＜レバレッジ型、インバース型について＞ETF・ETN の投資リスクに関する説明書
本書では、ETF・ETNのうち、「レバレッジ（ブル）型」、「インバース（ベア）型」に該当する以下の銘柄について、特にご留意いただきたい主な投資リスクを説明しています。
ETF（上場投資信託）・ETN（指標連動証券）とは
ETF・ETNは、1 日に一度算出される価額（ETFは基準価額（一口あたりの純資産価額）、ETNは償還価額（一証券あたりの償還価額）。以下、あわせて「基準価額等」といいます。）が、特定の対象指標の日々の上昇率・下落率（％）に連動することを目指した金融商品です。計算の元となる数値には、株式指数、債券指数、REIT指数や商品先物指数、先物の清算値など（以下、「原指数」といいます。）があります。
レバレッジ（ブル）型、インバース（ベア）型とは
「レバレッジ（ブル）型」、「インバース（ベア）型」の対象指標は、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍数を乗じて算出されます。「レバレッジ型」とは倍数が+2倍、「インバース型」とは倍数が－1倍や－2倍といったものを指します。
【対象銘柄】レバレッジ型（+2倍）、インバース型（-1倍） 、インバース型（-2倍）
| 銘柄コード | 銘柄名 |
|---|---|
| 上場インデックスファンド日経レバレッジ指数 | |
| iFreeETF日経平均レバレッジ・インデックス | |
| iFreeETFTOPIXレバレッジ（２倍）指数 | |
| 楽天ETF－日経レバレッジ指数連動型 | |
| TOPIXブル２倍上場投信 | |
| NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 | |
| 中国Ｈ株ブル２倍上場投信 | |
| 日経平均ブル２倍上場投信 | |
| NEXT NOTES 香港ハンセン・ダブル・ブル ETN | |
| NEXT NOTES 韓国KOSPI・ダブル・ブル ETN | |
| NEXT NOTES ＮＹダウ・ダブル・ブル・ドルヘッジETN | |
| NEXT NOTES インドNifty・ダブル・ブル ETN | |
| iFreeETF S&P500レバレッジ | |
| 上場インデックスファンド S&P500先物レバレッジ２倍 | |
| iFreeETF NASDAQ100レバレッジ |
| 銘柄コード | 銘柄名 |
|---|---|
| iFreeETF米国10年国債先物インバース | |
| iFreeETF日経平均インバース・インデックス | |
| iFreeETFTOPIXインバース（－１倍）指数 | |
| TOPIXベア上場投信 | |
| NEXT FUNDS 日経平均インバース・インデックス連動型上場投信 | |
| 中国Ｈ株ベア上場投信 | |
| 日経平均ベア上場投信 | |
| NEXT NOTES 香港ハンセン・ベア ETN | |
| NEXT NOTES 韓国KOSPI・べア ETN | |
| NEXT NOTES ＮＹダウ・ベア・ドルヘッジ ETN | |
| NEXT NOTES インドNifty・ベア ETN | |
| 東証 REIT インバース ETF | |
| iFreeETF S&P500インバース | |
| 上場インデックスファンド S&P500先物インバース | |
| iFree ETF NASDAQ100インバース |
| 銘柄コード | 銘柄名 |
|---|---|
| TOPIXベア２倍上場投信 | |
| NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 | |
| 日経平均ベア２倍上場投信 | |
| iFreeETF日経平均ダブルインバース・インデックス | |
| iFreeETFTOPIXダブルインバース（－２倍）指数 | |
| 楽天ETF-日経ダブルインバース指数連動型 | |
| iFreeETFJPX日経400ダブルインバース・インデックス | |
| JPX日経400ベア２倍上場投信（ダブルインバース） | |
| NEXT FUNDS JPX日経400ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 | |
| iFreeETF S&P500ダブルインバース | |
| NEXT FUNDS JPX国債先物ダブルインバース指数連動型上場投信 | |
| iFreeETF NASDAQ100ダブルインバース |
(注1)銘柄名における下線部が原指数を指しています（「日経」は日経平均株価指数です）。
(注2)銘柄名に「ETN」の記載がない銘柄はETFです。
(注3)*先物取引の価格を用いる指標に連動するETF・ETNです。
上記は、2024年11月11日時点の対象銘柄であり、今後、追加・削除される可能性があります。最新の情報については、野村證券 ホームページ（ https://www.nomura.co.jp/retail/etf/ ）でご確認頂くか、野村證券のお取引店までお問い合わせください。
(注2)銘柄名に「ETN」の記載がない銘柄はETFです。
(注3)*先物取引の価格を用いる指標に連動するETF・ETNです。
上記は、2024年11月11日時点の対象銘柄であり、今後、追加・削除される可能性があります。最新の情報については、野村證券 ホームページ（ https://www.nomura.co.jp/retail/etf/ ）でご確認頂くか、野村證券のお取引店までお問い合わせください。
主な投資リスク
（1）対象指標の変動により基準価額等が下落し、投資元本に損失が生じるおそれがあります。また、対象指標の大幅な変動によって、投資元本が大幅に毀損するおそれがあります。
原指数が一日で大幅に変動した場合、倍数（+2倍/-1倍/-2倍）に応じてETF・ETNの対象指標も大きく変動し、ひいては基準価額等も大きく変動します。次のケースでは、対象指標の値がゼロ以下になり、ETF・ETNの基準価額等はゼロとなりますので、投資金額の全額を失います。
● レバレッジ型（+2倍）/インバース型（-2倍）原指数が前日から50％以上下落/上昇した場合（前日比半分以下/1.5倍以上となった場合）
● インバース型（-1倍）原指数が前日から100％以上上昇した場合（前日比2倍以上となった場合）
（2）対象指標の2営業日以上の期間の上昇率・下落率は、同一期間の原指数の上昇率・下落率に倍数を乗じた値とは、通常は一致しません。原指数の動きによっては、その差が拡大する場合があります。（別紙参照）
● 対象指標の2営業日以上の期間の上昇率・下落率は、同一期間の原指数の上昇率・下落率に倍数（+2倍/-1倍/-2倍）を乗じた値とは、通常は一致しません。
● 原指数の価格変動性（ボラティリティ）が大きくなればなるほど、また、投資期間が長くなればなるほど、その差は大きくなる傾向があります。
● 上記の理由から、レバレッジ型またはインバース型ETF・ETNは比較的短期間の市況の値動きをとらえるための投資に向いている金融商品であり、中長期的な投資の目的には適さないと考えられます。
（3）基準価額等と取引所の市場価格が一致せず、またそれが長期にわたって継続することにより、期待した投資成果が得られない可能性があります。
● 取引所のETF・ETNの市場価格は、原指数の上昇・下落のほか、市場の需給関係によっても変動します。したがって市場価格は、基準価額等と一致しない場合があります。
● 市場価格が対象指標と連動せず、基準価額等との差が拡大し、それが長期にわたって継続した場合には、期待した投資成果が得られない可能性があります。
原指数が一日で大幅に変動した場合、倍数（+2倍/-1倍/-2倍）に応じてETF・ETNの対象指標も大きく変動し、ひいては基準価額等も大きく変動します。次のケースでは、対象指標の値がゼロ以下になり、ETF・ETNの基準価額等はゼロとなりますので、投資金額の全額を失います。
● レバレッジ型（+2倍）/インバース型（-2倍）原指数が前日から50％以上下落/上昇した場合（前日比半分以下/1.5倍以上となった場合）
● インバース型（-1倍）原指数が前日から100％以上上昇した場合（前日比2倍以上となった場合）
（2）対象指標の2営業日以上の期間の上昇率・下落率は、同一期間の原指数の上昇率・下落率に倍数を乗じた値とは、通常は一致しません。原指数の動きによっては、その差が拡大する場合があります。（別紙参照）
● 対象指標の2営業日以上の期間の上昇率・下落率は、同一期間の原指数の上昇率・下落率に倍数（+2倍/-1倍/-2倍）を乗じた値とは、通常は一致しません。
● 原指数の価格変動性（ボラティリティ）が大きくなればなるほど、また、投資期間が長くなればなるほど、その差は大きくなる傾向があります。
● 上記の理由から、レバレッジ型またはインバース型ETF・ETNは比較的短期間の市況の値動きをとらえるための投資に向いている金融商品であり、中長期的な投資の目的には適さないと考えられます。
（3）基準価額等と取引所の市場価格が一致せず、またそれが長期にわたって継続することにより、期待した投資成果が得られない可能性があります。
● 取引所のETF・ETNの市場価格は、原指数の上昇・下落のほか、市場の需給関係によっても変動します。したがって市場価格は、基準価額等と一致しない場合があります。
● 市場価格が対象指標と連動せず、基準価額等との差が拡大し、それが長期にわたって継続した場合には、期待した投資成果が得られない可能性があります。
その他のリスク
● 信用リスク
国内上場ETNは、特定の発行者が発行した債券を信託財産とする信託受益証券であり、その「一証券あたりの償還価額」又は「取引所における市場価格」が、発行者の倒産や財務状況の悪化等により下落し、損失が生じるおそれがあります。
● 上場廃止/早期償還等のリスク
市場動向の急変時や資産総額が小さくなった場合など、管理会社、信託受託者等が運用の継続が困難であると判断した場合は、繰り上げ償還をする可能性があります。取引所が定める上場廃止基準に該当した場合などは、上場廃止となる可能性があります。
国内上場ETNは、特定の発行者が発行した債券を信託財産とする信託受益証券であり、その「一証券あたりの償還価額」又は「取引所における市場価格」が、発行者の倒産や財務状況の悪化等により下落し、損失が生じるおそれがあります。
● 上場廃止/早期償還等のリスク
市場動向の急変時や資産総額が小さくなった場合など、管理会社、信託受託者等が運用の継続が困難であると判断した場合は、繰り上げ償還をする可能性があります。取引所が定める上場廃止基準に該当した場合などは、上場廃止となる可能性があります。
開示情報について
国内上場の ETF・ETN 等に関する個々の銘柄の商品概要や投資リスク及び取引価格などの情報は、下記の東京証券取引所のホームページ等で開示されていますので、あわせてご参照ください。
● 東京証券取引所のホームページ https://www.jpx.co.jp/
● ETF に関する情報ページ https://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/
● ETN に関する情報ページ https://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/
● 野村グループが発行する ETN のホームページ https://nextnotes.com/
● 東京証券取引所のホームページ https://www.jpx.co.jp/
● ETF に関する情報ページ https://www.jpx.co.jp/equities/products/etfs/
● ETN に関する情報ページ https://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/
● 野村グループが発行する ETN のホームページ https://nextnotes.com/
（別紙）累積の上昇率・下落率の不一致について
レバレッジ型、インバース型ETF・ETNの対象指標は、株式指数や商品先物指数などの原指数の日々の上昇率又は下落率（以下、「騰落率」といいます。）に一定の倍数を乗じて算出されます。「レバレッジ型」とは倍数が+2倍や+3倍、「インバース型」とは倍数が－1倍や－2倍といったものを指します。倍数はあくまでも日々の騰落率に対するものであるため、対象指標の2営業日以上の期間の累積騰落率は、同一期間の原指数の騰落率を等倍した値とは、通常は一致しません。この現象を「複利効果」と呼ぶ場合もあります。
下の図1から図4は、レバレッジ型（+2倍）における「複利効果」を例示したものです。それぞれ、基準日の原指数が100という数値であったとして、日々10%ずつ上昇又は下落した場合の（1）原指数の数値、（2）レバレッジ型（+2倍）の対象指標の数値、及び比較として（3）基準日からの原指数の累積騰落率を2倍した値（下落の場合はマイナスの値となります。）を100に加えた数値を示したものです。
図1のような上昇局面では、対象指標の数値が大きくなること（複利効果）で、2日目以降のレバレッジ2倍指標の累積騰落率（上昇幅）は、原指数の累積騰落率を2倍した値よりも大きくなります。逆に図2のような下落局面では、対象指標の数値が小さくなること（複利効果）で、2日目以降のレバレッジ2倍指標の累積騰落率（下落幅）は原指数の累積騰落率を2倍した値よりも小さくなります。図3のように上昇後に下落した場合、図4のように下落後に上昇した場合では、図1・図2で説明したような複利効果が働くことにより、2日目以降のレバレッジ2倍指標の累積騰落率は、それぞれ原指数の累積騰落率を2倍した値と乖離しています。こうした状況は、インバース型の対象指標でも同様となります。
下の図1から図4は、レバレッジ型（+2倍）における「複利効果」を例示したものです。それぞれ、基準日の原指数が100という数値であったとして、日々10%ずつ上昇又は下落した場合の（1）原指数の数値、（2）レバレッジ型（+2倍）の対象指標の数値、及び比較として（3）基準日からの原指数の累積騰落率を2倍した値（下落の場合はマイナスの値となります。）を100に加えた数値を示したものです。
図1のような上昇局面では、対象指標の数値が大きくなること（複利効果）で、2日目以降のレバレッジ2倍指標の累積騰落率（上昇幅）は、原指数の累積騰落率を2倍した値よりも大きくなります。逆に図2のような下落局面では、対象指標の数値が小さくなること（複利効果）で、2日目以降のレバレッジ2倍指標の累積騰落率（下落幅）は原指数の累積騰落率を2倍した値よりも小さくなります。図3のように上昇後に下落した場合、図4のように下落後に上昇した場合では、図1・図2で説明したような複利効果が働くことにより、2日目以降のレバレッジ2倍指標の累積騰落率は、それぞれ原指数の累積騰落率を2倍した値と乖離しています。こうした状況は、インバース型の対象指標でも同様となります。
留意事項
● ETF・ETNは、連動対象である指標及び外国為替相場の変動、組入有価証券の価格の変動、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因の影響等により、市場取引価格又は基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。したがって、投資元本が保証されているものではありません。また、信用取引を利用する場合には、差し入れた保証金以上の損失が生ずるおそれがあります。
● レバレッジ型またはインバース型ETF・ETNの連動対象指標は、株式指数や商品先物指数などの原指数の日々の上昇率又は下落率（以下、「騰落率」といいます。）に一定の倍数を乗じて算出されます。「レバレッジ型」とは倍数が+2倍や+3倍、「インバース型」とは倍数が-1倍や-2倍といったものを指します。倍数はあくまでも日々の騰落率に対するものであるため、連動対象指標の２営業日以上の期間の累積騰落率は、同一期間の原指数の騰落率を等倍した値とは通常一致しません。それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
● また、上記の理由から、レバレッジ型またはインバース型ETF・ETNは比較的短期間の市況の値動きをとらえるための投資に向いている金融商品であり、中長期的な投資の目的には適さないと考えられるため、投資を行う際には十分ご留意ください。
● ETF・ETNの売買を行うに際しては、契約締結前交付書面等の書面の内容をあらかじめ十分にお読みいただき、商品の性質、取引の仕組み、リスクの存在、売買手数料、信託報酬などの手数料等を十分に御理解いただいたうえで、御自身の判断と責任で行っていただきますよう、お願い申し上げます。
● 国内株式（国内 REIT、国内 ETF、国内 ETN を含む）の売買取引には、約定代金に対し最大1.43%（税込み）（20万円以下の場合は2,860円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。
● レバレッジ型またはインバース型ETF・ETNの連動対象指標は、株式指数や商品先物指数などの原指数の日々の上昇率又は下落率（以下、「騰落率」といいます。）に一定の倍数を乗じて算出されます。「レバレッジ型」とは倍数が+2倍や+3倍、「インバース型」とは倍数が-1倍や-2倍といったものを指します。倍数はあくまでも日々の騰落率に対するものであるため、連動対象指標の２営業日以上の期間の累積騰落率は、同一期間の原指数の騰落率を等倍した値とは通常一致しません。それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
● また、上記の理由から、レバレッジ型またはインバース型ETF・ETNは比較的短期間の市況の値動きをとらえるための投資に向いている金融商品であり、中長期的な投資の目的には適さないと考えられるため、投資を行う際には十分ご留意ください。
● ETF・ETNの売買を行うに際しては、契約締結前交付書面等の書面の内容をあらかじめ十分にお読みいただき、商品の性質、取引の仕組み、リスクの存在、売買手数料、信託報酬などの手数料等を十分に御理解いただいたうえで、御自身の判断と責任で行っていただきますよう、お願い申し上げます。
● 国内株式（国内 REIT、国内 ETF、国内 ETN を含む）の売買取引には、約定代金に対し最大1.43%（税込み）（20万円以下の場合は2,860円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。