＜ふやす・まもる＞
ご資産を守る上での最大の敵はインフレであるといわれています。例えば20年間インフレ率が年率5％で推移した場合、100万円をたんす預金でおいておくと、現金価値は目減りし現在価値に直すと約38万円になってしまいます。
資産運用でインフレに備えましょう！
長期的にみると株式投資ではこのインフレ（物価上昇）を大きく上回る成長力をもっていました。インフレに負けないようにご資産を運用して「ふやす」ことが大切です。
インフレによる現金価値の目減り
- 例示のインフレ率が期間中一定で推移したと仮定して計算しています。
（出所）野村證券作成
インフレの影響
- ※上記数値は、株式は東証株価指数（TOPIX）、物価は全国消費者物価指数総合を使用。預貯金は郵便貯金の定額貯金（1年物）で毎年複利運用したと仮定した場合の値。1970年1月末の数値を100として2009年12月末と比較しています。
（出所）東京証券取引所、総務省統計局、日本銀行調査統計局、各データから野村證券作成
低金利の現実
（例）定額貯金・平成以降最も利率の高かった時期と現在の比較
- （注）課税を考慮していません。
（出所）日本銀行「預金・貸出関連統計」および「ゆうちょ銀行ホームページ」より野村證券作成
野村證券の本・支店と野村ネット＆コールでは、お取扱いの商品やサービス等が異なりますので、口座開設・ご投資の際は、ご注意ください。詳しくは、野村ネット＆コールのウェブサイトでご確認ください。
年金保険・終身保険の手数料等およびリスクについて
年金保険・終身保険へのご投資の際には、各商品等に所定の費用等（契約時にご負担いただく費用、運用期間中にご負担いただく費用等の合計額）があります。契約日から一定期間内の解約時には解約控除が発生する場合があります。運用成果追求型年金・投資型年金保険は、国内外の株式、債券等に投資され、それらの価格が変動する等のリスクがあり、定額年金保険・終身保険は、市場金利の変動に応じた市場価格調整が適用され、また、外貨建商品の場合には為替リスクがあり、いずれも損失が生じるおそれがあります。年金保険・終身保険は、商品により最低保証がなく、お受取になる年金、解約返戻金等の受取総額が一時払保険料を下回る場合があります（終身保険は、契約者・被保険者が同一の場合、契約者が年金を受取る取扱いは原則としてありません。終身医療保険の解約返戻金は所定の額となり、一時払保険料を下回ります）。詳細は、当該商品の「特に重要なお知らせ（契約概要・注意喚起情報）」をご覧ください。
