インサイト・グローバル・クレジット・ファンド

インサイト・グローバル・クレジット・ファンド

基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの特色

1主要投資対象である「BNYメロン・グローバル・クレジット・ファンド(※)」への投資※1を通じて、主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得※2を目指して運用を行います。
  1. 「BNYメロン・グローバル・クレジット・ファンド(※)」の組入比率は高位を保つことを基本とします。投資する債券は、原則として、取得時においてB格相当以上の格付を取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券を投資対象とします。
  2. 市場環境によっては、先進国ソブリン債券や現金等の保有比率を高める場合があります。また、米ドル以外の外貨建資産については、原則として現地通貨売り/米ドル買いの為替取引を行います。
  • 上記、※については、各コースにおいて以下のクラスをあてはめてご覧ください。
    インサイト・グローバル・クレジット・ファンド Aコース(為替ヘッジあり 年2回決算型):JPY Xヘッジクラス
    インサイト・グローバル・クレジット・ファンド Bコース(為替ヘッジなし 年2回決算型):JPY Xクラス
2主要投資対象である外国投資信託は、BNYメロン・グループ傘下の資産運用会社である「インサイト・インベストメント・マネジメント(グローバル)リミテッド(以下、インサイトという場合があります。)」が運用します。
インサイト・インベストメント・マネジメント(グローバル)リミテッド
インサイトは約126兆円の受託資産を運用・管理する、世界でも有数の運用会社です。本社をロンドンに、そしてフランクフルト、ニューヨーク、シドニー、東京などにもオフィスを構えます。主にLDI(負債対応)運用やアクティブ債券運用、通貨リスク管理、マルチ・アセット運用、絶対リターン追求型運用を、主要顧客である年金基金、地方政府、保険会社、ソブリン・ウェルス・ファンド、金融機関などに提供しています。

本社:英国ロンドン
2021年9月末現在

3AコースとBコースの2つのコースからお選びいただけます。
  • Aコースでは、主要投資対象である外国投資信託証券において、外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
  • Bコースでは、主要投資対象である外国投資信託証券において、外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

投資リスク

基準価額の変動要因

当ファンドは、国内外の投資信託証券を主要投資対象としていますので、投資する投資信託証券の基準価額の変動により、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
以下の事項は、投資対象ファンドのリスクも含まれます。

価格変動リスク

投資信託証券を通じて投資を行う債券等の価格動向は、国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けます。そのため、当ファンドの投資成果は、組入れ投資信託の価格変動があった場合、元本欠損を含む重大な損失が生じる場合があります。

金利変動リスク

債券等は、市場金利の変動により価格が変動します。一般に金利低下時には価格が上昇し、逆に金利上昇時には価格が下落する傾向があります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行の条件等により異なります。

信用リスク

債券等の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。発行体に経営不安、デフォルト(利払い・元本返済の不履行または遅延等)が生じた場合、またはそれらが予想される場合には、債券等の価格が下落するリスクがあります。

カントリー・リスク

新興国に投資する場合、投資対象国における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資金凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)などにより、運用上予期しない制約を受ける可能性があります。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから、投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。加えて、税制においても先進国と異なる場合があり、一方的に税制が変更されることもあります。
以上のような要因は、ファンドの価値を大幅に変動または下落させる可能性があります。

デリバティブ取引のリスク

当ファンドの投資対象ファンドは、有価証券および金利関連のデリバティブに投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、ファンドが損失を被るリスクを伴います。

為替変動リスク

為替変動リスクは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価額が変動するリスクのことをいいます。

Aコース(為替ヘッジあり)
主要投資対象である外国投資信託証券において、外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、ヘッジコストの分だけ収益が低下することがあります。
Bコース(為替ヘッジなし)
主要投資対象である外国投資信託証券において、外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。外貨建資産に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
流動性リスク

流動性リスクは、有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく希望する時期に希望する価格で売却することが不可能となることあるいは売り供給がなく希望する時期に希望する価格で購入することが不可能となること等のリスクのことをいいます。流動性リスクが小さい資産とは、注文執行後、希望価格で売却可能な資産のことをいいます。市場規模や取引量が小さい市場に投資する場合、また市場環境の急変等があった場合、流動性の状況によって期待される価格で売買できないことがあり基準価額の変動要因となります。

  • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

リスクの管理体制

ファンドの運用におけるリスク管理については、運用部門における日々のモニタリングに加えて、運用部門から独立した組織体制においても行っています。

投資政策委員会
ファンドの運用計画案の審議、運用実績の評価、運用に関する法令および内部規則の遵守状況の確認、最良執行に関する方針の策定および確認を行います。
コンプライアンス・リスク管理委員会
コンプライアンスおよびリスク管理に関わる事項等の審議・決定を行い、委託会社の法令遵守・リスク管理として必要な内部管理態勢を確保します。

お申込みメモ

購入単位

一般コース(分配金を受取るコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース):1万口以上1口単位または1万円以上1円単位

  • 購入後のコース変更はできません。詳しくは、販売会社までお問い合わせください。
購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額

  • ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。
購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目より、申込みの販売会社でお支払いします。
スイッチング

「Aコース」、「Bコース」間でスイッチングが可能です。

  • スイッチングの取扱いは販売会社によって異なります。詳しくは、販売会社までお問い合わせください。
購入・換金申込不可日

以下のいずれかの日に該当する場合はお申込みできません。

  • ダブリンの銀行の休業日
  • ダブリンの銀行の休業日(土曜日または日曜日を除く)の前営業日
  • 委託会社が別途定める日
申込締切時間 営業日の午後3時までに販売会社が受付けた分を当日の申込み分とします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、委託会社の判断により、大口のご換金の場合には制限を設けさせていただく場合があります。
購入・換金申込受付中止および取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は、受益権の購入(スイッチングによる購入を含みます。)・換金の申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた申込みの受付けを取消す場合があります。
信託期間

2031年12月15日まで(当初信託設定日:2021年12月21日)

  • 委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めたときは、信託期間を延長することができます。
繰上償還 各ファンドそれぞれ受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還することがあります。
主要投資対象とする外国投資信託が存続しないこととなった場合には、償還となります。
決算日 毎年6月15日および12月15日(休業日の場合は翌営業日)
ただし、第1期決算日は2022年6月15日
収益分配

毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。
分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。

  • 「自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は税引き後再投資されます。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用はありません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入金額(購入申込日の翌々営業日の基準価額×購入口数)に以下の手数料率を乗じた額とします。

購入代金 手数料率
1億円未満 1.1%(税抜1.0%)
1億円以上 無手数料
  • 購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)
  • Aコース⇔Bコース間でスイッチングを行なうことが可能です。なお、スイッチングによる購入は無手数料とします。
  • 「自動けいぞく投資コース」において、収益分配金を再投資する場合は、無手数料とします。
信託財産留保額

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

当該ファンドの運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用の総額=信託財産の日々の純資産総額×年率0.902%(税抜 0.82%)
運用管理費用は、毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われますが、日々費用として計上されており、日々の基準価額は運用管理費用控除後となります。

投資対象とする投資信託証券の管理報酬等
  • BNYメロン・グローバル・クレジット・ファンド(JPY Xヘッジクラス)/(JPY Xクラス)
    • 信託財産に属する当該ファンドの日々の純資産総額×年率0.325%程度
  • マネーポートフォリオ・ファンド(適格機関投資家専用)
    • 信託財産に属する当該ファンドの日々の純資産総額×年率0.033%(税抜0.03%)~0.165%(税抜0.15%)
実質的な負担

年率1.227%程度(税込 概算)

  • 実際の実質的な負担は、投資信託証券の組入状況等に応じて変動します。
その他費用・手数料

監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用、目論見書・運用報告書等法定開示書類の印刷、交付および提出にかかる費用、その他の管理、運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等が、信託財産より支払われます。

  • この他に、投資対象とする投資信託証券においても、上記費用に類する費用がかかります。
  • その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、料率、上限額等を表示することができません。
  • 上記費用の総額につきましては、投資者の皆様の保有される期間等により異なりますので、表示することができません。

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間中におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • 収益分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、収益分配金の支払後の純資産は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に収益分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比較して下落することになります。
  • 当ファンドに生じた損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。

お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社

BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社

販売会社

野村證券株式会社

はじめての方へ

お問い合わせ先

誠にご迷惑をおかけいたしますが、当面の間、本ダイヤルの平日の営業時間を17:10までに短縮させていただきます。

総合ダイヤル

0570-077-000

【利用できない場合】042-303-8100(注)

平日 8:40~19:00土日 9:00~17:00(祝日・年末年始を除く)【ご注文およびそのご確認の受付時間】平日 8:40~17:10

  • 平日17:10以降および土日は、お問い合わせ内容によっては一部お答えできない場合があります。
  • ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。
  • ナビダイヤルは通話料が発生します。(固定電話:3分9.35円(税込)/ 携帯電話:20秒11円(税込))
  • 携帯電話料金プランの無料通話等を適用させる場合はこの番号をご利用ください。