信用取引の特徴

信用取引は、担保を差し入れることで手持ちの資金以上の株式投資ができる資金効率の高い取引です。「売り」からの取引もできるため、株価の下落局面でも利益を狙えるチャンスがあることも魅力のひとつです。
ただし、相場変動によっては投資元本を上回る損失が生じる恐れがあるため注意が必要です。

手元資金の約3倍までお取引ができます。

手元資金で約3倍までの取引が可能ため、少ない資金でのお取引が可能です。
相場が動かない時でも、少しの値動きで現物取引よりも大きな利益を狙うことができます。その反面、予想が外れた場合には損失が拡大する可能性もあります。

下げ相場でも利益を期待できます。

信用取引は売りからも取引ができるため、株価が高いときに売って、株価下落時に買い戻せば利益を出すことができます。

株式を担保として有効活用できます。

株主優待や配当金に着目して長期保有している株式や、購入価格から大きく下って売却していない株式を担保に取引を行うことができます。

1日に何度でも取引ができます。

反対売買により返済約定した信用取引の委託保証金は、即時に開放されて信用余力に反映されるので、1日に何度でもお取引が可能です。

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信用取引の手数料等およびリスクについて

信用取引には、売買手数料(約定代金に対し最大1.404%(税込み)(20万円以下の場合は2,808円(税込み)))、管理費および権利処理手数料をいただきます。加えて、買付の場合、買付代金に対する金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をいただきます。委託保証金は、売買代金の30%以上(オンライン信用取引の場合、売買代金の33%以上)で、かつ30万円以上の額が必要です。信用取引では、委託保証金の約3.3倍まで(オンライン信用取引の場合、委託保証金の約3倍まで)のお取引を行うことができるため、株価の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、等をよくお読みください。