「待機資金をもっとお得に貯めたい」「安定した資金運用を考えている」などとお考えの方はいらっしゃいませんか。
野村證券では、オンラインサービスをご利用のお客様向けに、野村信託銀行のインターネットバンキングのサービス（以降、「バンキングサービス」といいます）をご提供しています。
野村の定期預金
野村信託銀行の定期預金は、魅力的な金利でご提供しております。
適用利率（年利率）
適用利率（年利率）
適用利率（年利率）
- ※2025年4月1日現在
| お預入期間 | 1ヶ月・3ヶ月・6ヶ月・1年・2年・3年 |
|---|---|
| お預入金額 | 10万円以上1円単位 |
- ※上記税引き後の利率は、小数点第3位未満を切り捨てて表示しており、お受取利息には20.315％（国税15.315％、地方税5％）の税金（源泉分離課税）が課されます。
- ※金利情勢の変化により金利を変更する場合があります。実際に適用される金利は、ホームページにてご確認ください。
「定期預金」の魅力
安定した収益を得られる点にあります。預けた資金には一定の金利がつき、その安定した利益が将来の資産形成に貢献します。
「定期預金」の利点
市場の変動やリスクに左右されることなく、確実な収益を享受できる点にあります。
ネットでかんたんお手続き！
定期預金の設定もネットで完結できます。すでに野村信託銀行の普通預金口座を開設されていて、定期預金をご利用される場合は、野村信託銀行のインターネットバンキングから定期預金の設定へお進みください。
- ※野村信託銀行のサイトに遷移します。
口座開設から預金の申し込みまでのステップ
- ※バンキングサービスご利用には野村證券のオンラインサービスへの登録が必要です。オンラインサービス未契約の方は以下リンクから申し込みください。
来店不要、無料ではじめられる
「定期預金」を申し込む
- ※野村信託銀行のサイトに遷移します。
- ※野村信託銀行の普通預金口座が未開設の場合は、上の「定期預金をはじめる」ボタンを押下後に表示される「野村信託銀行普通預金口座開設へ」から、普通預金口座の開設申込をします。翌営業日以降に開設手続きが完了します。
- ※野村信託銀行の普通預金口座の開設完了後、定期預金の設定が可能です。
商品の詳しい内容は、商品概要説明書でご確認ください。
野村證券の口座を開設済で野村信託銀行の口座を未開設のお客様へ
野村證券ではお客様のお取引情報等に基づき、銀行代理業務に関するご案内をさせていただく場合がございます。なお、野村信託銀行口座のご開設に際しては、野村證券内および野村信託銀行との間でのお客様の情報の取扱いについて、お客様のご同意をいただく手続きをとらせていただきますので、何卒よろしくお願い申し上げます。
ご注意事項
- ※金利情勢の変化等により、予告なく金利を変更することがあります。最新の金利は以下リンクからご確認ください。
- ※お受け取り利息には20.315％（国税15.315％、地方税5％）の税金（源泉分離課税）が課されます。マル優はご利用いただけません。
- ※本預金は元本保証です。また、普通預金と定期預金を合算して、一人当たり元本1,000万円までとそのお利息等が預金保険により保護されます。
- ※定期預金はお預入時の金利を満期日まで適用します。ただし、「自動継続」の場合、自動継続後は継続時の金利を適用します。
- ※定期預金は「自動解約」の場合、満期日に元利金を普通預金口座に入金します。「自動継続（元金継続）」をご選択の場合、お利息は満期日に普通預金口座に入金します。
- ※定期預金は一部解約後の残金が10万円以上の場合、一部解約が可能です。中途解約された場合、野村信託銀行所定の中途解約利率が適用されます。
ご利用にあたって
- ・キャッシュカードが発行されませんので、野村證券や他行のATMから、預金を直接引き出すことはできません。また、公共料金等の引き落とし口座にはご利用いただけません。
- ・普通預金口座から、野村證券を除く、野村信託銀行・他の金融機関宛てのお振り込みには、認証カードが必要となります。また、認証カードに替えて、よりセキュリティの高いワンタイムパスワードのご利用もご検討ください。認証カードの発行およびワンタイムパスワードの利用申し込みは、インターネットバンキングの利用画面からお手続きいただけます。
- ・野村證券は野村信託銀行の銀行代理店（関東財務局長（銀代）第7号）であり、預金は野村信託銀行へのお預け入れとなります。
- ・法人のお客様、および金融商品仲介業務を行う提携金融機関を通じてお取引いただいているお客様はご利用いただけません。
- 預金との誤認防止について
-
株式、債券、投資信託等の有価証券や保険は預金ではなく、預金保険の対象とはなりません。また、元本の保証はありません。
- 手数料等およびリスクについて
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当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は、2,860円（税込み））の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料（換金時手数料）および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等）をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円（税込み）を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。