GS フューチャー・テクノロジー・リーダーズ

GS フューチャー・テクノロジー・リーダーズ 愛称:nextWIN【追加型投信/内外/株式】

基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの特色

特色 1

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主としてテクノロジーの活用または発展により恩恵を受け、将来のリーダーになると期待される企業の株式に投資します。投資対象には中小型株式および新興国株式も含まれます。

特色 2

「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。

特色 3

Aコース(限定為替ヘッジ)、Bコース(為替ヘッジなし)の選択が可能です。

くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
本ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因

株式投資リスク(価格変動リスク・信用リスク)・集中投資リスク
本ファンドは日本を含む世界の株式を実質的な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特にテクノロジー関連企業等の株式の下降局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が大きいと考えられます。また、本ファンドは、一定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティリティが高く大きなリスクがあると考えられます。一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。
したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
新興国株式市場への投資に伴うリスク
本ファンドの実質的な投資対象には新興国の株式も含まれます。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、カントリー・リスクの中でも特に次のような留意点があります。すなわち、財産の収用・国有化等のリスクや社会・政治・経済の不安定要素がより大きいこと、市場規模が小さく取引高が少ないことから流動性が低く、流動性の高い場合に比べ、市況によっては大幅な安値での売却を余儀なくされる可能性があること、為替レートやその他現地通貨の交換に要するコストの変動が激しいこと、取引の決済制度上の問題、海外との資金決済上の問題等が挙げられます。その他にも、会計基準の違いから現地の企業に関する十分な情報が得られない、あるいは、一般に金融商品市場における規制がより緩やかである、といった問題もあります。
中小型株式への投資リスク
本ファンドの実質的な投資対象には中小型株式も含まれます。中小型株式は、大型株式と比べて時価総額が小さく、相対的に流動性が低く、ボラティリティ(価格変動性)が高いため、市況によっては大幅な安値での売却を余儀なくされる可能性があることから、大きなリスクを伴います。
為替変動リスク
本ファンドは、日本を含む世界の株式を投資対象とする外貨建ての投資信託証券を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。
とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないBコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。Aコースは、米ドル建ての組入れ投資信託証券について、当該投資信託証券が保有する日本円建資産相当部分を除き、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行い、為替変動リスクの低減を図ります。当該投資信託証券において米ドル建て以外の外貨建資産を保有する場合、当該通貨と米ドルとの間の為替変動の影響を受けます。
したがって、当該通貨が米ドルに対し下落した場合は為替差損が発生する場合があります。なお、為替予約取引を行うにあたり取引コストがかかります(取引コストとは、為替予約取引を行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利の方が低い場合、この金利差分、収益が低下します。)。

お申込みメモ

購入時

購入の申込期間
当初申込期間:
2020年2月10日から2020年2月21日まで
継続申込期間:
2020年2月25日以降
購入単位

a.一般コース(分配金を受取るコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
b.自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位

  • a.またはb.のいずれかをお選びください。なお、お選びいただいたコースは原則として途中で変更できません。
  • 詳細については、販売会社にお問い合わせください。
購入価額
当初申込期間:
1口当たり1円(1万口当たり1万円)
継続申込期間:
購入申込日の翌営業日の基準価額
購入代金
当初申込期間:
2020年2月21日までに販売会社にお支払いください。
継続申込期間:
原則として購入申込日から起算して6営業日目までに販売会社にお支払いください。

換金時

換金価額

換金申込日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

申込について

購入・換金申込不可日

英国証券取引所、ニューヨーク証券取引所、ルクセンブルク証券取引所もしくは上海証券取引所の休業日またはロンドン、ニューヨークもしくはルクセンブルクの銀行の休業日および12月24日(以下「ファンド休業日」といいます。)

申込締切時間
当初申込期間:
販売会社が定める時間とします。
継続申込期間:
「ファンド休業日」を除く毎営業日の原則として午後3時まで

その他

信託期間

原則として無期限(設定日:2020年2月25日)

繰上償還

各コースについて純資産総額が30億円を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。また、主要投資対象とする投資信託証券が存続しないこととなる場合には、信託を終了します。

決算日

毎年5月30日および11月30日(ただし、休業日の場合は翌営業日)

  • 初回決算日は2020年6月1日とします。
収益分配

年2回の決算時に原則として分配を行います。分配金の再投資が可能です。

  • 運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
信託金の限度額
当初申込期間:
各コースについて1,000億円を上限とします。
継続申込期間:
各コースについて1兆円を上限とします。
スイッチング

各コース間でスイッチングが可能です。

  • スイッチングの際には換金時と同様に換金されるファンドに対して税金をご負担いただきます。
課税関係(個人の場合)

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は少額投資非課税制度(NISA)の適用対象です。配当控除の適用はありません。
原則、分配時の普通分配金ならびに換金(解約)時および償還時の譲渡益が課税の対象となります。

  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時
購入時手数料

購入金額(購入申込日の翌営業日の基準価額(当初申込期間は1万口当たり1万円)×購入口数)に以下の手数料率を乗じて得た額とします。

購入代金 手数料率
1億円未満 3.3%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 1.65%(税抜1.5%)
5億円以上 0.55%(税抜0.5%)
  • 購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)
スイッチング手数料

なし

換金時
信託財産留保額

なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

毎日
運用管理費用(信託報酬)

純資産総額に対して年率1.7875%(税抜1.625%)

  • 運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
信託事務の諸費用

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1%相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われるほか、組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券より支払われます。

随時
その他の費用・手数料

有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
上記その他の費用・手数料(組入れ投資信託証券において発生したものを含みます。)はファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

  • 上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 本ファンドは値動きのある有価証券等(外国証券には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
  • 投資信託は預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は、金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。

お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社

ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社

受託会社

野村信託銀行株式会社

販売会社

野村證券株式会社

はじめての方へ

お問い合わせ先

総合ダイヤル

0570-077-000

【利用できない場合】042-303-8100(注)

平日 8:40~19:00土日 9:00~17:00(祝日・年末年始を除く)

  • ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。
  • ナビダイヤルは通話料が発生します。(固定電話:3分8.5円(税別)/ 携帯電話:20秒10円(税別))
  • 携帯電話料金プランの無料通話等を適用させる場合はこの番号をご利用ください。