フィデリティ・米国株式ファンド

フィデリティ・米国株式ファンド 追加型投信/内外/株式

お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドのポイント

1
主に投資を行う「フィデリティ・米国株式マザーファンド」は、50年以上の運用実績を有する「フィデリティ・コントラ・ファンド」と同様の運用戦略で運用。
2
経営者などとの徹底的な直接面談を通じ、業界最高の経営の質と構造的な競合優位性を有する銘柄を発掘。
3
米国にて70年以上の運用実績を持つフィデリティ・マネジメント・アンド・リサーチ・カンパニー(FMR Co)が運用。

投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
ファンドが有する主なリスク等(ファンドが主に投資を行なうマザーファンドが有するリスク等を含みます。)は以下の通りです。

主な変動要因

価格変動リスク

基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。

為替変動リスク

Aコース/Cコースは為替ヘッジを行なうことで、為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジを行なう際には当該通貨と円の金利差相当分のヘッジコストがかかる場合があります。Bコース/Dコースは為替ヘッジを行なわないため、外貨建の有価証券等に投資を行なう場合には、その有価証券等の表示通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。


  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

クーリング・オフ

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

エマージング市場に関わる留意点

エマージング市場(新興諸国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券の価格変動が大きくなる場合があります。

分配金に関する留意点

分配金は、預貯金の利息とは異なります。分配金の支払いは純資産から行なわれますので、分配金支払い後の純資産は減少することになり、基準価額が下落する要因となります。
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。計算期間におけるファンドの運用実績は、期中の分配金支払い前の基準価額の推移および収益率によってご判断ください。
投資者のファンドの購入価額によっては分配金はその支払いの一部、または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモ

購入単位

a.一般コース:1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
b.自動けいぞく投資コース:1万口以上1口単位または1万円以上1円単位

  • 購入後のコース変更はできません。
  • 詳しくは販売会社へお問い合わせください。

購入価額

当初申込期間(2018年5月9日~2018年5月21日):1口=1円
継続申込期間(2018年5月22日以降):購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購入代金

販売会社が定める期日までに、お申込みの販売会社にお支払いください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から、お申込みの販売会社にてお支払いします。

購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークにおける銀行の休業日においては、スイッチングを含めお申込みの受付は行ないません。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行なうため、1日1件10億円を超えるご換金はできません。また、大口のご換金には別途制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、及び既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消す場合があります。

信託期間

2018年5月22日(設定日)から2028年5月22日まで

決算日

資産成長型:原則、5月20日
分配重視型:原則、2月、5月、8月および11月の各20日

  • 決算日にあたる日が休業日となった場合、その翌営業日を決算日とします。

収益分配

資産成長型:年1回の決算時に、収益分配方針に基づいて、分配を行ないます。
分配重視型:年4回の決算時に、収益分配方針に基づいて、分配を行ないます。
ただし、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。
自動けいぞく投資コースの場合、収益分配金は、税引き後無手数料で再投資されます。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」、「ジュニアNISA」の適用対象です。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

  • 上記は2018年2月末日現在のもので、税法が改正された場合等には、内容が変更される場合があります。

  1. お申込みの際には投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。

当ファンドに係る費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入金額(購入申込日の翌営業日の基準価額(当初申込期間は1万口当たり1万円)×購入口数)に以下の手数料率を乗じた額とします。

ご購入代金(注) ご購入時手数料率
1億円未満 3.24%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 1.62%(税抜1.5%)
5億円以上 0.54%(税抜0.5%)
  • (注)購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)
  • スイッチングはAコースとBコースの間、CコースとDコースの間で行なうことが可能です。なお、スイッチングによる購入は無手数料とします。
  • 「自動けいぞく投資コース」において収益分配金を再投資する場合は無手数料とします。

詳しくは野村證券窓口にお問い合わせください。

信託財産留保額

なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

ファンドの純資産総額に対し、年1.62%(税抜1.50%)の率を乗じた額が運用管理費用(信託報酬)として毎日計算され、資産成長型はファンドの毎計算期の最初の6ヵ月終了日(当該日が休業日の場合は翌営業日)及び毎計算期末または信託終了のとき、分配重視型は毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。

その他費用・手数料

組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用等

ファンドからその都度支払われます。ただし、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示できません。

法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等

ファンドの純資産総額に対して年率0.10%(税込)を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、資産成長型は、毎計算期の最初の6ヵ月終了日(当該日が休業日の場合は翌営業日)及び毎計算期末または信託終了のときに、分配重視型は、毎年5月及び11月に到来する計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。


  1. 当該手数料・費用等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。また、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
  • 「フィデリティ・米国株式ファンドAコース(資産成長型・為替ヘッジあり)/Bコース(資産成長型・為替ヘッジなし)/Cコース(分配重視型・為替ヘッジあり)/Dコース(分配重視型・為替ヘッジなし)」が投資を行なうマザーファンドは、主として国内外の株式を投資対象としていますが、その他の有価証券に投資することもあります。
  • ファンドの基準価額は、組み入れた株式やその他の有価証券の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、組み入れた株式やその他の有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。すなわち、保有期間中もしくは売却時の投資信託の価額はご購入時の価額を下回ることもあり、これに伴うリスクはお客様ご自身のご負担となります。
  • お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社
フィデリティ投信株式会社
受託会社
野村信託銀行株式会社

Webで口座開設(野村ネット&コール)

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投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.4%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.4%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明PDFを開く

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