デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド
愛称:ゼロ・コンタクト

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド 愛称:ゼロ・コンタクト

基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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ファンドの特色

1主に、世界の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネスを行なう企業の株式などに投資を行ないます。
  • 今後の成長が期待される、ゼロ・コンタクト・ビジネス(非接触型ビジネス)関連企業の株式(預託証券を含みます。)を中心に投資を行なうことにより、中長期的な信託財産の成長をめざします。
  • 外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行ないません。
2個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。
  • イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー(アーク社)からの助言をもとに、日興アセットマネジメント アメリカズ・インクがポートフォリオを構築します。
3年1回、決算を行ないます。
  • 毎年6月7日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とします。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
  • 市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

投資リスク

投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。

当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。

主なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク
  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
流動性リスク
  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
信用リスク
  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
為替変動リスク
  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
カントリー・リスク
  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
  • 上海や深センのストックコネクト(株式相互取引制度)を通じた中国A株への投資においては、取引可能な銘柄が限定されていることに加えて、投資枠や取引可能日の制約、長期にわたって売買停止措置がとられる可能性などにより、意図した通りの取引ができない場合があります。また、ストックコネクト特有の条件や制限は、今後、中国当局の裁量などにより変更となる可能性があります。さらに、ストックコネクトにおける取引通貨はオフショア人民元となり、QFII制度の取引通貨である中国本土のオンショア人民元の為替レートの値動きとは乖離する場合があります。こうした要因から、ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

お申込みメモ

商品分類 追加型投信/内外/株式
購入単位 <一般コース>:1万円以上1円単位、または1万口以上1口単位
<自動けいぞく投資コース>:1万円以上1円単位、または1万口以上1口単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
信託期間 2030年6月7日まで(2020年7月31日設定)
決算日 毎年6月7日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配

毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
購入・換金申込不可日 販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
課税関係

原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。

  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
  • 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
  • 配当控除の適用はありません。
  • 益金不算入制度は適用されません。

ファンドの費用

投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。

購入時、換金時にご負担いただく費用

購入時手数料

購入時手数料率は、購入金額(購入申込日の翌営業日の基準価額×購入口数)に、以下の手数料率を乗じて得た額とします。

購入代金 手数料率
1億円未満 3.30%(税抜3.0%)
1億円以上5億円未満 1.65%(税抜1.5%)
5億円以上 0.55%(税抜0.5%)
  • 購入代金=購入口数×基準価額+購入時手数料(税込)
  • 「自動けいぞく投資コース」において、収益分配金を再投資する場合は、無手数料とします。
換金手数料

ありません。

信託財産留保額

ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく(ファンドから支払われる)費用

運用管理費用(信託報酬)

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.7985%(税抜1.635%)

その他の費用・手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用(業務委託する場合の委託費用を含みます。)、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1%を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。

  • 運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。
  • 投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
  • 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
    また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

委託会社

日興アセットマネジメント株式会社

投資顧問会社

日興アセットマネジメント アメリカズ・インク

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

野村證券株式会社

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お問い合わせ先

誠にご迷惑をおかけいたしますが、当面の間、本ダイヤルの平日の営業時間を17:10までに短縮させていただきます。

総合ダイヤル

0570-077-000

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  • ナビダイヤルは通話料が発生します。(固定電話:3分8.5円(税別)/ 携帯電話:20秒10円(税別))
  • 携帯電話料金プランの無料通話等を適用させる場合はこの番号をご利用ください。