2026年2月28日、米国とイスラエルがイランを攻撃しました。イランは対抗措置としてホルムズ海峡を「事実上封鎖」し、原油供給への懸念も急速に高まりました。日本株式市場は、第一報後の週明けとなる3月2日から軟調となりました。中東情勢の緊迫化が長期化するとの懸念から、3月9日には日経平均株価が一時4,000円超下落しました。日本株式市場が混乱に陥ったこの期間、個別銘柄ではどのような銘柄が大きく値上がりし、値下がりしたのでしょうか。野村證券投資情報部業務企画課長の滝沢弘量が解説します。

イラン攻撃後の騰落率上位・下位10銘柄は？

今回は、TOPIX（東証株価指数）100の構成銘柄について、イラン攻撃前の2月27日終値と直近（本稿執筆時点）の3月13日終値を比較し、騰落率の上位10銘柄と下位10銘柄を見ていきます。

騰落率ランキング上位：海運業などが上位に

騰落率上位10銘柄を東証33業種別にみると、電気機器や海運業、情報・通信業などの銘柄が上位にランクインしています。

海運業について、野村證券のアナリストは、海運は原油タンカーや石油化学製品を輸送するタンカーの運賃が上昇し、コンテナ船も供給抑制や消費財の在庫積み増しのインセンティブからスポット運賃が上昇しやすいため、株式市場で相対的に選好されやすいと解説しています。海運業では、商船三井（9104）が4位、日本郵船（9101）が5位にランクインしています。

騰落率ランキング下位：化学などが下位に

騰落率下位10銘柄を東証33業種別にみると、化学や銀行業などの銘柄の下落が目立ちました。また、上位に入った電気機器もこちらにランクインしています。

化学、特に総合化学について、野村證券のアナリストは、今回のような供給要因による原油高局面では、過去、業績やTOPIXに対する相対株価がマイナスになりやすかったと解説しています。化学では、三菱ケミカルグループ（4188）が1位、ユニ・チャーム（8113）が8位にランクインしています。

銀行業について、野村證券のアナリストは、1、2月の銀行株上昇は、日本銀行の早期利上げの可能性と、衆院選での与党大勝を背景に高市トレードを楽観的に織り込んでいたことに鑑みると、目先の株価のスピード調整に違和感はないと解説しています。銀行業では、三井住友フィナンシャルグループ（8316）が6位、みずほフィナンシャルグループ（8411）が10位にランクインしています。

※この記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資勧誘を目的として作成したものではございません。また、将来の投資成果を示唆または保証するものでもございません。銘柄の選択、投資の最終決定はご自身のご判断で行ってください。