過去の停戦時のパターン

2026年4月上旬は、米国・イラン停戦の実現可能性や交渉の着地点が意識される日々が続きそうです。一気に2月末以前の状況に戻るとはみられませんが、数日前まで「イラン専門家」として戦争の長期化を語っていた市場参加者が、早期停戦を議論し始める可能性はあります。

1945年以降の主要な戦争終結・停戦イベント（過去11回）に注目すると、停戦の3〜4週間前から停戦日にかけて、S&P500やTOPIX（東証株価指数）は平均3〜4％前後上昇し、停戦後1年間ではさらに平均10％前後上昇する傾向がみられました。足元の文脈では、原油高の一服に伴う中銀のタカ派化懸念の後退も、株高要因になりやすいです。

資源輸入国でもアウトパフォームする国がある

原油価格は期近物を中心に依然高止まりしており、当面は原油価格と日経先物の高い連動性（WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）が10米ドル上昇すると日経先物が1,000円安）が続きそうです。一方、遅かれ早かれイラン情勢は収束するとの大局観を軸に、足元は「ハイリスク・ハイリターン」の局面と位置づけています。そのうえで、中長期投資家は時間分散しながら押し目買いを進めるのが引き続き適切だとみています。

ホルムズ海峡封鎖下での停戦は日本にとって悪影響が大きく、供給制約への警戒は続きやすいとみられます。ただ、資源輸入国でもシンガポールやイタリアの株価指数が2月末以降にアウトパフォームしているように、外交力や調達先確保への取り組み次第だと言えます。

リビジョン悪化はある程度織り込まれている

アナリストの業績予想の方向感を示す「リビジョン・インデックス」は小幅ながらプラス圏を維持していますが、マイナス転落は時間の問題だと言えます。

TOPIXはリビジョン・インデックスに5週間前後先行しているようで、株式市場は今後のリビジョン悪化を既にある程度織り込んでいると考えられます。TOPIXの過去5週間の騰落率からみたインプライドリビジョン・インデックスは、3月最終週以降、2025年春以来のマイナスに転じました。

なお、リビジョンを確認してからTOPIXや日経平均株価など指数レベルで投資判断を下しても遅いと考えます。リビジョンが便利なのは、非専門家向けの説明や後講釈に使いやすいからにすぎません。

個別株レベルでは、リビジョンを見てから投資しても超過リターンを得やすいことが知られています。ただ、個別株ファクターリターンでも、3月初旬以降はリビジョンファクターの有効性が一服する傾向にあります。

リビジョン・インデックスの局面別に相場の傾向を点検すると、リビジョンがマイナスに転じる局面では、リビジョンファクターの有効性が大きく崩れるわけではありません。ただ、TOPIXの上昇ペースはやや鈍化し、モメンタム（勢い）の有効性が高まる一方、バリュー（割安）の有効性は低下しやすくなります。

（編集：野村證券投資情報部）

編集元アナリストレポート

日本株ウィークリー – 戦争終了時のパターン点検、足元は高リスク･高リターン（2026年4月2日配信）

（注）各種データや見通しは、編集元アナリストレポートの配信日時点に基づいています。画像はイメージ。

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