2022.07.21 NEW
【夏のボーナス】みんなは何に使う？ 将来のために考えたいお金のこと
夏のボーナスが支給され、使い道を考えている人も多いだろう。ボーナスの使い道を調べた直近の調査（2021年冬）では、「貯金・預金」と答えた人が37.8％で最も多く、うち、58.7％の人が、支給額の半分以上を「貯金・預金したい」と回答している。
しかし、ボーナスを貯金・預金すると回答した人のうち、58.3％が用途を「決めていない」と回答した（図1）。
出典：Pontaリサーチ「第49回 Ponta消費意識調査」
20歳以上のPonta会員3,000名を対象にしたインターネット調査。2021年9月29日～9月30日に実施。
n数＝1,133は、冬に支給されるボーナスで貯金・預金をすると回答した人
さらに、貯金・預金の用途を決めている人でも、その目的は「老後の生活への備え」（56.2％）や「将来の消費への備え」（47.6％）が多く、長期間手をつける予定がない人が多数を占めた（図2）。
出典：Pontaリサーチ「第49回 Ponta消費意識調査」
20歳以上のPonta会員3,000名を対象にしたインターネット調査。2021年9月29日～9月30日に実施。
n数＝473は、冬に支給されるボーナスで貯金・預金をし、その用途を決めていると回答した人
老後までを見据え、将来お金が底を突くことがないように、できれば少し贅沢を楽しめるように、資金を蓄えておくことは大切だ。しかし “とりあえず貯金・預金”といった感覚で、数十年間ただお金を口座に眠らせるのはもったいない。だからこそ、“お金に働いてもらう“ことを意識し、貯金・預金の一部を資産運用に充て、将来のために着実な資産形成を目指すことを考えてみてはどうだろうか。
そこで今回は、投資初心者や忙しい人でも無理なく取り組みやすい、「時間を武器にした資産形成の手法」を3記事に厳選して紹介する。将来のため、老後のための資産形成の参考にしてほしい。
非課税で運用できる「つみたてNISA」。マイホーム購入など将来の出費の備えにもなる
コロナ禍の行く末もまだ見えず、昨今は世界経済も不安定な状態が続き、先行きが不透明な時代になった。さらに、“人生100年時代”の到来も近い日本では、いま必要なお金だけでなく、これから起こるさまざまなライフイベントや長い老後に必要な資金のことまで考えておく必要がある。
将来を見据えた資産運用は、早く始めるほどメリットがあるもの。そこで若手ビジネスパーソンに注目してほしいのが「つみたてNISA」だ。
老後の備えには、もう一つの年金「iDeCo」。高い税金軽減効果も
iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、簡単にいえば自分で毎月積み立てる掛金を決めて運用し、60歳以降に受け取る“もうひとつ”の年金のこと。積み立てた資金は一括で受け取る一時金、もしくは分割で受け取ることが可能だ。
iDeCoはよく初心者におすすめの投資法として紹介されるが、「仕組みやメリットがよくわからない」「制度が難しそう」などと思っている人が多いかもしれない。そこで、ここ数年のiDeCoの加入者数の推移や注目される理由、メリットを見ていこう。
より楽しみながら資産運用をするなら、「配当金」と「株主優待」に注目
貯金・預金だけでは老後が心配だと思う人は多い。そこで、資産運用や投資を始めたいところだが、「どうしたらいいかわからない」「どの銘柄を買ったらいいのかわからない」など、尻込みしてしまう人も多いだろう。
また、投資というと、「素人には難しい」「ギャンブル・賭博に似ている」「短期間で売買を繰り返し、儲けを出すために逐一スマホで値動きを確認する必要がある」といった印象があるかもしれない。
しかし、値動きに振り回されずに、「配当金」と「株主優待」を目的に、楽しみながらできる投資スタイルがあり、個人投資家を対象にしたアンケートでも、配当金や株主優待に注目して投資をしている人が多かった。今回は、その魅力について見ていきたい。
つみたてNISAやiDeCoなどで「投資信託」、配当金や株主優待に注目し「株式投資」への投資を考える際、どのように投資先を選べばよいか悩んでいませんか？
自身が興味を持っている分野、今マーケットで注目されているテーマから投資先を探す方法もあります。
※ 当社で取り扱う商品等の手数料等・リスク、およびつみたてNISAの留意事項については、各リンク先をご覧下さい。
- 手数料等およびリスクについて
-
当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は、2,860円（税込み））の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料（換金時手数料）および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等）をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円（税込み）を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。
