1. TOP
  2. コラム
  3. 【3分で読める】リスク低減の3つの考え方 その3「積立投資」

【3分で読める】リスク低減の3つの考え方 その3「積立投資」

  • facebook
  • x
  • LINE

投資リスク低減の3つの考え方: 3-3 積立投資

投資のリスク(リターンのブレ)の低減と、より安定したリターンの獲得を目指す、3つの投資手法を見ていきます。
3つ目の考え方は、購入価格が平均化される、積立投資(ドルコスト平均法)です。

積立投資(ドルコスト平均法)と一定口数購入法の比較例(株式)

積立投資は投資タイミングの分散

積立投資は、基本的に一度にまとめて投資せず、一定金額ずつ、予め決めた投資タイミングで、継続して投資します。規則的な投資の大きな特徴は、「恣意的な投資判断が介在しない」点にあります。

比較対象として、毎月定量購入の場合〔下段〕を見ます。一般的に、株式は、株数単位での購入です。確認用の例として、毎月10株単位ずつの定量購入で考えますと、1000円で10株の購入では、投資金額は10,000円です。同様に、600円の時は投資金額は6,000円、1200円の時は12,000円です。

すると、株価が高い時に多くの投資資金を投入し、逆に安い時には安い時は少しの投資資金しか投入できないことなります。この一定口数購入法は、資産形成の観点からすると、有利な投資手法とはいえないでしょう。

次に、毎月一定金額購入の場合〔上段〕を見ます。この例では毎月10,000円分ずつ、同じ株式を購入するものとします。購入する株数は、その時々の株価で割り出し逆算した株数を買えるだけ買う、という計算となります。

株価が1,000円の時に10,000円分購入すると、逆算して10株の購入となりますが、同様に、600円の時は購入株数は16.67株となり、1,200円の時には購入株数は8.33株となります。つまり、安い時には自動的に多くの株数を買付け、高い時には自動的に少ない株数を買付ける投資方法となります。これがドルコスト平均法です。

新NISAのつみたて投資枠での購入、あるいは確定拠出型年金などは、この積立投資の手法に基づく制度設計となっており、資産形成に向いた投資手法であることが確認できるのではないでしょうか。

【3分で読める】リスク低減の3つの考え方

編集協力:野村證券株式会社投資情報部 田中政広/
編集・文責:野村ホールディングス株式会社 ファイナンシャル・ウェルビーイング室

【ご投資にあたっての注意点】

当社で取り扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み)の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

国内株式(国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。

外国株式の売買取引には、売買金額(現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額)に対し最大1.045%(税込み)(売買代金が75万円以下の場合は最大7,810円(税込み))の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。

債券を募集・売出し等その他、当社との相対取引によってご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。債券の価格は市場の金利水準の変化に対応して変動しますので、損失が生じるおそれがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。加えて、外貨建て債券は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。

投資信託のお申込み(一部の投資信託はご換金)にあたっては、お申込み金額に対して最大5.5%(税込み)の購入時手数料(換金時手数料)をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用(信託報酬)(最大5.5%(税込み・年率))のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。

投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

野村證券株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商) 第142号
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

過去に国内で募集・売出しを行ったもの、または東証上場銘柄等を除いて、外国証券は我が国の金融商品取引法に基づく企業内容の開示が行われておりません。他社比較のためやスクリーニングなどにおいて、会社名の記載を行なうことがありますが、これは投資勧誘を意図したものではありません。本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、金融商品取引法に定める外国証券情報ではありません。

テクニカル分析は過去の株価・為替等の値動きを分析・表現したものであり、将来の動きを保証するものではありません。また、記載されている内容は、一般的に認識されている見方について記したものですが、チャートの見方には解釈の違いもあります。

本動画および本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。
また、将来の投資成果を保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。なお、使用するデータ及び表現等の欠落・誤謬等につきましては、当社はその責を負いかねますのでご了承ください。また、本資料は提供させていただいたお客様限りでご使用いただきますようお願い申し上げます。また、動画の無断複製・転載は、固くお断りいたします。

野村證券株式会社は、日本の金融商品取引法に従い、金融庁に登録された金融商品取引業者です。
日本国外の居住者は、本動画で言及されている投資及びサービスを利用することはできません。

  • facebook
  • x
  • LINE

関連記事