遅かれ早かれイラン情勢は沈静化するという大局的な見方を重視

直近のリバーサル相場の顛末はおおむね想定通りでしたが、イラン情勢の混乱を受け、株価指数の値動きは過去最大級となりました。3月2日以降、日本株指数は原油価格の「鏡写し」のような動きになっています。原油が10米ドル上昇すると日経平均先物が1,000円下落する関係です。この関係から、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の価格が87.5米ドルであれば日経平均は54,500円前後が妥当とも試算できます。

一方、原油高の業績への影響（WTIが1バレル65米ドルから88米ドルへ上昇＝約30%の原油高で、日本企業のEPS（1株当たり利益）が3.0～3.75%下振れ）からみた日経平均の妥当水準は55,000～56,000円前後であり、株価はややアンダーシュート気味です。

予測市場（ベッティングサイト）が示す「4月末までの停戦確率」（50%前後）を織り込んだ日経平均も、55,000～56,000円前後と試算されます。同確率が10％ポイント変化すると、日経平均は700円前後連動する傾向が足元でみられます。仮に同確率が0%（＝4月末までに停戦が実現しないケース）となれば、日経平均は51,500円前後まで下げる可能性があります。一方、100%（＝停戦実現）となれば、日経平均は58,500円まで戻す可能性もあります。

ただし、非日常的な原油と日本株の過度な連動は一巡するとみています。WTI先物カーブは、先の期ほど安い「バックワーデーション（逆ざや）」が続いており、遅かれ早かれイラン情勢は沈静化するという大局的な見方でよいと考えます。

足元では、油田・ガス田や船舶の位置、過去のパターン、保険の仕組みなどに関する個別の問い合わせが増えています。ただ、答えが判明したころには日本株市場の焦点が別のテーマに移っている可能性があります。そこで、個別の断片情報に依存するよりも、市場で相対的に情報が織り込まれやすい指標（WTI先物カーブや予測市場の動き、イスラエル株式市場の底堅さなど）もあわせて参照するほうが、情報収集の効率は高いと考えます。以上を踏まえ、「遅かれ早かれイラン情勢が沈静化する」「内外景気と企業業績は拡大基調が大きく崩れない」という大局的な見方を重視します。

リビジョン悪化vs押し目買い意欲を示す投信フロー

3月11日までのデータを丹念にみると、TOPIX（東証株価指数）のリビジョン・インデックス（アナリストの業績予想の方向感を示す指標）が鈍化しています。ただし、リビジョン・インデックスはTOPIXに遅行しやすく、過度に悲観する必要はありません。原油価格の上昇が20～30%程度であれば、2026.3期の2桁増益見通しは維持可能であり、リビジョン・インデックスは6月以降に持ち直しやすいという先読みの大局観を重視します。

一方、国内株式投資信託の資金フローが3月6～11日に1日当たり400億円ペース（年率換算で約10兆円ペース）で流入している点は、押し目買い意欲の強さを示しています。

近視眼的なWTI連動の株式相場を脱した後は、中長期の成長が焦点となる可能性に注目します。イラン情勢の影響で報道の比重は相対的に小さいものの、日本の成長戦略に加え、中国・欧州でも中長期目線の政策方針が公表されており、じわじわと注目度が高まる可能性があります。

（編集：野村證券投資情報部）

編集元アナリストレポート

日本株ウィークリー- 究極のリバーサル､皆がイラン専門家になった頃・・（2026年3月12日配信）

（注）各種データや見通しは、編集元アナリストレポートの配信日時点に基づいています。画像はイメージ。

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