう。
編集協力：野村證券株式会社投資情報部 田中政広／
編集・文責：野村ホールディングス株式会社 ファイナンシャル・ウェルビーイング室
【ご投資にあたっての注意点】
当社で取り扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み)の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。
国内株式(国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.43％(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。
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投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
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