株式のお取引の流れ(保有時)
株式保有時の確認画面の概要を、操作方法とともにご案内いたします。
お預り資産のご確認
保有している国内株式の銘柄コード、銘柄名、決算日、数量などの他に、現在値から算出した「評価額」や、「評価額」と「取得金額」の差額である「評価損益」を、『お預り資産』の画面でご確認いただけます。
旧NISA非課税期間が満了を迎える銘柄を保有されている場合、当該銘柄欄に「本年末にNISA期間満了預りあり」と表示いたします。
また、「買付」「売却」等のボタンより、各注文画面へ移動することができます。
- ※規制等によりご注文ができない場合がございます。
ページ上部のナビゲーションの 1.「資産状況/履歴」をクリックし、表示された 2.『お預り資産』をクリックしてください。

※ 画面はイメージです。
3.お預り資産に関してご確認いただけます。
- ※旧NISA非課税期間が満了を迎える銘柄を保有されている場合、当該銘柄欄に「本年末にNISA期間満了預りあり」と表示いたします。

※ 画面はイメージです。
配当金のご確認
配当金を「株式数比例配分方式」で受け取られている方は、受け取った配当金の金額等の詳細を、『取引/注文履歴』の画面でご確認いただけます。現在設定されている配当金の受取方法は、以下リンクからご確認いただけます。
ページ上部のナビゲーションの 1.「資産状況/履歴」をクリックし、表示された 2.『取引/注文履歴』をクリックしてご確認いただけます。
- ※オンラインサービスの『配当金・利金・分配金受取方法』の画面にリンクします。

※ 画面はイメージです。
3.検索したい期間を設定のうえ、取引区分の「配当金」を選択し、4.「照会」をクリックすると、5.明細が表示されます。
- ※前営業日までの取引履歴(過去60ヶ月間)をご確認いただけます。

※ 画面はイメージです。
株式投資のお取引の流れに関して
- 手数料等およびリスクについて
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当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料(換金時手数料)および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等)をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円(税込み)を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。
- 株式の手数料等およびリスクについて
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国内株式(国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.43%(税込み)(20万円以下の場合は2,860円(税込み))の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
外国株式(外国ETF、外国預託証券を含む)の売買取引には、売買金額(現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額)に対し最大1.045%(税込み)(売買代金が75万円以下の場合は最大7,810円(税込み))の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。