フィデリティ・グロース・オポチュニティ・ファンド
基準価額など、当ファンドの詳しい情報は「ファンド詳細ページ」をご覧ください。
お申し込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ファンドの特色
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1フィデリティ・グロース・オポチュニティ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）受益証券への投資を通じて、主として世界（除く日本）の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
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2企業の成長性や業績に対する株価の割安度に着目し、運用成果の向上を目指します。
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3個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ＊」により、魅力的な投資機会の発掘に注力します。
- ＊ボトム・アップ・アプローチとは、綿密な個別企業調査活動を行うことにより、企業の将来の成長性や財務内容などファンダメンタルズを調査・分析し、その結果をもとに運用する手法です。
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4マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持します。
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5Aコース／Cコースは、実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。
Bコース／Dコースは、実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。 -
6マザーファンドの運用にあたっては、FIAM LLCに、運用の指図に関する権限を委託します。
- 資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
- ファンドは「フィデリティ・グロース・オポチュニティ・マザーファンド」を通じて投資を行います。上記はファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの特色および投資方針を含みます。
投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
ファンドが有する主なリスク等（ファンドが主に投資を行うマザーファンドが有するリスク等を含みます。）は以下の通りです。
主な変動要因
- 価格変動リスク
- 基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。
- 為替変動リスク
- Aコース／Cコースは為替ヘッジを行うことで、為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジを行う際には当該通貨と円の金利差相当分のヘッジコストがかかる場合があります。Bコース／Dコースは為替ヘッジを行わないため、外貨建の有価証券等に投資を行う場合には、その有価証券等の表示通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。
- カントリー・リスク
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投資対象国及び地域の政治・経済・社会情勢等の変化、証券市場・為替市場における脆弱性や規制等の混乱により、有価証券の価格変動が大きくなる場合があります。税制・規制等は投資対象国及び地域の状況により異なり、また、それらが急遽変更されたり、新たに導入されたりすることがあります。これらの要因により、運用上の制約を受ける場合やファンドの基準価額の変動に影響を与える場合があります。なお、新興国への投資は先進国に比べて、上記のリスクの影響が大きくなる可能性があります。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
- クーリング・オフ
- ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- 流動性リスク
- ファンドは、大量の解約が発生し短期間に解約資金を手当てする必要が生じた場合や、主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスクや、取引量が限られるリスク等があります。その結果、基準価額の下落要因となる場合や、購入・換金受付の中止、換金代金支払の遅延等が発生する可能性があります。
- デリバティブ（派生商品）に関する留意点
- ファンドは、ヘッジ目的の場合等に限り、有価証券先物、各種スワップ、差金決済取引等のデリバティブ（派生商品）を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などによって変動するため、基準価額の変動に影響を与えます。デリバティブが店頭取引の場合、取引相手の倒産などにより契約が履行されず損失を被る可能性があります。
- 購入・換金申込受付の中止及び取消しについての留意点
- 金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情（投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策の変更や資産凍結を含む規制の導入、クーデターや重大な政治体制の変更等））があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、及び既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消す場合があります。
お申込みメモ
| 信託期間 | 原則として無期限（2023年3月29日設定） |
|---|---|
| 収益分配 | Aコース／Bコース：毎年8月20日、Cコース／Dコース：毎月20日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。 |
| 購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額 ご換金代金の支払開始日は原則として換金申込受付日より5営業日目以降になります。 |
| 申込締切時間 | 原則として、午後3時30分までに購入・換金の申込みに係る所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込み受付分とします。詳細は野村證券にご確認ください。 |
| 購入・換金申込不可日 | ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークにおける銀行の休業日においては、スイッチングを含めお申込みの受付は行いません。 |
| 換金制限 | ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口のご換金には別途制限を設ける場合があります。 |
| スイッチング | Aコース⇔Bコース間、Cコース⇔Dコース間でスイッチングを行うことが可能です。 なお、スイッチングによる購入は無手数料とします。スイッチングに関する詳細は、野村證券にお問い合わせください。 |
ファンドに係る費用・税金
（2025年5月現在）
| 購入時手数料 | ||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
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購入金額（購入申込日の翌営業日の基準価額×購入口数）に以下の手数料率を乗じた額とします。
詳しくは野村證券窓口にお問い合わせください。 |
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| 換金時手数料 | ||||||||
| なし | ||||||||
| 運用管理費用（信託報酬） | ||||||||
| 純資産総額に対し年率1.6445％（税抜1.495％） | ||||||||
| その他費用・手数料 | ||||||||
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| 税金 | ||||||||
| 原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。 | ||||||||
| 信託財産留保額 | ||||||||
| ありません。 |
- 当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- 課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。Aコース／Bコースは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。Cコース／Dコースは、NISAの対象ではありません。
- ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ご留意事項
- 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村證券株式会社が作成したページです。
- 投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。また、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 「フィデリティ・グロース・オポチュニティ・ファンドAコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）」「フィデリティ・グロース・オポチュニティ・ファンドCコース（毎月決算・予想分配金提示型・為替ヘッジあり）／Dコース（毎月決算・予想分配金提示型・為替ヘッジなし）」が投資を行うマザーファンドは、主として世界（除く日本）の企業の株式等を投資対象としていますが、その他の有価証券に投資することもあります。
- ファンドの基準価額は、組み入れた株式やその他の有価証券の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また、組み入れた株式やその他の有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。すなわち、保有期間中もしくは売却時の投資信託の価額はご購入時の価額を下回ることもあり、これに伴うリスクはお客様ご自身のご負担となります。
お申込みにあたっては、野村證券よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
委託会社その他の関係法人
委託会社
フィデリティ投信株式会社
受託会社
三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社
野村證券株式会社