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投資家への最短ルート! 80年代生まれの投資事情

投資家への最短ルート! 80年代生まれの投資事情のイメージ

結婚や住宅購入、出産など、ライフステージの変化が多い30代。特に30代のビジネスパーソンであれば、一度は株式などへの投資について真剣に検討したこともあるのではないだろうか。

しかし、なかなか最初の一歩を踏み出しづらいのが投資の世界。直接は尋ねづらい同世代の投資事情を、調査データから見ていこう。

関心はあるものの、なかなか一歩が踏み出せない

そもそも、実際に投資を行っている人はどれくらいいるのか。投資運用会社のスパークス・アセット・マネジメント株式会社が実施した株式投資状況の調査によると、30代で「現在投資している」と回答した人は17.1%、「現在投資をしていないが、関心がある」と回答した人は32.9%となっている(図1)。

図1:株式投資の状況

図1:株式投資の状況

出典:スパークス・アセット・マネジメント株式会社「日本経済と株式投資に関する意識調査 2017 春」
※全国の20代~70代までの男女1,000人を対象にしたインターネット調査。2017年3月10日~3月16日に実施。

このデータを見てみると、30代や20代の若い世代はほかの世代に比べて投資に対する関心が高いにもかかわらず、実際に株式投資を行っている人は多くないことがわかる

預貯金だけではほとんど増えていかない超低金利時代にあっても、まだまだ大多数の人が株式などへの投資に二の足を踏んでいる。そこにはいったいどのような理由があるのだろうか?

投資をしない理由は“知識不足”

日本証券業協会が実施した「証券投資に関する全国調査」によると、30代の株式保有未経験者の「株式非購入の理由」は、「興味がない」が約50%でトップ。次いで第2位の「十分な知識をまだ持っていない」が男性30代後半で42%、30代前半で32.8%という結果になっている(図2)。

図2:【株式保有未経験者】株式非購入の理由(複数回答/30代男性/上位3位)

図2:【株式保有未経験者】株式非購入の理由(複数回答/30代男性/上位3位)

出典:日本証券業協会 調査部「証券投資に関する全国調査」
※全国、20歳以上の男女7,000人を対象にした調査(訪問留置法)。平成30年6月15日~平成30年7月29日に実施。

では、投資に関心を持つ30代の人たちは、これから投資を始めるにあたって具体的にどのような知識を得たいと考えているのだろうか?

30代男性が習得したいと考えている「証券投資の知識」を見てみると、トップは「投資対象商品の種類や仕組みやリスク」、次いで「自分に適した投資の商品・スタイル」となっている(図3)。

図3:習得したい証券投資の知識(複数回答/30代男性/上位3位)

図3:習得したい証券投資の知識(複数回答/30代男性/上位3位)

出典:日本証券業協会 調査部「証券投資に関する全国調査」
※全国、20歳以上の男女7,000人を対象にした調査(訪問留置法)。平成30年6月15日~平成30年7月29日に実施。

これらの情報から浮かび上がるのは、「投資や資産形成に関心はあるものの、まだ十分な知識がないため、全体的な投資知識を身に着けてから自分にあった商品を選びたい」という、慎重派な30代男性の姿だ。

投資知識を身に着ける最短ルート

投資を基本レベルから学ぶには、証券会社などが主催するセミナーに参加することが有効だ。実店舗等で開催するセミナーに限らず、最近はオンラインで受講できるセミナーも増えている。これらは移動中や自宅など自分の好きな場所やタイミングで受講することができるため、多忙な30代のビジネスパーソンでも気軽に始めることが出来る。

とはいえ、知識を身に着ける一番の近道は実際に投資を始めてみることだ。近年では、数千円から気軽にはじめられるサービスも充実している。知識をつけるために、自分が許容できる金額から試してみるのもありだろう。

調査結果にもあるように、多くの人が気になってもなかなか手が出せない投資。今から何かアクションを起こすことで、その人たちよりも頭一つ抜き出ることができるかもしれない。

過去のELBORDEの記事では、投資のヒントになりうるものがいくつかある。これから知識をつけようという人も、試しに実践してみようという人も、参考にしてみてはいかがだろうか。

手数料等およびリスクについて

当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円(税込み)を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

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