投資信託のお取引
投資信託の商品性、
リスク、費用（コスト）を把握する

投資信託を選ぶにあたって確認しておきたい資料や主な費用（コスト）についてご説明いたします。

目次

投資信託の商品性やリスクを把握するには

「投資信託のリスクとリターン」で述べた通り、投資信託ごとにリスクの種類や大きさは異なります。
個別の投資信託を選ぶにあたって、商品性やリスク、費用（コスト）などを把握するためには、目論見書や販売用資料、月次レポートをチェックすることが必要です。

目論見書	目論見書は、投資信託を購入する際に、投資信託に関する重要な情報を投資家に伝えるための書面で、投資家に交付することが法律で義務付けられています。ファンドの目的・特色、投資のリスク、運用実績、主な費用（コスト）など、投資信託の基本的な情報が記載されています。目論見書には、投資家に必ず交付しなければならない「交付目論見書」と投資家から請求があったときに交付する「請求目論見書」の2種類があります。
販売用資料	運用会社が目論見書をもとに作成する資料です。
月次レポート	適時開示される資料で、ファンドの概要や基準価格推移のグラフや今後の運用方針など、ファンドの直近の情報が確認できます。

上記の資料は、個別のファンド詳細画面よりご確認いただけます。

個別の投資信託の商品性に加えて、主な費用（コスト）についても理解しておくことが必要です。
投資信託はそれぞれの商品ごとにかかる費用（コスト）が異なります。
以下で詳しくみてみましょう。

投資信託には、購入時に生じる「購入時手数料」、保有期間中に生じる「信託報酬」など様々な費用があります。

購入時	購入時手数料	投資信託を購入する際にかかる費用（コスト）。投資家が販売会社に支払います。無料（ノーロード）のものもあります。
保有中	信託報酬（運用管理費用）	運用や資産の管理などに対してかかる費用（コスト）。信託財産から日々差し引かれます。
売却時	信託財産留保額	投資家の換金申込みを受けた際、ファンドが保有する資産の売却等にかかる費用（コスト）。これを残った投資家が負担すると不利になるため、そのコストを売却者に負担してもらい、公平性を図ることを目的としています。信託財産留保額がかからないものもあります。
売却時	換金時手数料	一部の投資信託で、換金時（または償還時）にかかる費用（コスト）です。