第1回では、上場会社従業員1万人の「ファイナンシャル・ウェルネス」の全体像をご紹介しました。今回は、金融リテラシーがファイナンシャル・ウェルネスに与える影響を分析するべく、アンケート回答者である上場会社従業員1万人のうち、金融リテラシーに係る5つの設問において、全問正解者を金融リテラシーの高い人、全問不正解者を金融リテラシーの低い人として定義し、その差異を検証します。

本アンケートでは、金融リテラシーに関する設問として、①複利の意味、②インフレの影響、③リスク・リターンの関係、④固定金利と変動金利の違い、⑤ドルコスト平均法を知っているかの5問を盛り込みました。

本レポートでは、5問全問正解者を「金融リテラシーの高い人」、全問不正解者を「金融リテラシーの低い人」と定義し、その差異を検証しております。

金融リテラシーに係る5つの設問に全問正解した、金融リテラシーの高い人は全体の14%、全問不正解した金融リテラシーの低い人も13%とほぼ同数という結果となりました。

金融リテラシーの高い人は、総じて福利厚生制度や研修についての認知度が高く、情報収集に長けている傾向にあります。

持株会や企業型DCへの加入について見ても、金融リテラシーの低い人に比べ「覚えていない・わからない」との回答が非常に少なく、福利厚生制度の利用について、自身の情報収集に基づき取捨選択する傾向が見られました。

毎月の貯蓄額及び金融資産保有額も金融リテラシーの低い人に比べ高い結果となりました。

資産形成においては、特に株式や投資信託を利用する割合が高い結果となりました。また、投資について相談する相手は少なく、独自の情報収集力に自信がある傾向が見られました。

資産形成の状況について約8割が順調と回答、人生への満足度についても約8割が満足と回答しました。金融リテラシーを高めることがファイナンシャル・ウェルネスの改善をもたらし、結果的に人生の幸福度・満足度の向上にも寄与することが考えられます。