積立投資 資産づくりの強い味方

積立投資とは、まとまった資金を一度に投資する手法とは違い、毎月一定の金額を、時間をかけて
継続的に投資する、
資産づくりの強い味方となるサービスです。

気軽に手間なく資産づくり

少額から気軽にはじめられる 毎月手間なく続けられる 相場の動きに悩まない

積立投資は、少額からの積み立てが可能なので、まとまった資金がなくても気軽にはじめられます。また、毎月自動引落しでお買付けいただくため、タイミングで悩まずに手間なく続けることができるので、長い目で見た資産づくりに適しています。

チェック!

人生100年時代と言われる今、「資産づくり」はとても重要なテーマです。野村では、世代別に「これからのお金」にまつわる情報を発信しています。

世代別に見る「お金」のハナシ新しいウィンドウで開きます

資産づくりは"お金を働かせて"

将来のために預貯金でお金を貯めている方も多いかと思いますが、超低金利時代の今、ただ貯めているだけでは、貯めた額以上に資産を増やすのは非常に難しいのが現実です。
より効率的に資産をつくっていくには、預貯金とは別に、一部のお金を働かせる(=運用する)のがポイントです。
毎月3万円を20年間、運用した場合と、運用しなかった場合でシミュレーションしてみると、20年後の資産に大きな差が出ることが分かります。

お金を働かせる効果とは?

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  • (出所)野村證券作成
  • (注)このシミュレーションは、実際の投資結果とは異なります。手数料・税金等は考慮していません。複利で計算します。積み立ては各月末に行うものとします。

ただし、資産運用にはリスクが伴うため、長期間、年率3%、5%で運用し続けるのはなかなか難しいことです。
そこで活用したいのが「積立投資」。
積立投資は、リスクの低減を図りながら、安定した運用を目指すサービスです。

「積立投資」が安定した運用を目指せる理由

積立投資による資産づくり成功の秘訣は、「時間」と「資産」の分散です。

時間の分散とは?

いざ投資を始めようとすると、相場の動きに影響を受け大きな損をしてしまうのではないかと不安になることもあるでしょう。
積立投資なら、定期的に一定額ずつ購入するため、平均購入単価を低く抑え、リスクを軽減する効果が期待できます。
分かりやすく「トマトを買うこと」を例に見てみましょう。

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  • (出所)野村證券作成
  • (注)グラフはあくまで試算であり、運用成果を保証するものではありません。
    1個あたりの価格については、小数点第2位の数値を切り捨てて表示しております。

AさんとBさんは同じ金額(2,000円)でトマトを購入していますが、結果的には時間を分散させて購入していたBさんの方がたくさんトマトを買うことができました。1個あたりの値段にすると約16円安く買えています。
積立投資は、定期的に一定額ずつ購入するので、結果的に単価が安い時には多く購入できます。そのため、購入単価を低く抑える効果が期待できるのです。

高値づかみのリスクを回避し、購入単価を平均化
できるのが「時間分散」のチカラ

値下がりも味方に! 値下がりも味方に!

資産の分散とは?

「卵は一つのカゴに盛るな」

一つのカゴに卵を盛ると、そのカゴを落とした時に卵が全部割れて台無しになってしまうところから、分散投資の重要性を説いた格言の一つです。

同じように積み立てる場合でも、株式や債券など、何に投資するのかによってリスクとリターンの大きさはさまざまです。複数の商品を組み合わせたり、投資信託を活用して資産を分散させれば、ある資産が値下がりしても、別の資産の値上がりで損失をカバーできる可能性が生まれるのです。

1つに投資した場合 卵を一つのカゴに盛ってはいけない 複数に分散して投資した場合 一つのカゴを落としても大丈夫!

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  • (出所)野村證券作成

積立投資は少額ではじめられるため、複数の資産を組み合わせるのに適しています。

ひとつの資産の相場変動に左右されないのが
「資産分散」のチカラ

値動きは、資産により様々 値下がりも味方に!

「積立投資」をはじめる

積立投資のメリットを活用した資産づくりに適したサービスをご紹介します。

投信積立

豊富なラインアップから商品が選べる投信積立。自由なプランではじめたい、という方におすすめです。

毎月の投資額

1,000円以上、1,000円単位

対象商品

豊富なラインアップから自由に選べる

購入時手数料

0~4%程度(※1)

税金

課税あり(※2)

  • ※1銘柄により手数料が異なりますので、各投資信託の目論見書で必ずご確認ください。
  • ※2一般NISAの非課税投資枠(年間120万円/最長5年間)をご利用いただくと、売却益や分配金等が非課税となります。

投信積立について
詳しく見る

つみたてNISA

選べる商品は厳選7ファンドから。たくさんあると商品選びに迷う…そんな投資初心者の方にもおすすめです。

毎月の投資額

1,000円以上、1,000円単位(上限:33,000円)

対象商品

厳選された7ファンドなので選びやすい

購入時手数料

なし

税金

最長20年間非課税

つみたてNISAについて
詳しく見る

iDeCo非課税

60歳以降の年金を作ることに特化した制度です。大きな税制メリットが特徴で、長期投資に適した商品からお選びいただけます。将来へ向けた資産形成に。

詳しくはこちら新しいウィンドウで開きます

株式積立

お好きな銘柄で作れる株式の積立サービスです。自分だけのポートフォリオで、株式による資産形成を。

詳しくはこちら新しいウィンドウで開きます

みらい電卓 みらい電卓

資産状況に合わせて毎月の投資額や期間を設定し、具体的にシミュレーションしてみましょう。

「みらい電卓」でシミュレーションする新しいウィンドウで開きます

一般NISA・つみたてNISAのご利用にあたり、共通してご留意いただきたい事項
  1. 日本にお住まいの20歳以上の方(一般NISA・つみたてNISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方)が対象です。
  2. 同一年において、一般NISAとつみたてNISAのいずれか一つを選択する必要があります。
  3. すべての金融機関を通じて、同一年内におひとり様1口座に限り利用することができます。
  4. 特定預り、一般預りで保有している上場株式等をNISA預り(一般NISA・つみたてNISAにおける非課税預り)に移管することはできません。
  5. NISA預りとして保有している上場株式等をNISA預りのまま、他社に移管することはできません。
  6. NISA預りを売却した場合の非課税枠の再利用はできません。また、非課税枠の残額は翌年以降へ繰り越すことはできません。
  7. NISA預りに係る配当金等や売却損益等と、特定預り、一般預りとの損益通算はできません。また、NISA預りの売却損は税務上ないものとみなされ、繰越控除はできません。
  8. NISA預りから払い出された上場株式等の取得価額は、払出日の時価となります。
  9. NISA預りとして保有している公募株式投資信託の分配金は非課税となります。ただし、当該分配金を再投資する際、当社ではNISA預り以外のお預り(特定預りや一般預り)でのご購入となります。
  10. 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は、NISA預りでの保有であるかどうかにかかわらず非課税であるため、NISA預りにおける非課税のメリットは享受できません。
  11. お客様のご住所・お名前・お取引店が変更となる場合または国外に出国する場合等は、所定の書類をご提出いただく必要があります。
一般NISAのご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項
  1. 一般NISAの非課税投資枠は年間120万円になります。
  2. 当社が一般NISAで取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託、公募株式投資信託等(ただし上場新株予約権付社債、国外の取引所に上場している株式等、外国籍の公募株式投資信託等を除く)です。
  3. 上場株式等の配当金等は、株式数比例配分方式を利用して受領する場合のみ非課税となります。株式数比例配分方式のお申込みはお取引店にお申付けください。
つみたてNISAのご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項
  1. つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円になります。
  2. 当社がつみたてNISAで取扱う金融商品は、当社で選定した、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等になります。
  3. つみたてNISAのご利用には、つみたてNISAに係る積立契約(累積投資契約)を締結いただく必要があります。この契約に基づき、定期かつ継続的な方法で買付けが行われます。
  4. つみたてNISAでは一般NISAと異なり、ロールオーバー(非課税期間満了時に翌年の非課税枠を利用し非課税対象として繰り越すこと)ができません。
  5. つみたてNISAで買付けた投資信託について、原則として年1回、信託報酬等の概算値を通知いたします。
  6. 法令により、当社は、つみたてNISAの勘定を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客様のお名前・ご住所について確認させていただきます。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をつみたてNISAへ受入れることができなくなります。
投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.5%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.5%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明

株式積立の手数料等およびリスクについて

株式は、株価の変動等により元本損失を生じる場合があります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により元本損失を生じる場合があります。また、株式の売買にあたっては、お買付時、ご売却時の際に、一律1.21%(税込)の売買手数料がかかり、払込金、売却代金より差引かさせていただきます。なお、売却代金については、キャピタルゲイン課税の対象となります。

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