2024.03.19 update

EL BORDEとは

2024.03.19 update

2021.09.16 NEW

個人の金融資産もK字型!? お金がある人からリッチになるヒントを学ぶ

個人の金融資産もK字型!? お金がある人からリッチになるヒントを学ぶのイメージ

コロナ禍の影響により企業の業績が二極化している状況をさして、「K字経済」などと呼ばれている。また、個人の金融資産に注目すると、コロナ以前からお金がある人ほど、さらに金融資産が増えている傾向がある。

どうすれば金融資産を増やして富裕層の仲間入りができるのか? その要因や対策を探っていく。

コロナ禍の経済は「K字型」

経済状況はアルファベットに例えて表現されることが多い。現在のように「右肩上がりの企業」と「右肩下がりの企業」とで格差が拡大し、二極化が進んでいく様子は、「K字経済」「K字型」などと言われる

コロナ禍での企業の業績を見ると、巣ごもり需要が追い風となった業種は「増益」となる一方、運輸やテーマパーク、飲食業など、移動などの制限や時短営業などのあおりを受けた業種は「減益」あるいは「赤字」となり、業績が二極化している。

図1:K字型のイメージ

図1:K字型のイメージ

資産価格の上昇で、個人の保有資産額も「K字型」に?

続いて、個人の金融資産に目を向けてみると、お金がある人ほど、さらに資産が増える傾向が以前から続いていることがわかる

野村総合研究所(以下、NRI)が2020年12月に公表した「富裕層アンケート調査」によると、2017年から2019年にかけて超富裕層の世帯数が増えており、2019年の超富裕層は8万7,000世帯(2009年からの伸び率は74%)、富裕層は124万世帯(2009年からの伸び率は56%)となった(図2)。

図2:純金融資産保有額の階層別にみた、世帯数の推移

図2:純金融資産保有額の階層別にみた、世帯数の推移

出典:NRI「富裕層アンケート調査」をもとに編集部作成。
※ 有効回答1,520名のうち、本人と配偶者の保有する金融資産が1億円以上の305名を対象とした調査。2020年10月~11月に実施。
※ 国税庁「国税庁統計年報書」、総務省「全国消費実態調査」、厚生労働省「人口動態調査」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来統計」、東証「TOPIX」および「NRI生活者1万人アンケート調査(金融編)」、「NRI富裕層アンケート」などからNRI推計。

超富裕層・富裕層が、過去10年近くにわたって増加傾向にある要因について、NRIは「株式などの資産価格の上昇により、富裕層・超富裕層の保有資産額が増大したことに加え、金融資産を運用(投資)している準富裕層の一部が富裕層に、そして富裕層の一部が超富裕層に移行したため」と考察している。

あなたは平均以上? 年収別の有価証券保有額をチェック

NRIの見立てのように、お金がある人の資産をより増やしている鍵が資産運用ならば、できるだけ多くの額を運用したいところ。では、各年収別で一人あたりどのくらいの有価証券を保有しているのだろうか?

日本証券業協会のデータから有価証券を100万円以上保有している割合を年収別に見ると、「年収300万未満」は63.5%、「年収300万円以上 500万円未満」は65.5%、「年収500万円以上 700万円未満」は70.7%、「年収700万円以上 1,000万円未満」は80.1%、「年収1,000万円以上」で88%となった。年収が上がるにつれ、有価証券保有額が増えている

また、「年収1,000万円以上」以外の層の最頻値は「100~300万未満」となった一方、「年収1,000万円以上」の層の最頻値は「1,000~3,000万未満」(25.0%)となり、特に年収1,000万円以上を境に、より多くの有価証券を保有する傾向が顕著に見られた(図3)。

図3:有価証券保有額(年収別)

図3:有価証券保有額(年収別)

出典:日本証券業協会『個人投資家の証券投資に関する意識調査報告書』
※ 全国の20歳以上の個人投資家5,000名を対象としたインターネット調査。2020年6月30日~7月5日に実施。

ここまでのデータを見ると、「鶏が先か、卵が先か」ではないが、「お金に余裕がある人が資産運用に取り組んでいる場合」も「資産運用に取り組んでいる人がお金に余裕ができている場合」も、どちらの場合も考えられる。

1つ言えるのは、図2で超富裕層や富裕層の世帯数が増えているように、資産運用をすることで純金融資産を拡大させられる可能性があることだ。もちろん株価は下落することもあり、コロナ禍など世の中が不安定な時期は保有資産の増減が特に目立つかもしれないが、いまよりも資産を増やすためには、余裕のある資産の一部を金融商品の運用に回すことも視野に入れると良いかもしれない。

EL BORDE(エル・ボルデ)の記事では、資産運用に関するさまざまな情報を発信している。何から始めたらいいか迷った場合には、以下の記事も参考にしてほしい。

手数料等およびリスクについて

当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円(税込み)を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

  • EL_BORDEをフォローする

最新記事

記事一覧

あなたへのおすすめ

記事一覧

  • 気になるテーマから投資をはじめる! テーマ投資のすすめ 詳しくはこちら

ページの先頭へ