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2020.07.02 NEW80年代生まれのリアル

採用担当者が答える転職事情――「転職すべき人」と「とどまるべき人」の違いとは?

採用担当者が答える転職事情――「転職すべき人」と「とどまるべき人」の違いとは?のイメージ

新型コロナウイルスの世界的な流行によって、多くの人や企業が変化を余儀なくされる昨今。これまでの働き方や自身のキャリアを見直そうと考えるビジネスパーソンも少なくないだろう。

特に、変化に対してスピーディに対応できない旧態依然とした会社に危機感を持った人や、以前から次のキャリアを検討していた人なら、真剣に転職を考え始めている頃ではないだろうか。

本記事では、調査データからビジネスパーソンの転職事情について見ていこう。

転職回数のボーダーライン

そもそも、世代ごとの転職回数の平均はどうなっているのだろうか? 転職サイト「リクナビNEXT」の調査によると、20代では転職経験は「なし」と回答した人が過半数以上の76%。しかし30代になると転職経験「なし」と回答した人は47%と、転職経験者の方が多くなる(図1)。さらに40代、50代と年齢が上がるにつれて転職を経験する人の割合は増えている。

また複数回の転職を経験する人の割合も、やはり年齢があがるにつれて多くなっていくようだ。

図1:年代別転職回数

図1:年代別転職回数

出典:「リクナビNEXT 採用実態調査」
※正社員の中途採用に携わった従業員50名以上の企業の採用担当者300名を対象にした調査。2017年5月23日~5月26日に実施。
※上記のデータは、2017年1~6月までに新規登録したリクナビNEXTの会員データを年代別に集計。

ところで、企業の採用担当者は、転職回数が多い人をどう見ているのか。

採用担当者に「転職歴は何回目から気になるか」を聞いた調査の結果を見ると、「3回目」という回答が40%でダントツのトップ。次いで「4回目」が16%、「気にならない」が15%という結果になっている(図2)。

図2:転職歴は何回目から気になりますか?

図2:転職歴は何回目から気になりますか?

出典:「リクナビNEXT 採用実態調査」
※正社員の中途採用に携わった従業員50名以上の企業の採用担当者300名を対象にした調査。2017年5月23日~5月26日に実施。

採用担当者の声を見ると、「短期間で転職を繰り返す人は入社しても長続きしないと判断するが、4回程度なら明確な理由があれば問題なし」、「転職回数よりも在籍期間が気になる。各社、最低でも3年はいてほしい。大卒で30代後半なら5回までならあり」などと、転職回数や在籍期間を気にする意見があった。一方で、「個人の能力と転職歴には関連がないと考えるので回数は気にしない」という声も少なからずあるようだ。

あまりにも短期間で転職を繰り返している場合は、その理由をきちんと説明できなければマイナスになるケースもある。しかし常識の範囲内であれば、複数回の転職が、就職活動のネガティブな要素になる心配はそれほどないようだ

あなたは転職すべき人? 現職にとどまるべき人?

新しい会社に入れたとしても、その転職が必ず成功という結果になるとは限らない。「前の会社の方が良かった」などと後悔しないためにも、転職するかどうかは慎重に検討したうえで決断することが大切だ。

では、転職をするべきか、現職にとどまるべきか。そうした判断はどのようにすればいいのだろうか?

30代・40代のミドル世代のための転職サイト「ミドルの転職」などを運営するエン・ジャパン株式会社の調査によると、同サイトを利用する転職コンサルトタント132名のうち50%が、面談を行った人のうち「3割以上」が現職にとどまるべきと思うと回答(図3)。

図3:面談を行った方のうち、転職せず現職にとどまるべきと思う方は何割ほどですか

図3:面談を行った方のうち、転職せず現職にとどまるべきと思う方は何割ほどですか

出典:エン・ジャパン株式会社「『ミドルの転職』転職コンサルタントアンケート」
※『ミドルの転職』を利用する転職コンサルタント132名を対象にしたインターネット調査。2019年8月20日~8月26日に実施。

転職コンサルトタントが「現職にとどまるべき」と思う人の理由については、「本人の希望と、転職市場での市場価値にギャップがある」が77%でトップ。次いで、「転職回数が多く、これ以上の転職には大きなリスクが伴う」が39%で上位に挙げられた(図4)。

図4:「現職にとどまるべき」と思う理由は何ですか(複数回答可/上位5位)

図4:「現職にとどまるべき」と思う理由は何ですか(複数回答可/上位5位)

出典:エン・ジャパン株式会社「『ミドルの転職』転職コンサルタントアンケート」
※『ミドルの転職』を利用する転職コンサルタント132名を対象にしたインターネット調査。2019年8月20日~8月26日に実施。

対して、「転職すべき」だと思う人の理由のトップは、「今後やりたいことと、転職理由に整合性がある」で59%という結果に。2番目と3番目に多かった「現職企業に将来性がない」や「現職企業では、本人の希望が絶対に叶わない」などの回答も50%超えとなっている(図5)。

図5:「転職すべき」と思う理由は何ですか(複数回答可/上位5位)

図5:「転職すべき」と思う理由は何ですか(複数回答可/上位5位)

出典:エン・ジャパン株式会社「『ミドルの転職』転職コンサルタントアンケート」
※『ミドルの転職』を利用する転職コンサルタント132名を対象にしたインターネット調査。2019年8月20日~8月26日に実施。

つまり、「転職に向く人」とは、現状のスキルや仕事を通じて実現したい目標や、転職市場での自らの価値などをきちんと見極められているうえ、現在の勤め先とのミスマッチを抱えているような人ではないだろうか。

ちなみに転職後の年収については、ミドル世代の41%が「51~100万円程度のアップ」を希望するのに対し、実際には「~50万円程度のアップ」と「横ばい」が合わせて54%(図6)。

転職する目的として年収は重要な項目のひとつだが、大幅な年収アップを勝ち取るのはそう簡単ではないことがわかった。

図6:転職により年収にどのような希望を持つミドルが多いですか? また、実態は転職により年収はどのように変化することが多いですか?

図6:転職により年収にどのような希望を持つミドルが多いですか? また、実態は転職により年収はどのように変化することが多いですか?

出典:エン・ジャパン株式会社「『ミドルの転職』転職コンサルタントアンケート」
※『ミドルの転職』を利用する転職コンサルタント132名を対象にしたインターネット調査。2018年7月3日~7月12日に実施。

コロナショックの影響を受けにくかったポジションは?

転職を検討するなら、自身の市場価値を客観的に把握しておきたい。新型コロナウイルスの影響で働き方が見直されている今、コロナショック下でも根強いニーズがあったポジションについても知っておきたいところだ。

同じくエン・ジャパン株式会社が2020年3月中旬から下旬の時点で、転職コンサルタントに聞いた調査によると、積極的に採用活動が行われているポジションについては、「主任・係長クラス」と「課長クラス」がともに51%でダントツのトップ(図7)。

日本における主任や係長クラスの平均年齢から考えると、転職市場では30代のニーズが高いことがわかる。

図7:積極的に採用活動が行われていると感じるポジションを教えてください(複数回答可)

図7:積極的に採用活動が行われていると感じるポジションを教えてください(複数回答可)

出典:エン・ジャパン株式会社「『ミドルの転職』転職コンサルタントアンケート」
※『ミドルの転職』を利用する転職コンサルタント220名を対象にしたインターネット調査。2020年3月17日~3月22日に実施。

将来におこりうる変化は、誰も予測できないもの。だからこそ「いまは会社に不満がない」という人も、自分のキャリアやスキルがビジネスの世界でどのような価値を持つのか、客観的に見ることを普段から意識しておくことが重要ではないだろうか。

いざ転職をしようと決意したときに引く手あまたの人材となれるように、ぜひ普段からビジネスパーソンとしての価値を高める努力はしておきたい。

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