eMAXIS S&P500インデックス

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基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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ファンドの特色

1S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • S&P500指数(配当込み、円換算ベース)をベンチマーク(以下「対象インデックス」という場合があります。)とします。
  • ファンドの1口当たりの純資産額の変動率を対象インデックスの変動率に一致させることを目的とした運用を行います。
2主として対象インデックスに採用されている米国の株式に投資を行います。
  • 対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合があります。
  • 実際の運用はS&P500インデックスマザーファンドを通じて行います。
3原則として、為替ヘッジは行いません。
  • 為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。
  • 市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。

ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。

価格変動リスク

一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、ファンドはその影響を受け組入株式の価格の下落は基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。

信用リスク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。

お申込みメモ

購入単位

一般コース(分配金を受取るコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位

  • 購入後のコース変更はできません。
購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

  • 基準価額は1万口当たりで表示されます。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社においてお支払いします。
申込不可日 ニューヨーク証券取引所の休業日には、購入・換金はできません。
申込締切時間 原則として、午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
また、信託金の限度額に達しない場合でも、ファンドの運用規模・運用効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入のお申込みの受付を中止することがあります。
信託期間 無期限(2020年12月14日設定)
繰上償還

以下の場合等には、信託期間を繰上げて償還となることがあります。

  • 受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
  • 対象インデックスが改廃されたとき
  • ファンドを償還させることが受益者のため有利であると認めるとき
  • やむを得ない事情が発生したとき
決算日 毎年1月26日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回の決算時に分配金額を決定します。(分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。)
販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。NISA(少額投資非課税制度)およびジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)の適用対象です。

ファンドの費用

お客さまが直接的に負担する費用

購入時手数料

ありません。

信託財産留保額

ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

日々の純資産総額に対して、年率0.330%(税抜 年率0.300%)以内をかけた額

その他の費用・手数料

以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。

  • 監査法人に支払われるファンドの監査費用
  • 有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料
  • 有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用
  • その他信託事務の処理にかかる諸費用 等
  • 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
  • 運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
  • 上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

ご留意事項

その他の留意点

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
    投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
    収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
  • ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。

お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

リスクの管理体制

ファンドのコンセプトに沿ったリスクの範囲内で運用を行うとともに運用部から独立した管理担当部署によりリスク運営状況のモニタリング等のリスク管理を行っています。
また、定期的に開催されるリスク管理に関する会議体等において、それらの状況の報告を行うほか、必要に応じて改善策を審議しています。

委託会社その他の関係法人

委託会社

三菱UFJ国際投信株式会社

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社

販売会社

野村證券株式会社

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お問い合わせ先

誠にご迷惑をおかけいたしますが、当面の間、本ダイヤルの平日の営業時間を17:10までに短縮させていただきます。

総合ダイヤル

0570-077-000

【利用できない場合】042-303-8100(注)

平日 8:40~19:00土日 9:00~17:00(祝日・年末年始を除く)【ご注文およびそのご確認の受付時間】平日 8:40~17:10

  • 平日17:10以降および土日は、お問い合わせ内容によっては一部お答えできない場合があります。
  • ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。
  • ナビダイヤルは通話料が発生します。(固定電話:3分9.35円(税込)/ 携帯電話:20秒11円(税込))
  • 携帯電話料金プランの無料通話等を適用させる場合はこの番号をご利用ください。