とある会社員が語る～NISAの本音～
2月13日はNISAの日ということで、とある3人の会社員がNISAについて語り合いました。
3人の「考え方」や「想い」などをぜひご覧ください。
登場人物
達美
ベテラン社員/子どもは学生/
ローンを返済中
中尾
中堅社員/子どもは学生
若子
若手社員/独身
Q1.NISA口座を開設している？
中尾
僕はNISA口座を開設して、投資信託を積み立てているよ。積立は買付のタイミングを考えなくてよいから楽でいいね！2024年1月からの制度変更をきっかけに、「よし、やるか！」って思えたんだよね。
若子
私は入社と同時に開設しました。積立は一度手続きをすれば、あとは自動なのが楽ですね！NISA口座で個別株を運用することもあります。手元にお金があると使ってしまうので、無駄遣いの防止につながります。
達美
若いうちに始めるのは大切だね！私はNISA口座を開設しているけど、今はローンの返済を優先しているので、積立を停止しているわ。余裕が出てきたら積立を再開したいと思っているよ。
Q2.NISAってどう思う？
中尾
2023年12月以前の制度は、非課税期間に期限があったので、上手に活用できなかったんだ。現在の制度は無期限なので、使い勝手がよい制度だと思うよ。
若子
分かります！期限があると、期限までに売却することを考えますよね。
中尾
そうそう。あと、2027年から予定されている「こどもNISA1」は12歳から引き出せるので、子どもの学習費に使うことができたり等、ジュニアNISA2（前の制度）より使い勝手がいいね。
達美
ジュニアNISAは18歳まで引き出せないもんね。
若子
私はNISAの保有限度額を引き上げてほしいです。最初は保有限度額まで運用できないと思っていましたが、人生100年時代で積み立てる期間が長い前提だと現実味を帯びてきました。
1「こどもNISA」という名称は本コラム上の通称であり、大綱には非課税口座に新たに設けられる「未成年者特定累積投資勘定」と記載されています。今後の審議動向によっては記載内容と異なる制度となる可能性もあることにご留意ください
2ジュニアNISA は0歳から17歳の未成年を対象とした少額投資非課税制度（NISA）で、2023年末に制度廃止されました。ただし、5年間の非課税期間終了後、自動的に継続管理勘定に移管され、18歳になるまで非課税で保有することはできます
Q3.ズバリNISA口座を開設して（運用して）学んだことは？
中尾
僕はNISAでの運用をきっかけに、定期的に「どの商品で運用するか」「資産配分をどうするか」を考えるようになったよ。
若子
私は「複利3の効果」です。複利の効果を通じて、長期積立の大切さを学びました。
3複利とは、利息を元本に組み入れ、その合計を次の期間の利息計算で元本とする方法です
最後に達美から…
達美
そういえば、資産形成の制度ってNISAだけじゃなくiDeCoや企業型DCもあるけど、皆さんはどう考えている？
中尾
僕はNISAに加えてiDeCo4にも積み立てているよ。iDeCoは、掛金が全額所得控除になるからお得だよね。あと60歳まで引き出せない分、60歳以降の資金づくりの目的もあって、iDeCoは上限額まで積み立てているんだ。 積立額は、iDeCoに上限額まで積み立てて、残りをNISAに積み立てているよ。
若子
私はNISAに加えて企業型DC5にも積み立てています。個別株での運用は投資信託よりリスクが高いと言われていますが、NISAで個別株も運用したいので、NISAでの積立や企業型DCは上限額まで積み立てていません。
達美
なるほど。目的に応じて、商品の選択や積立額の配分を決めるのは大切だね。私もローン返済の目途がついたら、みなさんの考え方を参考にしようと思う。ありがとう！
4iDeCoは個人型確定拠出年金（Individual type DC）の略で、自分で年金を作る制度です
5企業型DCは、企業が各加入者のDC口座に掛金を定時拠出し、加入者自らが運用を行う制度です。本人が掛金を拠出できるのは、企業拠出に本人拠出を上乗せするマッチング拠出（加入者掛金）を採用しているプランや、給与や賞与等の一部を、「掛金」とするか「給与受け取り」とするかを任意に選択する選択制を採用しているプランの場合です
おわりに
NISAに限らずですが、定期的な積立は「タイミングを気にしなくてよい」という声を耳にします。NISAを利用して積み立てた場合、利益、配当・分配金は非課税です。また、NISA口座を開設して資産運用することで、「商品・資産配分をどうするか」を定期的に考えるきっかけになったり、「複利の効果を実感した」という学びに繋がることもあります。NISAへの資産配分は単体で考えるのではなく、他制度とも合わせて総合的に考えてみましょう。
文責：野村ホールディングス株式会社 ファイナンシャル・ウェルビーイング部
記事公開日：2026年2月12日
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