Marketマーケット解説動画

グローバルなリサーチ体制に基づく相場分析や投資に役立つ情報を、野村の専門家が動画で解説します。

テクニカル展望

日米株の調整は一時的か、中長期上昇トレンドの行方

2025/08/04 [毎月初頃更新]

今週のマーケットNOW STOCK VOICE

国内決算シーズンの注目点

2025/07/30 [毎週水曜更新]

「Nomura21 Global」より

8月の相場展望

2025/07/29 [毎月末頃更新]

テクニカル展望（毎月初頃更新）

エグゼクティブ・ストラテジストの東と投資情報部の専門家がお届けする月次のチャート分析番組です。

日米株の調整は一時的か、中長期上昇トレンドの行方

・米国株　チャート分析
・米国株経済・業績面
・日本株　チャート分析
・日本株業績/バリュエーション面
・日本株　需給面
・今月の注目イベント

08/04公開（収録日：08/04 　視聴期限：09/02 ）

ご参考資料

解説岩本竜太郎野村證券投資情報部ストラテジスト: 2008年から投資情報部にてテクニカル分析を担当。「マーケット解説動画」でもおなじみで、「週刊チャート展望」も執筆。株式・為替等のチャート分析を中心として、幅広く情報提供をおこなう。日本テクニカルアナリスト協会認定テクニカルアナリスト。

今週のマーケットNOW STOCK VOICE（毎週水曜更新）

今、マーケットで注目されている「あのテーマ」について、野村證券投資情報部のメンバーがコンパクトに解説いたします。

国内決算シーズンの注目点

この動画は7月30日にストックボイスで放送されました。
生放送は、毎週水曜日9:45ごろ　東京MXテレビ（092）、三重テレビ（073）、サンテレビ（032（S2））他インターネット（ストックボイスWEBサイト経由）でご覧いただけます。（変更になる場合もございます）

07/30公開（収録日：07/30 　視聴期限：08/06 ）

解説大坂隼矢野村證券投資情報部シニア・ストラテジスト: 2010年入社。3ヶ店の支店業務を経て、2015年3月より投資情報部。現在は月刊誌「Nomura21 Global」等、個人投資家向け株式資料の作成をはじめ投資情報の提供を行う。

「Nomura21 Global」より（毎月末頃更新）

野村證券が毎月発行している最新の市況をまとめた「Nomura21 Global」をもとに、今月の相場展望、参考銘柄の2本立てで解説します。

8月の相場展望

Nomura21Globalより、最新の経済・株式市場動向を解説します。米国や日本を中心に解説しています。動画はレポートよりわかりやすく、伝わりやすいものになっておりますので、ぜひご視聴ください！！

07/29公開（収録日：07/25 　視聴期限：08/29 ）

参考資料：Nomura21Global 8月号※ご覧いただくには、ログインが必要です。

解説澤田麻希野村證券投資情報部ストラテジスト: 2010年末より投資情報部に在籍。東京証券取引所記者クラブにて記者向け場況レクチャーやマスメディアにおける市況解説などメディアを通じた情報発信を行っている。また、月刊誌「Nomura21 Global」等、個人投資家向け株式資料の作成を担当している。

8月の参考銘柄

日本株1銘柄、外国株1銘柄新規組み入れ
次回の銘柄入れ替えは、8月22日(金)です。

動画を見る

ご覧いただくには、ログインが必要です。

07/29公開（収録日：07/25 　視聴期限：08/29 ）

参考資料：Nomura21Global 8月号※ご覧いただくには、ログインが必要です。

解説大坂隼矢野村證券投資情報部シニア・ストラテジスト: 2010年入社。3ヶ店の支店業務を経て、2015年3月より投資情報部。現在は月刊誌「Nomura21 Global」等、個人投資家向け株式資料の作成をはじめ投資情報の提供を行う。

解説竹綱宏行野村證券投資情報部シニア・ストラテジスト: 1998年入社。2005年から2015年までNY駐在（米国株デリバティブディーリング）、2015年から2016年までロンドン駐在（欧州株セールス）、2019年から2021年まで国際金融情報センター出向（G7経済・SDGs調査）。CFA協会認定証券アナリスト。

はじめての方へ

口座開設のご案内

口座開設に関するお問い合わせは、はじめてのお客様専用ダイヤル（0120-566-166）へお問い合わせください。

平日 8：40～17：10 土日 9：00～17：00（祝日・年末年始を除く）

ご利用の際には、電話番号をお間違えのないようご注意ください。

オンラインサービスをご利用のお客様

株式の手数料等およびリスクについて

国内株式（国内REIT、国内ETF、国内ETN、国内インフラファンドを含む）の売買取引には、約定代金に対し最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は2,860円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。国内株式は株価の変動により損失が生じるおそれがあります。国内REITは運用する不動産の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。国内ETFおよび国内ETNは連動する指数等の変動により損失が生じるおそれがあります。国内インフラファンドは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により損失が生じるおそれがあります。
外国株式（外国ETF、外国預託証券を含む）の売買取引には、売買金額（現地約定金額に現地手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額）に対し最大1.045％（税込み）（売買代金が75万円以下の場合は最大7,810円（税込み））の国内売買手数料をいただきます。外国の金融商品市場での現地手数料や税金等は国や地域により異なります。外国株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。外国株式は株価の変動および為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。

投資信託の手数料等およびリスクについて

投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、お申込み金額に対して最大5.5％（税込み）の購入時手数料（換金時手数料）をいただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大2.0％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、国内投資信託の場合には、信託財産の純資産総額に対する運用管理費用（信託報酬）（最大5.5％（税込み・年率））のほか、運用成績に応じた成功報酬をご負担いただく場合があります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。外国投資信託の場合も同様に、運用会社報酬等の名目で、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。従って損失が生じるおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合がありますので、ご投資にあたっては目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

ノムラFXのお取引に関するご注意事項

ノムラFX（店頭外国為替証拠金取引）のお取引には、取引手数料はかかりません。ただし、当社が提示する通貨の価格の売値と買値の間には差額（スプレッド）があります。また、非対円通貨取引においては円貨への換算に伴うスプレッドがあります。スプレッドは、市場の状況によって変化いたしますので常に一定ではありません。
ノムラFXのお取引にかかる証拠金の額は、取引額に証拠金率4％を乗じることにより算出されます。取引額の証拠金の額に対する比率（レバレッジ）は、最大25倍になります。
ノムラFXは、取引対象である通貨の価格の変動（非対円通貨取引である場合には、円貨への換算に伴う価格の変動を含みます）により損失を被る可能性があります。取引する通貨ペアで、より高金利の通貨を売付ける場合、スワップポイントの支払が発生します。金利の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じることもあります。また、当社の経営・財産状況が悪化した場合には、お客様が損失を被る可能性があります。
ノムラFXは、実際のお取引の額が証拠金の額より大きいため、その損失の額が、差し入れた証拠金の額を上回る可能性があります。
お客様の証拠金維持率が当社の定める水準を下回った場合、お客様のご意思に関わらず、未決済建玉の全てに対して自動的に反対売買を行います（ロスカットルール）。ロスカットの場合でも、相場の急激な変動により損失の額が差し入れた証拠金の額を上回る可能性があります。
実際のお取引の際には、「ノムラFX（店頭デリバティブ取引）に係るご注意」および「店頭外国為替証拠金取引【ノムラFX】の契約締結前交付書面」等をよくお読みいただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身でご判断ください。

証拠金率は、当社の判断により変更される場合があります。

手数料等およびリスクについて: 当社で取扱う商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（国内株式取引の場合は約定代金に対して最大1.43％（税込み）（20万円以下の場合は、2,860円（税込み））の売買手数料、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料（換金時手数料）および運用管理費用（信託報酬）等の諸経費、年金保険・終身保険・養老保険・終身医療保険の場合は商品ごとに設定された契約時・運用期間中にご負担いただく費用および一定期間内の解約時の解約控除、等）をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引をご利用いただく場合は、所定の委託保証金または委託証拠金をいただきます。信用取引、先物・オプション取引には元本を超える損失が生じるおそれがあります。証券保管振替機構を通じて他の証券会社等へ株式等を移管する場合には、数量に応じて、移管する銘柄ごとに11,000円（税込み）を上限額として移管手数料をいただきます。有価証券や金銭のお預かりについては、料金をいただきません。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をよくお読みください。