ティー・ロウ・プライス ニュー・ホライズン・ファンド

ティー・ロウ・プライス ニュー・ホライズン・ファンド

基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの特色

1ティー・ロウ・プライス ニュー・ホライズン株式マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、原則として、米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行います。なお、米国以外の企業の株式等にも投資する場合があります。
  • 当初ポートフォリオ構築時および小型株式が中型・大型株式へ成長したことにより継続保有する場合等には、中型・大型株式が組入れられることがあります。
2銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ*1」を重視した運用を行います。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライス*2のアナリストによる独自の企業調査情報を活用します。
  • *1ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。
  • *2委託会社およびその関連会社をいいます。
3Aコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
Bコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • 市場動向、資金動向、信託財産の規模等により、上記のような運用ができない場合があります。
  • 上記は当ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの特色を含みます。

投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。当ファンドが有する主なリスク(ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドが有するリスクを含みます。)は以下の通りです。

株価変動リスク
当ファンドは、米国の株式を主要な投資対象としますので、その基準価額は、株式(米国預託証券(ADR)等を含みます。)の値動きにより、大きく変動することがあります。株価は、発行企業の業績、市場での需給関係、政治・経済・社会情勢等の影響を受けて、ときには大きく変動します。発行企業が経営不安や倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
小型株投資リスク
当ファンドは、小型株式を投資対象としますが、時価総額が小さい企業の株式は、大規模企業の株式に比べ価格の変動性(ボラティリティ)が高い傾向があります。こうした企業は、十分な資金を確保できない、業歴が短い、事業内容が多様ではないなどの理由から事業後退のリスクが高くなる可能性があり、ファンドの基準価額に影響します。
為替変動リスク
Aコースは、原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、為替ヘッジを行う際は、通貨間の金利差相当分のヘッジコストがかかる場合があり、ファンドの基準価額に影響します。
Bコースは、原則として対円で為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接受けます。したがって、為替相場が円高方向に進んだ場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、為替相場は大きく変動する場合があります。
  • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込みメモ

購入時

購入単位
一般コース(分配金を受取るコース):
1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース):
1万口以上1口単位または1万円以上1円単位
購入価額
当初申込期間:
1口当たり1円(1万口当たり1万円)
継続申込期間:
購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
購入代金
当初申込期間:
2023年12月19日までに、野村證券にお支払いください。
継続申込期間:
野村證券の定める期日までにお支払いください。

換金時

換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から野村證券でお支払いします。

申込について

申込締切時間
当初申込期間:
野村證券が定める時間とします。
継続申込期間:
午後3時までに野村證券が受付けた分を当日のお申込み分とします。
購入の申込期間
当初申込期間:
2023年12月7日から2023年12月19日まで
継続申込期間:
2023年12月20日以降
換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、1日1件10億円を超えるご換金はできません。また、委託会社の判断により、別途制限を設ける場合があります。
購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日には、お申込みの受付は行いません。

  • スイッチングのお申込みの場合も同様です。
購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。

  • スイッチングのお申込みの場合も同様です。

なお、主要投資対象市場の規模・流動性等を勘案し、購入のお申込みの受付を制限することがあります。

その他

信託期間 原則として無期限(設定日:2023年12月20日(予定))
繰上償還 次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了(繰上償還)することがあります。
  • 各ファンドについて受益権口数が50億口を下回ることとなった場合
  • 信託契約を解約することが受益者のため有利であると認める場合
  • この信託契約を解約することに正当な理由がある場合
決算日

毎年4月25日(休業日の場合は翌営業日)

  • 初回決算日は2024年4月25日の予定です。
収益分配

年1回の決算時に、分配方針に基づいて分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

  • 分配金の再投資が可能です。
信託金の限度額 各ファンドについて1兆円を上限とします。
公告 公告を行う場合は日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 毎年4月の決算時および償還時に、期中の運用経過などを記載した交付運用報告書を作成し、野村證券を通じて知れている受益者に対して交付します。
スイッチング 各ファンド間にてスイッチングが可能です。スイッチングの際には、通常の換金時と同様に税金がかかります。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」の適用対象であり、2024年1月1日以降は一定の要件を満たした場合にNISAの適用対象となります。
当ファンドは、2024年1月1日以降のNISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象となる予定ですが、詳しくは、野村證券にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。
  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入金額(購入申込日の翌営業日の基準価額(当初申込期間は1万口当たり1万円)×購入口数)に対し、以下の手数料率を乗じた額とします。

購入代金 手数料率
1億円未満 3.30%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 1.65%(税抜1.5%)
5億円以上 0.55%(税抜0.5%)
  • 購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)
  • スイッチングによる購入の場合は無手数料とします。
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬) ファンドの純資産総額に対し、年1.738%(税抜1.58%)の率を乗じた額が運用管理費用(信託報酬)として毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期の最初の6ヵ月終了日(休業日の場合は翌営業日とします。)および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
その他の費用・手数料
信託事務の諸費用等
法定書類等の作成等に要する費用(有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷、交付および提出にかかる費用)、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11%(税抜0.1%)を上限とする額が毎日計上され、毎計算期の最初の6ヵ月終了日(休業日の場合は翌営業日とします。)および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
売買委託手数料等
組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等が、ファンドから支払われます。
  • 運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。
  • 上記の手数料・費用等の合計額等については、投資者のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、お客様の資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。
  • 投資信託は、預金や保険契約ではありません。また、預金保険機構や保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。購入金額については、元本および利回りの保証はありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込みにあたっては、野村證券よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社

ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社

受託会社

野村信託銀行株式会社

販売会社

野村證券株式会社

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お問い合わせ先

総合ダイヤル

0570-077-000

【利用できない場合】042-303-8100(注)

平日 8:40~17:10土日 9:00~17:00(祝日・年末年始を除く)【ご注文およびそのご確認の受付時間】平日 8:40~17:10

  • 土日は、お問い合わせ内容によっては一部お答えできない場合があります。
  • ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。
  • ナビダイヤルは通話料が発生します。(固定電話:3分9.35円(税込)/ 携帯電話:20秒11円(税込))
  • 携帯電話料金プランの無料通話等を適用させる場合はこの番号をご利用ください。