ティー・ロウ・プライス グローバル・テクノロジー株式ファンド

ティー・ロウ・プライス グローバル・テクノロジー株式ファンド

基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドが追求するテクノロジー株投資とは?

1 成長株投資のコア(核) 成長株投資におけるコア(核)となる「革新的なテクノロジー企業」は、その時代の世界経済をけん引し、その関連銘柄は傑出したリターンを提供してきました。当ファンドは、高い成長が期待できるテクノロジー関連企業に厳選して投資します。
2 世界中に広がる投資機会 「革新的なテクノロジー企業」は、創造的破壊を伴いながら、幅広く、長期的な成長をもたらします。当ファンドは、特定の国やテーマに絞ることなく、世界中のテクノロジー分野の成長企業を投資対象とします。
3 変化に合わせた柔軟な対応 経済構造の変化や新たな技術革新を経て、テクノロジーの注目分野も変遷していくことが予想されます。当ファンドは、その旬を見極め保有銘柄を継続的に見直し、機動的な運用を行うことで、投資家のみなさまに長期的に保有していただける運用を目指します。

投資リスク

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
当ファンドが有する主なリスク(ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドが有するリスクを含みます。)は以下の通りです。

基準価額の主な変動要因

株価変動リスク 当ファンドは、実質的に世界の株式を主要な投資対象としますので、その基準価額は、株式(米国預託証券(ADR)、グローバル預託証券(GDR)等を含みます。)の値動きにより大きく変動することがあります。株価は、発行企業の業績、市場での需給関係、政治・経済・社会情勢等の影響を受けて、ときには大きく変動します。発行企業が経営不安や倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。また、当ファンドは中小型株に投資することがありますが、時価総額が小さい企業の株式は、大規模企業の株式よりも価格の変動が大きくなる場合があります。当ファンドはエマージング・マーケットの株式にも投資することがありますが、新興国は先進国と比較して市場が成熟していないため流動性が低く、価格の変動が大きくなる場合があります。
集中投資リスク 当ファンドは、情報技術関連株式に大きな比重をおいて投資するため、ファンドの基準価額は情報技術関連の業種の市場環境等に強い影響を受ける場合があり、情報技術関連株式の下落局面ではファンドの基準価額が大幅に下落することがあります。また、業種をより分散した場合と比較して、基準価額が大きく変動する場合があります。さらに当ファンドは、投資環境によっては特定の銘柄への投資が集中することがあり、当該銘柄の発行体に経営・財務破綻や経営・財務状況の悪化が生じた場合または予想される場合等には、ファンドの基準価額が大幅に下落することがあります。
為替リスク Aコースは、対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、主要国通貨を用いた代替ヘッジを行う場合がありますが、通貨間の値動きが異なるため、十分な為替ヘッジ効果が得られないことがあります。また、為替ヘッジを行う際は、通貨間の金利差相当分のヘッジコストがかかる場合があり、ファンドの基準価額に影響します。
Bコースは、為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接受けます。したがって、為替相場が円高方向に進んだ場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、為替相場は大きく変動する場合があります。
  • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込みメモ

購入時

購入単位

一般コース:1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース:1万口以上1口単位または1万円以上1円単位

  • 購入後のコース変更はできません。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額

当初申込期間:1口当たり1円(1万口当たり1万円)
継続申込期間:購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購入代金

当初申込期間:2020年9月25日までに、お申込みの販売会社にお支払いください。
継続申込期間:販売会社の定める期日までにお支払いください。

換金時

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお申込みの販売会社でお支払いします。

申込について

申込締切時間

当初申込期間:販売会社が定める時間とします。
継続申込期間:午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

購入の申込期間

当初申込期間:2020年9月7日から2020年9月25日まで
継続申込期間:2020年9月28日以降

  • 当ファンドは、運用資産規模を適切な範囲に維持することで運用効率を保つため、現在、お買付けの申込みを停止させていただいております。
換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、1日1件10億円を超えるご換金はできません。
また、委託会社の判断により、別途制限を設ける場合があります。

購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日には、お申込みの受付は行いません。

  • スイッチングのお申込みの場合も同様です。
購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。

  • スイッチングのお申込みの場合も同様です。

その他

信託期間

原則として無期限(設定日:2020年9月28日(予定))

繰上償還

各ファンドについて受益権口数が50億口を下回った場合等は、償還となる場合があります。

決算日

毎年2月25日(休業日の場合は翌営業日)

  • 初回決算日は2021年2月25日の予定です。
収益分配

年1回の決算時に、分配方針に基づいて分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

  • 販売会社によっては、分配金の再投資が可能です。
信託金の限度額

各ファンドについて1,500億円を上限とします。

公告

公告を行う場合は日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

年1回(2月)の決算時および償還時に、期中の運用経過などを記載した交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に対して交付します。

スイッチング

AコースとBコースの間でスイッチングが可能です。
スイッチングに伴うご換金にあたっては、通常のご換金と同様に税金がかかります。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は、税法上少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。配当控除の適用はありません。

  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入金額(購入申込日の翌営業日の基準価額(当初申込期間は1万口当たり1万円)×購入口数)に対し、以下の率を乗じて得た額とします。

購入代金 購入時手数料率
1億円未満 3.30%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 1.65%(税抜1.5%)
5億円以上 0.55%(税抜0.5%)
  • 購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)
  • スイッチングによる購入は無手数料とします。
信託財産留保額

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)

ファンドの純資産総額に対し、年1.793%(税抜1.63%)の率を乗じた額が運用管理費用(信託報酬)として毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期の最初の6カ月終了日(休業日の場合は翌営業日とします。)および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。

その他の費用・手数料
信託事務の諸費用等
法定書類等の作成等に要する費用(有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷、交付および提出にかかる費用)、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11%(税抜0.1%)を上限とする額が毎日計上され、毎計算期の最初の6カ月終了日(休業日の場合は翌営業日とします。)および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
売買委託手数料等

組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等が、信託財産から支払われます。

  • 運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。
  • 上記の手数料・費用等の合計額等については、投資者のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建て資産には為替変動リスクもあります)を投資対象としているため、お客様の資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。
  • 投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。また、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社

ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社

受託会社

野村信託銀行株式会社

販売会社

野村證券株式会社

はじめての方へ

お問い合わせ先

誠にご迷惑をおかけいたしますが、当面の間、本ダイヤルの平日の営業時間を17:10までに短縮させていただきます。

総合ダイヤル

0570-077-000

【利用できない場合】042-303-8100(注)

平日 8:40~19:00土日 9:00~17:00(祝日・年末年始を除く)

  • ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。
  • ナビダイヤルは通話料が発生します。(固定電話:3分8.5円(税別)/ 携帯電話:20秒10円(税別))
  • 携帯電話料金プランの無料通話等を適用させる場合はこの番号をご利用ください。