2015年以降は円高局面で相対的に売上高リビジョンが強い

アナリストコンセンサス予想の変化によって定義されるリビジョンファクターは、2015年頃までは日本株における代表的なアルファ（超過収益）ファクターとして多くのクオンツ投資家に利用されていましたが、近年ではその効果が低迷しています。

2002年以降のリビジョンのファクターリターンを確認すると、2015年前後までは良好なパフォーマンスが見られましたが、それ以降は短期的に効果が見られる場面はあるものの、中長期的にはほぼ横ばいとなっています。したがって、リビジョンが局所的に効果を発揮するタイミングを推定する必要性があるとともに、比較的長い目線でみた場合のアルファファクターとしての有用性は失われたといえます。この背景には、2016年に導入された公平な情報開示を義務付ける日本版フェア・ディスクロージャー・ルールの影響があると、度々指摘されています。

ところが、直近のリビジョンのファクターリターンについて、各利益項目別にその動向をみると、売上高リビジョンについてはファクターリターンが良好であることが分かります。2024年以降の利益項目別のリビジョンのファクターリターンを確認すると、売上高リビジョンの2024年以降の累和リターンは約10％となっており、唯一プラスかつ好調なファクターとなっています。特に2024年9月後半以降、米国の関税懸念が生じた場面でも、比較的安定した効果が見られている点は注目に値するといえるでしょう。

(注)TOPIX500ユニバース。リビジョンはコンセンサス予想の過去4週平均からの変化率。ただし、来期優先、連結優先、IFIS予想優先（東洋経済予想で補完）。週次リバランス。2024年以降。
(出所)Quick、ブルームバーグ、IFISより野村證券市場戦略リサーチ部作成

この売上高リビジョンについては、2015年以降の傾向として、円高時に比較的効果が高いことも指摘できます。

週次の為替（ドル円）市場に基づき、円安時および円高時の各利益項目別の週次ファクターリターンの平均値（年率換算）を確認すると、2015年以降の円高時における売上高リビジョンの平均ファクターリターンは、2000年以降の平均よりも劣ります。しかし、他の利益項目の効果の低下度合いと比較すると、十分に有効性が高いといえます。

一つの解釈として、円高時には一般的に内需系銘柄が選好されますが、小売業などではトップライン（売上高）が意識されることも多いため、利益項目の中でも売上高に注目が集まると指摘できます。ただし、円安時にはファクターリターンの傾向が大きく逆転する点に注意が必要です。

最近、市場参加者の間では米国資産離れが話題になることが多くなっています。野村證券では、今回の売上高リビジョンが円高局面で比較的効果が高いことから、そのような状況に対する一つの解決策として覚えておくべきだと考えています。以下に、直近の売上高リビジョン上位銘柄を示します。

(注)TOPIX500ユニバース。売上高リビジョン上位10%銘柄。2025年6月4日時点。
(出所)QUICK、Bloomberg、IFISより野村證券市場戦略リサーチ部作成

（編集：野村證券投資情報部 デジタル・コンテンツ課）

編集元アナリストレポート

日本株クオンツメモ – 円高時には売上高リビジョンが有効（2025年6月5日配信）

(注)各種データや見通しは、編集元アナリストレポートの配信日時点に基づいています。画像はイメージ。

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