野村Jリートファンド
基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
オンラインサービスでお取引
ログインファンドの特色
-
1わが国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されているREIT（不動産投資信託）（「J-REIT※1」といいます。）を実質的な主要投資対象※2とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行なうことを基本とします。
-
- 一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。
- ファンドは、「J-REITマザーファンド」をマザーファンドとするファミリーファンド方式で運用します。「実質的な主要投資対象」とは、マザーファンドを通じて投資する、主要な投資対象という意味です。
-
2J-REITへの投資にあたっては、個別銘柄の流動性、収益性・成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行ない、高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指して運用します。
-
- 個別銘柄の流動性・収益性等の判断に基づき、市場ウェイトに対してオーバー・ウェイト／アンダー・ウェイト等を決定し、ポートフォリオを構築します。
- J-REITの実質組入比率は原則として高位を維持することを基本とします。
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める「信用リスク集中回避のための投資制限」に定められている「特化型運用」を行なうファンドに該当します。当ファンドが実質的に投資対象とするJ-REIT市場の中には、寄与度（市場の時価総額に占める割合）が10％を超える、もしくは超える可能性が高い銘柄（支配的な銘柄）が存在すると考えられます。実質的な投資が支配的な銘柄に集中することが想定されますので、当該支配的な銘柄の発行体に経営破綻や経営・財務状況の悪化等が生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
投資リスク
当ファンドの投資リスク
- ファンドのリスクは下記に限定されません。
ファンドは、REIT（不動産投資信託証券）等を実質的な投資対象としますので、組入REITの価格下落や、組入REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
- 基準価額の変動要因は下記に限定されるものではありません。
- REITの価格変動リスク
- REITは、保有不動産の状況、市場金利の変動、不動産市況や株式市場の動向等により、価格が変動します。ファンドは実質的にREITに投資を行ないますので、これらの影響を受けます。
その他の留意点
- ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止等となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。
- 資金動向、市況動向等によっては、また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
- ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。
- 有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。
- 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
- ファンドが実質的な投資対象とするJ-REITの中には、流動性の低いものもあり、こうしたJ-REITへの投資は、流動性の高い株式等に比べて制約を受けることが想定されます。
- REITに関する法律（税制度、会計制度等）、不動産を取り巻く規制が変更となった場合、REITの価格や配当に影響が及ぶことが想定されます。
- ファンドの実質的な投資対象候補銘柄には、寄与度が高い銘柄、または寄与度が高くなる可能性のある銘柄が存在すると考えられます。そのため、当ファンドは信用リスクを適正に管理する目的で一般社団法人投資信託協会が定める「信用リスク集中回避のための投資制限」における「特化型運用」を行なうファンドに該当します。当該制限に従って「特化型運用」を行なうにあたり、特定の発行体が発行する銘柄に集中して実質的に投資することがありますので、個別の投資対象銘柄の発行体の経営破綻や経営・財務状況の悪化等による影響を大きく受ける可能性があります。
- ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
お申し込みメモ
| 信託期間 | 2028年1月6日まで（2013年3月29日設定） |
|---|---|
| 決算日および収益分配 |
年2回の毎決算時（原則、1月および7月の6日（休業日の場合は翌営業日））に、分配の方針に基づき分配します。 |
| ご購入価額 | ご購入申込日の基準価額 |
|---|---|
| ご購入代金 | 原則、ご購入申込日から起算して5営業日目までに野村證券にお支払いください。 |
| ご購入単位 |
|
- ＊原則、ご購入後にコースの変更はできません。
- ＊詳しくは、野村證券にお問い合わせください。
| ご換金価額 | ご換金申込日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額 |
|---|---|
| ご換金代金 | 原則、ご換金申込日から起算して5営業日目から野村證券でお支払いします。 |
| ご換金制限 | 大口換金には制限を設ける場合があります。 |
| 課税関係 | 個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、少額投資非課税制度などを利用した場合には課税されません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは野村證券にお問い合わせください。 |
|---|
- お申込みの際には投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。
当ファンドに係る費用
（2022年4月現在）
| ご購入時手数料 | ||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
|
ご購入代金※に応じてご購入価額に以下の率を乗じて得た額
|
||||||||
| 運用管理費用（信託報酬） ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。 |
||||||||
|
||||||||
| その他の費用・手数料 ファンドの保有期間中に、その都度かかります。（運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。） |
||||||||
|
||||||||
| 信託財産留保額（ご換金時） | ||||||||
| 1万口につき基準価額に0.3％の率を乗じて得た額 |
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
ご留意事項
- 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
- ファンドは、元金が保証されているものではありません。
- ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- ファンドの分配金は、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
お申込みにあたっては、野村證券よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
委託会社その他の関係法人
委託会社
野村アセットマネジメント株式会社
受託会社
三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社
野村證券株式会社
オンラインサービスでお取引
ログイン