投資信託のお取引の流れ（保有時）
投資信託保有時の確認画面の概要を、操作方法とともにご案内いたします。
お預り資産のご確認
保有している投資信託の銘柄名、決算日、償還日、数量などの他に、前営業日の基準価格に基づき算出した保有投資信託の「評価額」や、「評価額」と「取得金額」との差額である「評価損益」を、『お預り資産』の画面でご確認いただけます。
また、「買付」「売却」等のボタンが表示されている場合は、そちらから各注文画面へ移動することができます。
ページ上部のナビゲーションの 1.「資産状況/履歴」をクリックし、表示された 2.『お預り資産』をクリックしてください。
※ 画面はイメージです。
3.お預り資産に関してご確認いただけます。
※ 画面はイメージです。
運用損益・トータルリターンのご確認
投資信託のトータルリターンを、『投信の運用損益』の画面でご確認いただけます。
トータルリターンには、投信購入時点から現在における投資期間全体での、一部を売却した場合の精算金額や、既に受け取った分配金が反映されているため、実際の損益状況を簡単にご確認いただくことができます。
なお、この画面で表示される「運用損益」は分配金を含めて算出されるため、『お預り資産』の画面で表示される「評価損益」と値が異なる場合があります。
トータルリターンについては詳しくは以下リンクからご確認ください。
ページ上部のナビゲーションの 1.「資産状況/履歴」をクリックすると表示される、2.『投信の運用損益』をクリックしてください。
※ 画面はイメージです。
3.にて条件を選択し、4.「照会」をクリックいただくと、ご確認いただけます。
※ 画面はイメージです。
分配金のご確認
受け取った分配金の金額等の詳細は、『取引/注文履歴』の画面でご確認いただけます。
ページ上部のナビゲーションの 1.「資産状況/履歴」をクリックし、表示された 2.『取引/注文履歴』をクリックしてください。
※ 画面はイメージです。
3.検索したい期間を設定のうえ、取引区分の「利金・分配金」を選択し、4.「照会」をクリックすると、5.明細が表示されます。
- ※前営業日までの取引履歴（過去60ヶ月間）をご確認いただけます。
※ 画面はイメージです。
投資信託の取引手順に関して
- 手数料等およびリスクについて
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当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は、2,860円（税込み））の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料（換金時手数料）および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等）をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円（税込み）を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。
- 投資信託の手数料等およびリスクについて
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投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、お申込み金額に対して最大5.5％（税込み）の購入時手数料（換金時手数料）をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大5.5％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。