厳選商品!充実サポート!

若手ビジネスパーソンの資産形成なら野村のつみたてNISA 厳選商品!充実サポート!若手ビジネスパーソンの資産形成なら野村のつみたてNISA

若者の中でつみたてNISAが選ばれている

つみたてNISAの口座開設者の傾向を見てみると、一般NISAに比べて20代~40代の割合が圧倒的に多い。
いかにつみたてNISAが若者に選ばれているかがわかる。

つみたてNISA口座開設者の世代別比較 つみたてNISA口座開設者の世代別比較

つみたてNISA

20代15% 30代28% 40代28% 50代15% 60代14% 約7割

【一般NISA】平成29年9月末時点

20代4% 30代10% 40代16% 50代17% 60代24% 70代20% 80代9% 約3割

データ参照元:平成30年3月19日金融庁発表 「つみたてNISAの普及・利用促進を図るための金融庁の取組み等」

若手ビジネスパーソンこそつみたてNISAをはじめるべき8つの理由 若手ビジネスパーソンこそつみたてNISAをはじめるべき8つの理由

  • 1.年間40万円までの投資額について運用益が非課税
  • 2.対象商品は厳選した6商品 低水準の信託報酬
  • 3.何回買っても安心!購入時手数料0円
  • 4.少額からはじめられる!月々1,000円から積立
  • 5.最長20年間の長期投資のため計画的に資産形成が図れる
  • 6.結婚、住宅、教育資金に!いつでも引き出しが可能
  • 7.定期的に一定額を購入していくからリスク低減が期待できる
  • 8.忙しいビジネスパーソンにぴったり!毎月自動引き落とし

つみたてNISAのご利用には、証券総合口座の開設が必要です。

証券総合口座のお申し込み手続きの際に、つみたてNISAをご選択ください。

まずは口座開設(無料)

野村のつみたてNISAのメリットとは

野村のつみたてNISA商品ラインアップ 厳選6商品で投資初心者も選びやすい!

野村では、お客様がつみたてNISAをはじめるのに適した商品を厳選して取り揃えているので、はじめて投資をするビジネスパーソンもかんたんに選ぶことが可能だ。

インデックス型ファンド
目標と定めた指数の動きに
連動する成績を目指すファンド
  • 野村つみたて
    日本株投信
  • 野村つみたて外国株投信
    Fund of the Year 4位 (※)
  • 野村6資産
    均等バランス
  • つみたて8資産
    均等バランス
アクティブ型ファンド
基準として定めた株式指数や市場平均などを上回る
運用成果を目指すファンド
  • ひふみプラス
  • コモンズ30ファンド

(※)投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2017

選ぶなら充実サポートの野村 業界大手だからこその安心感!

コールセンター(はじめてのお客様専用ダイヤル)や近くの店舗で直接相談ができるので、投資初心者でも心強い。

はじめてのお客様専用ダイヤル

0120-566-166

平日8:40〜20:00 土日9:00〜17:00(祝日・年末年始を除く)

  • ※ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。
  • ※口座開設などでご不明な点がありましたら、お気軽にお問い合わせください。

今なら、抽せんで合計1,100名様に現金が当たるキャンペーン実施中!

キャンペーン期間中に「投信積立」または「つみたてNISA」で、
累計5万円以上お買付けいただいた方の中から、抽選で1,100名様に現金をプレゼント!

キャンペーン2018 投信積立&つみたてNISA

つみたてNISAのご利用には、証券総合口座の開設が必要です。
証券総合口座のお申し込み手続きの際に、つみたてNISAをご選択ください。

選べる口座開設方法

いずれも野村ネット&コールでの口座開設となります。

インターネットで完結

最短5営業日でお取引が可能)

お手続き時に必要なもの

  • マイナンバーカードまたは運転免許証+通知カード
  • 銀行口座番号が分かるもの(ご入力が必要となります)

マイナンバーカードなどの画像をアップロードしていただき、インターネットでお手続きが完了する方法です。

STEP1 STEP1
メールアドレス仮登録・お申し込み用URLの受信
STEP2 STEP2
画像アップロード・必要事項の入力
STEP3 STEP3
口座開設の受付完了
STEP4 STEP4
お取引開始

※税務署の審査完了後、当社にてつみたてNISA勘定の設定を行います。つみたてNISAをはじめるには、お申し込みから3~4週間かかります。

申込書を取り寄せ

約2~3週間でお取引が可能)

お手続き時に必要なもの

  • 銀行口座番号が分かるもの(ご入力が必要となります)

口座開設申込書をお取り寄せいただき、ご記入、ご返送いただく方法です。

STEP1 STEP1
インターネットでお申し込み
STEP2 STEP2
申込書類をお受け取り
STEP3 STEP3
必要書類をご返送
STEP4 STEP4
口座開設の受付完了
STEP5 STEP5
お取引開始

※税務署の審査完了後、当社にてつみたてNISA勘定の設定を行います。つみたてNISAをはじめるには、お申し込みから3~4週間かかります。

※審査の結果、口座開設をお断りさせていただくことがございます。

一般NISA・つみたてNISAのご利用にあたり、共通してご留意いただきたい事項

  1. 日本にお住まいの20歳以上の方(一般NISA・つみたてNISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方)が対象です。
  2. 同一年において、一般NISAとつみたてNISAのいずれか一つを選択する必要があります。
  3. すべての金融機関を通じて、同一年内におひとり様1口座に限り利用することができます。
  4. 特定預り、一般預りで保有している上場株式等をNISA預り(一般NISA・つみたてNISAにおける非課税預り)に移管することはできません。
  5. NISA預りとして保有している上場株式等をNISA預りのまま、他社に移管することはできません。
  6. NISA預りを売却した場合の非課税枠の再利用はできません。また、非課税枠の残額は翌年以降へ繰り越すことはできません。
  7. NISA預りに係る配当金等や売却損益等と、特定預り、一般預りとの損益通算はできません。また、NISA預りの売却損は税務上ないものとみなされ、繰越控除はできません。
  8. NISA預りから払い出された上場株式等の取得価額は、払出日の時価となります。
  9. NISA預りとして保有している公募株式投資信託の分配金は非課税となります。ただし、当該分配金を再投資する際、当社ではNISA預り以外のお預り(特定預りや一般預り)でのご購入となります。
  10. 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は、NISA預りでの保有であるかどうかにかかわらず非課税であるため、NISA預りにおける非課税のメリットは享受できません。
  11. お客様のご住所・お名前・お取引店が変更となる場合または国外に出国する場合等は、所定の書類をご提出いただく必要があります。

一般NISAのご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項

  1. 一般NISAの非課税投資枠は年間120万円になります。
  2. 当社が一般NISAで取扱う金融商品は、上場株式、上場投資信託、不動産投資信託、公募株式投資信託等(ただし上場新株予約権付社債、国外の取引所に上場している株式等、外国籍の公募株式投資信託等を除く)です。
  3. 上場株式等の配当金等は、株式数比例配分方式を利用して受領する場合のみ非課税となります。株式数比例配分方式のお申込みはお取引店にお申付けください。

つみたてNISAのご利用にあたり、特にご留意いただきたい事項

  1. つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円になります。
  2. 当社がつみたてNISAで取扱う金融商品は、当社で選定した、法令等の要件を満たす公募株式投資信託等になります。
  3. つみたてNISAのご利用には、つみたてNISAに係る積立契約(累積投資契約)を締結いただく必要があります。この契約に基づき、定期かつ継続的な方法で買付けが行われます。
  4. つみたてNISAでは一般NISAと異なり、ロールオーバー(非課税期間満了時に翌年の非課税枠を利用し非課税対象として繰り越すこと)ができません。
  5. つみたてNISAで買付けた投資信託について、原則として年1回、信託報酬等の概算値を通知いたします。
  6. 法令により、当社は、つみたてNISAの勘定を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日における、お客様のお名前・ご住所について確認させていただきます。確認ができない場合は、新たに買付けた金融商品をつみたてNISAへ受入れることができなくなります。

つみたてNISAを利用した投資信託のお取引について

購入時手数料はございません。なお、換金時には基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額を、投資信託の保有期間中には信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大1.62%(税込み・年率))等の諸経費をご負担いただく場合があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の価格や為替の変動等により基準価額が変動するため、損失が生じるおそれがあります。個別の投資信託ごとに費用やリスクの内容や性質が異なりますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。