ドナルド・スミス米国ディープバリュー株式ファンド

基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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ファンドご紹介動画

バリュエーションの“深海”を投資ユニバースとするディープバリュー株への投資＜約5分＞

ファンドの特色

1主として米国の取引所に上場している株式^＊のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資します。

割安度を見極める際には、「株価有形純資産倍率」に着目します。
株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。

＊不動産投資信託（ＲＥＩＴ）、預託証書（ＤＲ）等に投資する場合があります。

2バリュー株式運用に精通したドナルド・スミス・アンド・カンパニーが実質的な運用を行います。

マザーファンドの運用の指図に関する権限の一部を、ドナルド・スミス・アンド・カンパニーに委託します。

3対円での為替ヘッジの有無により、Aコース（為替ヘッジあり）とBコース（為替ヘッジなし）の2つのファンドからご選択いただけます。

Aコース（為替ヘッジあり）: 実質組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。
ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。

Bコース（為替ヘッジなし）: 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドのリスク

基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク

株式市場リスク…株価の下落は、基準価額の下落要因です: 内外の経済動向や株式市場での需給動向等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況等によって変動し、株価が下落した場合はファンドの基準価額が下落する要因となります。

信用リスク

債務不履行の発生等は、基準価額の下落要因です: ファンドが投資している有価証券や金融商品において債務不履行が発生あるいは懸念される場合、またはその発行体が経営不安や倒産等に陥った場合には、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

為替変動リスク

Aコース（為替ヘッジあり）…為替ヘッジにより、円高が基準価額に与える影響は限定的です: 外貨建資産への投資は為替変動の影響を受けますが、原則として対円での為替ヘッジを行うため、その影響は限定的と考えられます。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。なお、円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。また、需給要因等によっては金利差相当分以上にヘッジコストがかかる場合があります。

Bコース（為替ヘッジなし）…円高は基準価額の下落要因です: 外貨建資産への投資は為替変動の影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落する（円高となる）場合、円ベースでの評価額が下落し、基準価額が下落することがあります。

カントリーリスク

投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です: 海外に投資を行う場合には、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化、取引規制や税制の変更等によって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券等の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。

流動性リスク

市場規模の縮小・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です: 有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等に、十分な数量の売買ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

ファンドの留意点

ファンド固有の留意点

特定銘柄への集中投資に関する留意点: ファンドは、厳選された銘柄に集中して投資するため、多くの銘柄に分散投資を行った場合と比較して、特定の業種や個別の銘柄の組入比率が高くなる傾向があり、基準価額が大幅にまたは継続的に下落する可能性があります。また、米国の株式市場全体の動きとファンドの基準価額の値動きが大きく異なることがあります。

投資信託に関する留意点

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用するため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・一部解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適用はありません。
ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金申込みの受付けが中止となる可能性、既に受け付けた換金申込みが取り消しとなる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性等があります。

お申込みメモ

購入・換金の申込受付日	当初申込期間 2023年10月10日から2023年10月20日まで設定日（2023年10月23日）以降は、原則として、申込不可日を除きいつでも購入・換金のお申込みができます。
購入単位	一般コース（分配金を受取るコース） 1万口以上1口単位または1万円以上1円単位自動けいぞく投資コース（分配金が再投資されるコース） 1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
購入価額	当初申込期間 1口当たり1円（1万口当たり1万円）設定日以降購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金	当初申込期間 2023年10月20日までに、野村證券にお支払いください。設定日以降野村證券の定める期日までにお支払いください。
換金価額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金	原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
申込不可日	以下のいずれかに当たる場合には、購入・換金のお申込みを受け付けません。ニューヨークの取引所の休業日ニューヨークの銀行の休業日
決算および分配	年1回（毎年9月24日。休業日の場合は翌営業日）決算を行い、分配方針に基づき分配金額を決定します。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
信託期間	無期限（2023年10月23日設定）
繰上償還	以下の場合には、繰上償還をすることがあります。繰上償還をすることが受益者のため有利であると認めるとき各ファンドの残存口数が30億口を下回ることとなったときその他やむを得ない事情が発生したとき
課税関係	課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象であり、2024年1月1日以降は一定の要件を満たした場合に限りNISAの適用対象となります。当ファンドは、2024年1月1日以降のNISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象となる予定ですが、詳しくは、野村證券にお問い合わせください。配当控除および益金不算入制度の適用はありません。上記は作成基準日現在の情報をもとに記載しています。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。
スイッチング	Aコース（為替ヘッジあり）とBコース（為替ヘッジなし）の間でスイッチングのご利用が可能です。

詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入金額（購入申込受付日の翌営業日の基準価額（当初申込期間は1万口当たり1万円）×購入口数）に以下の手数料率を乗じた額

購入代金^＊

手数料率

1億円未満

3.3％（税抜3.0％）

1億円以上5億円未満

1.65％（税抜1.5％）

5億円以上

0.55％（税抜0.5％）

＊購入代金＝購入口数×基準価額＋購入時手数料（税込）

スイッチング手数料

ありません。

信託財産留保額

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）	ファンドの純資産総額に年1.8425％（税抜き1.675％）の率を乗じた額
その他の費用・手数料	以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。監査法人等に支払われるファンドの監査費用有価証券の売買時に発生する売買委託手数料資産を外国で保管する場合の費用　等上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの純資産総額に年1.8425％（税抜き1.675％）の率を乗じた額

その他の費用・手数料

以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。

監査法人等に支払われるファンドの監査費用
有価証券の売買時に発生する売買委託手数料
資産を外国で保管する場合の費用　等

上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ご留意事項

当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。

お申込みにあたっては、野村證券よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。