まずは、つぎは、ずっと、のむラップ。「のむラップ・ファンド」

  • (注1)のむラップ・ファンド(保守型/やや保守型/普通型/やや積極型/積極型)の合計運用資産残高。2026年8月31日時点、1兆8,376億円。(野村アセットマネジメント集計)
  • (注2)野村総合研究所(NRI)が提供する投資信託の調査・分析用データサービス「Fundmark/DL」に基づく比較。「のむラップ・ファンド」が属するFundmark分類「マルチアセット」(複数資産を主要投資対象とするファンド等)に分類される1,094ファンドのうち、ファンド名等に共通する文言があるものについては1シリーズとして野村アセットマネジメントが集計した結果、運用資産残高第1位(2026年8月31日現在)。なお、「のむラップ・ファンド」については、野村證券ではお取り扱いのない「年3%目標分配金受取型」、「年6%目標分配金受取型」についてもシリーズとして集計しております。
こんな方におすすめ「投資を始めたいけれど、何から始めれば良いかわからない方」「忙しくて、投資について考える時間や手間を抑えたい方」「インデックスファンド以外の運用方法も検討したい方」

NISA成長投資枠対象ファンド「のむラップ・ファンド」の魅力

のむラップ・ファンドの3つのポイントを動画でご紹介

リスクを軽減する「分散投資」

のむラップ・ファンドは、リスク水準が異なる「保守型」「やや保守型」「普通型」「やや積極型」「積極型」の5つのファンドからお選びいただけます。1つの資産に投資すると、騰落率に非常に「ばらつき」があります。異なる資産を組み合わせる「分散投資」をすることがリスクを抑えるためには効果的です。また、リスク管理をベースとした国際分散投資で、値動きが大きくなり過ぎないように工夫しています。

「保守型」

安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として運用を行います。

「やや保守型」

安定した収益の確保と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。

「普通型」

信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。

「やや積極型」

信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として積極的な運用を行います。

「積極型」

信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行います。

リスク・リターン分布(円ベース・年率)

リスク・リターン分布(円ベース・年率)のグラフ
  • 期間:2010年4月~2026年2月
  • (注)リターンは期間中の累積リターンを年率換算し、リスクは月間変化率の標準偏差を年率換算しています。標準偏差とは、平均的な収益率からどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。
    保守型、普通型、積極型は基準価額(分配金再投資)を基に算出。基準価額(分配金再投資)とは、当初設定時より課税前分配金を再投資したものとして計算した価額であり、ファンドの収益率を測るためのものです。したがって、課税条件等によって受益者ごとに収益率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
    「(ご参考)やや保守型」、「(ご参考)やや積極型」は、野村アセットマネジメントが試算した結果であり、「やや保守型」、「やや積極型」の運用実績ではありません。「やや保守型」、「やや積極型」の将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当試算は、1.各資産毎に投資対象とするマザーファンドの対象指数の月次リターンと月末投資比率を掛け合わせ、それらを合計して算出しております。2.「やや保守型」、「やや積極型」と同様の運用管理費用(信託報酬相当分)を控除しております。3.売買実行可能性および売買手数料、税金等の費用は考慮しておりません。
  • (出所)ブルームバーグ等のデータを基に野村アセットマネジメント作成
    使用した市場指数は「当ページで使用した市場指数について」をご参照ください。

上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

定期的な「メンテナンス機能」

投資環境の変化に対応する「メンテナンス機能」で、時間軸が長い投資にも適しています。
投資対象資産の期待リターンやリスク、各資産の相関係数など長期的な観点から、目標とする投資配分比率を定期的(3ヵ月ごと)に見直します。
また、中短期的な投資対象資産の値動きの観点から、目標とする投資配分比率を1ヵ月ごとに見直します。

定期的な「メンテナンス機能」のイメージ図
  • 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

保守型から積極型まで。あなたの投資スタイルは?1分でわかる、のむラップ・ファンド「投資スタイル診断」

お客様の投資目的や投資スタイルに合わせて、リスク水準の異なる5つのファンドから選べるのむラップ・ファンド。
5つの質問に答えると、投資スタイルの傾向と、それに対応するファンドが表示されます。
診断結果として表示されたファンドの運用実績や積立シミュレーションをご確認いただけます。

「投資スタイル診断」のイメージ画像

当ページで使用した市場指数について

国内株式:東証株価指数(TOPIX)(配当込み)、国内債券:NOMURA-BPI総合、外国株式:MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジなし)、外国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)、世界REIT:S&P先進国REIT指数(配当込み、円換算ベース)

  • 配当込み
  • 東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
    配当込みTOPIX(「東証株価指数(TOPIX)(配当込み)」といいます。)の指数値及び東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
  • NOMURA-BPI 総合
    NOMURA-BPI 総合の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
  • MSCI-KOKUSAI 指数
    MSCI-KOKUSAI 指数は、MSCI が開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI に帰属します。またMSCI は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
  • FTSE 世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)
    FTSE 世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLC の知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLC が有しています。
  • S&P 先進国REIT 指数
    S&P 先進国REIT 指数はスタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーの所有する登録商標であり、野村アセットマネジメントに対して利用許諾が与えられています。スタンダード&プアーズは本商品を推奨・支持・販売・促進等するものではなく、また本商品に対する投資適格性等に関しいかなる意思表明等を行なうものではありません。

当ファンドの投資リスク

ファンドのリスクは下記に限定されません。

各ファンドは、株式、債券および不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落、金利変動等による組入債券の価格下落、組入REITの価格下落や、組入株式の発行会社、組入債券の発行体および組入REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
なお、投資信託は預貯金と異なります。

当ファンドに係る費用(2026年5月現在)

ご購入時手数料
ご購入価額に1.1%(税抜1.0%)の率を乗じて得た額

スイッチング時
各ファンドへのスイッチングによるご購入は、ご購入価額に0.55%(税抜0.5%)の率を乗じて得た額

信託財産留保額(ご換金時、スイッチングを含む)
1万口につき基準価額に0.3%の率を乗じて得た額

運用管理費用(信託報酬)
ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。

各ファンドの純資産総額に以下の率を乗じて得た額
保守型 年1.188%(税抜年1.08%)
やや保守型 年1.2705%(税抜年1.155%)
普通型 年1.353%(税抜年1.23%)
やや積極型 年1.4355%(税抜年1.305%)
積極型 年1.518%(税抜年1.38%)

その他の費用・手数料
ファンドの保有期間中に、その都度かかります。(運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。)

  • 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
  • 外貨建資産の保管等に要する費用
  • 有価証券の貸付に係る事務の処理に要する費用
  • 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
  • ファンドに関する租税 等

上記手数料・費用等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
原則として、収益分配時の普通分配金ならびにご換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。税法が改正された場合等には、上記内容が変更になる場合があります。

  • 詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

ご留意事項

  • 当ページは、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料に基づいて野村證券株式会社が作成したページです。

お申し込みにあたっては、野村證券よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

委託会社その他の関係法人

  • 委託会社
    野村アセットマネジメント株式会社
  • 受託会社
    野村信託銀行株式会社
  • 販売会社
    野村證券株式会社