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業績や財務面で比較的安定感のある高配当銘柄ランキング

業績や財務面で比較的安定感のある高配当銘柄ランキングのイメージ

配当金は、企業の価値(株価)に影響を及ぼす重要な要素であり、株式投資の魅力の一つです。配当利回りが高くなるほど、投資金額に対して受け取れる配当金も大きくなります。しかし、配当の源泉は企業の利益で、企業の業績が悪化すれば配当が減少したり、無くなったりすることもあり得ます。

特に高配当株では、企業が継続的に利益を出し、健全な財務状況を維持しているかを確認することが重要です。(参考記事)以下の表では、2023年11月24日時点のデータを基に、業績や財務面で比較的安定感があると考えられる銘柄の中から、予想配当利回りが高い銘柄をランキング形式で紹介します。

〈スクリーニング条件〉
①銘柄母集団:TOPIX500②直近実績(通期)が経常増益かつ、今期予想の経常増益率が2%以上③直近実績(通期)の自己資本比率が50%以上④今期の予想配当利回りが3%以上

順位 銘柄コード 銘柄名 株価
(11/24終値)
予想配当利回り
(%)
自己資本比率
(%)
前期経常利益伸び率
(%)
今期予想経常利益伸び率
(%)
通期予想1株当たり配当金
(円)
時価総額
(億円)
今期決算期
1位 5334 日本特殊陶業 3,434 4.66 62.4 11.6 25.3 160 7,028 2024.3期
2位 6113 アマダ 1,454 3.92 77.8 22.5 17.3 57 5,231 2024.3期
3位 1928 積水ハウス 3,052 3.87 54.3 11.8 3.4 118 20,231 2024.1期
4位 6436 アマノ 3,178 3.78 70.5 21.8 12.0 120 2,419 2024.3期
5位 7751 キヤノン 3,757 3.73 61.1 16.4 21.7 140 49,963 2023.12期
6位 6301 コマツ 3,869 3.72 52.1 46.8 13.1 144 37,102 2024.3期
7位 7270 SUBARU 2,703.5 3.55 53.3 160.2 81.8 96 20,152 2024.3期
8位 9072 ニッコンホールディングス 3,223 3.10 63.4 2.4 8.6 100 2,121 2024.3期

(注1)ご投資に際しては、他の要素についてもご確認下さい。
(注2)直近実績値は決算発表のタイミングにより、前々期、もしくは前期ベース。
(注3)年間1株当たり配当金予想は東洋経済新報社より、今期経常利益予想は直近3ヶ月以内にアナリストレポートが発行された銘柄については野村證券エクイティ・リサーチ部予想を使用。3ヶ月以上レポートの発行がない銘柄や野村證券のカバレッジがない銘柄については東洋経済新報社予想で補完している。
(出所)東洋経済新報社、野村證券エクイティ・リサーチ部より野村證券投資情報部作成

スクリーニング条件に該当したのは8銘柄でした。1位の日本特殊陶業(5334)は、自動車のエンジン内でガソリンを点火するスパークプラグの世界最大手企業です。2023年7-9月期決算では、補修用プラグの値上げの進展などを背景に、通期会社計画を売上高と営業利益ともに上方修正しています。

2位のアマダ(6113)は、鉄板を切ったり曲げたりする板金加工機械の国内最大手企業です。2023年7-9月期決算では、為替レートの前提を円安方向に見直したことを主因に、通期の売上高や営業利益の計画を上方修正しました。

3位の積水ハウス(1928)は、鉄骨系プレハブ住宅の国内最大手企業です。足元で住宅メーカーは、日本市場ではコスト上昇を販売価格に反映させると需要が減少し、反映させないと利益が減少するというジレンマに直面しています。一方、米国市場では中古住宅の流通量の減少を背景に一部の需要が新築住宅へシフトしており、新築住宅事業が回復傾向にあります

株式の手数料等およびリスクについて

国内株式(国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は2,860円(税込み))の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
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詳しくは、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

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