【3分で読める】経済成長と株式投資のリターン
経済成長のリターンは、株式のリターンを伴うか？
株式投資のリターンは、経済発展のリターンを映しているのでしょうか？仮にそうだとしたら、短期間では大きな変動を伴いつつも、株式の保有を通じて、経済発展のリターンの獲得は間接的に可能と考えることができます。
このグラフは、1922年からの、世界の物価上昇を含む経済規模(名目ドル建てベース)と、世界を代表する「米国ダウ平均株価」を、それぞれの1922年の数値を１として指数化し、その推移を表したものです。
100年間の世界の経済規模(名目ドル建てベース)とNYダウ平均株価の推移
株式の保有を通じて経済成長リターンの獲得を図る考え方
この100年間では、大戦や恐慌・紛争等が発生した一方、白熱灯、内燃機関、鉄道、飛行機、電気、通信、デジタル革命等、新技術の発明や商品・サービスの提供により、新たな付加価値が連綿と生み出されてきました。
その結果、世界のドル建て経済規模(物価上昇率を含む)は、約257倍となり、年率複利換算では約5.7％の成長が100年間続いた計算になります。
一方、世界経済を代表する米国ダウ平均株価は、100年で約368倍となり、同様に計算しますと、約6.1％の成長が100年間続いた計算になります。
ダウ平均株価は、時代を代表する優良企業30社に入れ替えを伴いつつ構成され、その時々の新技術やサービスの展開に伴う利益が、それぞれの株価と指数に反映していると考えることができます。近年においても米国では、先進デバイス開発や、GAFAMを代表とするIT企業群が、世界経済をリードしているのは、ご承知の通りです。
このように、長い期間で見ると、経済成長に見合う形で企業利益は伸び、それに連れて利益を反映する株価も上昇していると考えられます。世界経済の成長そのものへの投資はありませんが、代わって、例えばダウ平均株価という資産を保有するならば、経済成長からのリターンを、資産形成や運用に活かせる可能性があることになります。
編集協力：野村證券株式会社投資情報部 田中政広
編集・文責：野村ホールディングス株式会社 ファイナンシャル・ウェルビーイング室
【ご投資にあたっての注意点】
当社で取り扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み)の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。
国内株式(国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.43％(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。
外国株式の売買取引には、売買金額(現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額)に対し最大1.045%(税込み)(売買代金が75万円以下の場合は最大7,810円(税込み))の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
債券を募集・売出し等その他、当社との相対取引によってご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。債券の価格は市場の金利水準の変化に対応して変動しますので、損失が生じるおそれがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。加えて、外貨建て債券は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.5%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.5%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
野村證券株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商) 第142号
加入協会／日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
過去に国内で募集・売出しを行ったもの、または東証上場銘柄等を除いて、外国証券は我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行われておりません。他社比較のためやスクリーニングなどにおいて、会社名の記載を行なうことがありますが、これは投資勧誘を意図したものではありません。本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、金融商品取引法に定める外国証券情報ではありません。
テクニカル分析は過去の株価・為替等の値動きを分析・表現したものであり、将来の動きを保証するものではありません。また、記載されている内容は、一般的に認識されている見方について記したものですが、チャートの見方には解釈の違いもあります。
本動画および本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。
また、将来の投資成果を保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。なお、使用するデータ及び表現等の欠落・誤謬等につきましては、当社はその責を負いかねますのでご了承ください。また、本資料は提供させていただいたお客様限りでご使用いただきますようお願い申し上げます。また、動画の無断複製・転載は、固くお断りいたします。
野村證券株式会社は、日本の金融商品取引法に従い、金融庁に登録された金融商品取引業者です。
日本国外の居住者は、本動画で言及されている投資及びサービスを利用することはできません。
関連記事
