2026.01.14 NEW

野村證券のNISA「成長投資枠」で買われた個別銘柄人気ランキング(2025年12月分)

野村證券のNISA「成長投資枠」で買われた個別銘柄人気ランキング(2025年12月分)のイメージ

2025年12月の日本株は、TOPIX(東証株価指数)が続伸し、日経平均株価が小反発しました。日本株は、日米の金融政策や米国のIT・半導体企業の動向の影響を受けつつも、月間では11月末の水準を挟んでもみ合いに終始しました。

今回は、2025年12月1日〜12月31日の期間に、野村證券のNISA(少額投資非課税制度)口座の成長投資枠で買われた銘柄の中から、約定件数順に上位20銘柄を紹介します。

野村證券のNISA口座の「成長投資枠」で買われた銘柄の約定件数ランキング(2025年12月分)
順位 銘柄
コード
銘柄名 前回
順位
1位 9432 NTT 1位 →
2位 9434 ソフトバンク 4位 ↑
3位 8729 ソニーフィナンシャルグループ 2位 ↓
4位 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 9位 ↑
5位 7272 ヤマハ発動機 10位 ↑
6位 5401 日本製鉄 5位 ↓
7位 8001 伊藤忠商事 52位 ↑
8位 8303 SBI新生銀行 圏外 ↑
9位 2502 アサヒグループホールディングス 19位 ↑
10位 8267 イオン 14位 ↑
11位 7267 本田技研工業 15位 ↑
12位 7011 三菱重工業 6位 ↓
13位 7203 トヨタ自動車 3位 ↓
14位 9501 東京電力ホールディングス 13位 ↓
15位 4661 オリエンタルランド 11位 ↓
16位 2914 日本たばこ産業 31位 ↑
17位 9984 ソフトバンクグループ 32位 ↑
18位 8058 三菱商事 29位 ↑
19位 8316 三井住友フィナンシャルグループ 35位 ↑
20位 4755 楽天グループ 22位 ↑

(注1)2025年12月1日〜12月31日の期間で、野村證券のNISA口座の成長投資枠で買われた銘柄のランキング。ランキングは約定件数ベース。1位〜20位までを掲載。
(注2)諸般の事情により特定の銘柄をリストから削除している場合がある。
(出所)野村證券投資情報部作成

トップ5はNTT、ソフトバンク、ソニーFG、三菱UFJ、ヤマハ発動機

上位5銘柄とそれぞれの銘柄の概要について紹介します。NTT(9432、前回1位)が1位となりました。同社は国内で固定通信、携帯電話通信、不動産事業を手がけるほか、国内外でデータ通信事業やデータセンター事業も展開しています。

ソフトバンク(9434、前回4位)が2位となりました。同社は国内で携帯電話通信・固定通信事業を展開し、2020.3期から現LINEヤフーを連結子会社化しました。携帯電話事業では、割安なスマートフォン市場で競争力を持つY!mobile、データ容量無制限の料金プランを主力とするSoftBank、オンライン専用のLINEMOの3ブランドを有しています。

ソニーフィナンシャルグループ(8729、前回2位)が3位となりました。同社は1979年設立のソニー生命による生命保険事業を祖業とする金融持ち株会社です。1998年以降、損害保険、銀行、介護、VC(ベンチャーキャピタル)へと事業領域を広げてきました。2004年に、日本で初めて保険会社と銀行を傘下に持つ金融持ち株会社としてソニーフィナンシャルホールディングス(現ソニーフィナンシャルグループ)を設立し、現在の事業形態に至っています。パーシャル・スピンオフ(分離・独立)による上場後も、引き続き「ソニー」のブランドを用いて事業を行っています。

三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306、前回9位)が4位となりました。同社は国内最大の金融グループで、国際展開に強みがあります。国際部門の営業純益への寄与は4割以上の規模です。東南アジアの地場銀行を傘下に有し、国際業務展開の質でも他の邦銀とは異なる特徴があります。

ヤマハ発動機(7272、前回10位)が5位となりました。同社は船外機、二輪車、電動アシスト自転車、四輪バギー、電子部品の表面実装機など多くの製品を持っています。船外機の世界シェアは世界トップクラスです。

トップ20銘柄で前回(2025年11月分)から、10位以上順位を上げた銘柄は、伊藤忠商事(8001、前回52位)、SBI新生銀行(8303、前回圏外)、アサヒグループホールディングス(2502、前回19位)、日本たばこ産業(2914、前回31位)、ソフトバンクグループ(9984、前回32位)、三菱商事(8058、前回29位)、三井住友フィナンシャルグループ(8316、前回35位)の7銘柄でした。

野村證券投資情報部(2026年1月13日時点)

※この記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。また、将来の投資成果を示唆または保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。

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