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2023年9月に権利が確定するTOPIX100の構成銘柄、予想配当利回りランキング

2023年9月に権利が確定するTOPIX100の構成銘柄、予想配当利回りランキングのイメージ

2023年9月に配当を得る権利が確定するTOPIX100の構成銘柄、予想配当利回りランキング

スクリーニング条件:①母集団はTOPIX100構成銘柄②決算月が3月、または9月③2023年度が経常増益予想④今期の中間配当予想あり

順位 銘柄コード 会社名 株価終値 1株当たり予想配当(2023年度) 予想配当利回り 予想経常増益率
8月25日
中間
通期
中間
通期
前年度比
1 8630 SOMPOホールディングス 6285 150 300 2.39 4.77 162.8
2 8725 MS&ADインシュアランスグループホールディングス 5137 120 240 2.34 4.67 81.7
3 5020 ENEOSホールディングス 524.7 11 22 2.10 4.19 42.1
4 8411 みずほフィナンシャルグループ 2340.0 47.5 95 2.03 4.06 6.2
5 3407 旭化成 921.5 18 36 1.95 3.91 15.9
6 8766 東京海上ホールディングス 3139 60.5 121 1.93 3.85 84.5
7 8316 三井住友フィナンシャルグループ 6522 125 250 1.92 3.83 3.8
8 4188 三菱ケミカルグループ 844.7 16 32 1.89 3.79 11.4
9 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 1136.5 20.5 41 1.80 3.61 78.6
10 8591 オリックス 2618.5 42.8 94 1.63 3.59 21.2
11 6301 小松製作所 3942 69 139 1.75 3.53 8.7
12 9433 KDDI 4270 70 140 1.64 3.28 1.9
13 4503 アステラス製薬 2180.0 35 70 1.61 3.21 101.6
14 9432 日本電信電話 165.1 2.5 5 1.51 3.03 9.2
15 4528 小野薬品工業 2757.5 40 80 1.45 2.90 25.5
16 5802 住友電気工業 1748.0 25 50 1.43 2.86 3.8
17 7270 SUBARU 2687.5 38~40 76~80 1.41~1.49 2.83~2.98 51.5
18 6971 京セラ 7205 100~110 200~220 1.39~1.53 2.78~3.05 0.5
19 7203 トヨタ自動車 2395 26~35 62~70 1.09~1.46 2.59~2.92 50.2
20 7974 任天堂 6083 64 147 1.05 2.42 1.8

(注)各種データは2023年8月25日時点。1株当たり年間配当金の予想は東洋経済。経常増益率は、2023年度経常増益率。経常利益の予想は野村證券エクイティ・リサーチ部予想を優先し、東洋経済予想で補完。諸般の事情により特定の銘柄をリストから削除している場合がある。
(出所)野村證券エクイティ・リサーチ部、東洋経済より野村證券投資情報部作成

金融セクターが上位にランクイン

配当金は企業の価値(株価)を決める重要な指標であり、株式投資の魅力の一つです。配当利回りは、投資した金額に対する予想配当金の割合を示し、PBR(株価純資産倍率)やPER(株価収益率)と同様に、株価が割安か割高かを判断する指標となっています。

トップ20を見ると、損害保険の大手3グループが上位にランクインしています。SOMPOホールディングス(8630)が1位、MS&ADインシュアランスグループホールディングス(8725)が2位、そして東京海上ホールディングス(8766)が6位に位置しています。MS&ADは、2023年3月期までに10期連続で増配を達成し、連続増配銘柄として知られています。

3メガバンクはすべてトップ20内にランクインしました。みずほフィナンシャルグループ(8411)が4位、三井住友フィナンシャルグループ(8316)が7位、そして三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)が9位になっています。日本銀行の金融政策の正常化や、日米の長期金利の上昇が追い風となり、銀行セクターの株価は堅調に推移しています。

通信セクターからは、KDDI(9433)が12位に、日本電信電話(9432)が14位にランクインしています。NTTについては、7月1日付で1株を25株に分割したことや、政府がNTT株式の売却を検討していることなどが注目されています。

自動車セクターでは、SUBARU(7270)が17位、トヨタ自動車(7203)が19位にランクインしています。8月25日時点の円相場は1ドル=146円台で、昨年11月以来の円安水準となっています。輸出採算の改善に対する期待が高まっており、自動車セクターにとっては追い風となっています。

FINTOS! より転載)

※1 ご投資の際には、配当利回り以外の要素もご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
※2 今回の「配当予想利回り」は、2023年8月25日時点(終値ベース)での株価をもとに算出しております。そのため、その後の株価動向によっては、直近株価に基づく「配当予想利回り」と異なることがあります。直近の株価等につきましては、ご自身でご確認ください。

株式の手数料等およびリスクについて

国内株式(国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は2,860円(税込み))の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
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詳しくは、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

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