2023.09.12 NEW

2023年9月に権利が確定するTOPIX100の構成銘柄、予想配当利回りランキング

2023年9月に権利が確定するTOPIX100の構成銘柄、予想配当利回りランキングのイメージ

2023年9月に配当を得る権利が確定するTOPIX100の構成銘柄、予想配当利回りランキング

スクリーニング条件：①母集団はTOPIX100構成銘柄②決算月が3月、または9月③2023年度が経常増益予想④今期の中間配当予想あり

順位	銘柄コード	会社名	株価終値	1株当たり予想配当(2023年度)		予想配当利回り		予想経常増益率
			8月25日	中間	通期	中間	通期	前年度比
			円	円		％		％
1	8630	SOMPOホールディングス	6285	150	300	2.39	4.77	162.8
2	8725	MS＆ADインシュアランスグループホールディングス	5137	120	240	2.34	4.67	81.7
3	5020	ENEOSホールディングス	524.7	11	22	2.10	4.19	42.1
4	8411	みずほフィナンシャルグループ	2340.0	47.5	95	2.03	4.06	6.2
5	3407	旭化成	921.5	18	36	1.95	3.91	15.9
6	8766	東京海上ホールディングス	3139	60.5	121	1.93	3.85	84.5
7	8316	三井住友フィナンシャルグループ	6522	125	250	1.92	3.83	3.8
8	4188	三菱ケミカルグループ	844.7	16	32	1.89	3.79	11.4
9	8306	三菱UFJフィナンシャル・グループ	1136.5	20.5	41	1.80	3.61	78.6
10	8591	オリックス	2618.5	42.8	94	1.63	3.59	21.2
11	6301	小松製作所	3942	69	139	1.75	3.53	8.7
12	9433	KDDI	4270	70	140	1.64	3.28	1.9
13	4503	アステラス製薬	2180.0	35	70	1.61	3.21	101.6
14	9432	日本電信電話	165.1	2.5	5	1.51	3.03	9.2
15	4528	小野薬品工業	2757.5	40	80	1.45	2.90	25.5
16	5802	住友電気工業	1748.0	25	50	1.43	2.86	3.8
17	7270	SUBARU	2687.5	38～40	76～80	1.41～1.49	2.83～2.98	51.5
18	6971	京セラ	7205	100～110	200～220	1.39～1.53	2.78～3.05	0.5
19	7203	トヨタ自動車	2395	26～35	62～70	1.09～1.46	2.59～2.92	50.2
20	7974	任天堂	6083	64	147	1.05	2.42	1.8

(注)各種データは2023年8月25日時点。1株当たり年間配当金の予想は東洋経済。経常増益率は、2023年度経常増益率。経常利益の予想は野村證券エクイティ・リサーチ部予想を優先し、東洋経済予想で補完。諸般の事情により特定の銘柄をリストから削除している場合がある。
(出所)野村證券エクイティ・リサーチ部、東洋経済より野村證券投資情報部作成

金融セクターが上位にランクイン

配当金は企業の価値(株価)を決める重要な指標であり、株式投資の魅力の一つです。配当利回りは、投資した金額に対する予想配当金の割合を示し、PBR(株価純資産倍率)やPER(株価収益率)と同様に、株価が割安か割高かを判断する指標となっています。

トップ20を見ると、損害保険の大手3グループが上位にランクインしています。SOMPOホールディングス(8630)が1位、MS&ADインシュアランスグループホールディングス(8725)が2位、そして東京海上ホールディングス(8766)が6位に位置しています。MS&ADは、2023年3月期までに10期連続で増配を達成し、連続増配銘柄として知られています。

3メガバンクはすべてトップ20内にランクインしました。みずほフィナンシャルグループ(8411)が4位、三井住友フィナンシャルグループ(8316)が7位、そして三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)が9位になっています。日本銀行の金融政策の正常化や、日米の長期金利の上昇が追い風となり、銀行セクターの株価は堅調に推移しています。

通信セクターからは、KDDI(9433)が12位に、日本電信電話(9432)が14位にランクインしています。NTTについては、7月1日付で1株を25株に分割したことや、政府がNTT株式の売却を検討していることなどが注目されています。

自動車セクターでは、SUBARU(7270)が17位、トヨタ自動車(7203)が19位にランクインしています。8月25日時点の円相場は1ドル=146円台で、昨年11月以来の円安水準となっています。輸出採算の改善に対する期待が高まっており、自動車セクターにとっては追い風となっています。

（FINTOS! より転載）

※１　ご投資の際には、配当利回り以外の要素もご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
※２　今回の「配当予想利回り」は、2023年8月25日時点（終値ベース）での株価をもとに算出しております。そのため、その後の株価動向によっては、直近株価に基づく「配当予想利回り」と異なることがあります。直近の株価等につきましては、ご自身でご確認ください。

【関連リンク】

最近1年間、野村證券の一般NISA口座で買われた個別銘柄トップ20を紹介

株式の手数料等およびリスクについて

国内株式（国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む）の売買取引には、約定代金に対し最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は2,860円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
外国株式（外国ETF、外国預託証券を含む）の売買取引には、売買金額（現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額）に対し最大1.045％（税込み）（売買代金が75万円以下の場合は最大7,810円（税込み））の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。