NOMURA WEALTH MANAGEMENT

変化を読み、あなたの未来を共に創る。

刻々と変わる社会の変化の中で、
大切な資産を守り、育てる。
私たち野村は、常にお客様と歩み続けてきた
膨大な知見を活かして、
お客様一人ひとりの無数のゴールに向かって、
資産運用のその先まで見据えて、
未来を共に創ります。

NOMURA WEALTH MANAGEMENT

人生100年時代、よりよい人生を送るために。

知っておきたい、賢い投資術。

株式投資で、豊かに生きる。

忙しくても、知識に自信がなくても。時間をかけて資産を育てる。

はじめての投資

資産づくりをはじめるときの考え方。
商品？時間？ノウハウ？切り口は人それぞれ。
野村だからこそ、安心して踏み出せる一歩があります。

はじめての投資

資産運用をはじめるなら、野村證券で

口座開設（無料）

野村證券は、全国の本支店・営業所やデジタル等の接点を通じて、個人や法人のお客様の多様なニーズに応える総合的な資産管理サービス（ウェルス・マネジメントサービス）を提供しています。具体的には、お客様一人ひとりが目指す未来の実現に向かって、変化に強く、先を読み、先手を打つ、プロフェッショナルとして、株式や債券等の伝統的な運用商品だけでなく、相続・不動産・資産承継・M&A等、金融の枠に捉われない丁寧なコンサルティングを行っています。

口座数^※1口座、
預り資産^※2円。
野村は国内最大級の証券会社です。

IPO、ETFやREITを含む国内株式はもちろん、
米国、欧州、アジア等の各市場の銘柄を取り扱う外国株式、
取扱ファンド1,000本を超える国内投資信託^（注）、
個人向け国債などの国内債券や外国債券など。
野村ならではの商品ラインナップで、あなたの投資をサポートいたします。

2023年1月末時点

長年にわたりリサーチを重視してきた、野村の情報力。
「調査の野村」としての歴史は、1906年、他社に先駆け独自の調査を行う
調査部の設立に始まりました。
野村のマクロ／銘柄カバレッジは、
世界中の資産に分散投資を進める個人のお客様に対する情報提供にも
幅広く活用されています。

日本株のカバレッジ比率

%
アジア・欧米市場で

銘柄
主要通貨
の国／地域のマクロ経済

↓

全国すべての都道府県に拡がる野村の店舗で、さまざまな機能が凝縮されたオンラインサービスで、全国トップレベルの規模を誇る体制のコールセンターで、お客様の投資をサポートいたします。

HDI格付けベンチマーク　五つ星

＜問合わせ窓口＞＜Webサポート＞2部門で五つ星認証！

五つ星認証とは、HDI-Japanが提供するサポートサービスの格付け調査で最高評価の三つ星獲得に加え、五つ星認証プログラムの基準をクリアしたサポートセンターの証しです。

資産運用をはじめるなら、野村證券で

口座開設（無料）

手数料等およびリスクについて: 当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は、2,860円（税込み））の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料（換金時手数料）および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等）をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円（税込み）を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

株式の手数料等およびリスクについて

国内株式（国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む）の売買取引には、約定代金に対し最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は2,860円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
外国株式（外国ETF、外国預託証券を含む）の売買取引には、売買金額（現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額）に対し最大1.045％（税込み）（売買代金が75万円以下の場合は最大7,810円（税込み））の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

野村ファンドラップの料金とリスク: 野村ファンドラップの料金は、投資一任報酬とファンドラップ報酬の合計額となります。投資一任報酬は固定報酬制と実績報酬併用制があり、固定報酬制では最大で運用資産の0.4180％（税込み・年率）、実績報酬併用制では最大で運用資産の0.2090％（税込み・年率）＋運用益の積み上げ額の11.0％（税込み）となります。ファンドラップ報酬は最大で運用資産の1.320％（税込み・年率）となります。このほかに投資信託では運用管理費用（信託報酬）（最大で信託財産の1.35％±0.70％（概算）（税込み・年率））、信託財産留保額（最大で信託財産の0.5％）、その他費用をご負担いただきます。その他費用は運用状況等により変動するため、事前に上限額等を示すことができません。また、投資一任契約に基づく投資信託への投資は、投資信託の基準価額等が変動しますので損失が生じるおそれがあります。詳しくは、お客様向け資料、契約締結前交付書面及び目論見書をよくお読みください。