キャッシュレス決済の魅力を紹介！ ――同世代のキャッシュレス事情

世代別に見るキャッシュレスの利用状況は？

NECソリューションイノベータ株式会社が実施した調査を見ると、普段利用している決済手段について「現金」を選んだ人は96.4％、次いで多い順に「クレジットカード」が73.6％、「ICカードの電子マネー決済（Suica、nanaco等）」が43.7％という結果になっている（図1）。

これらの決済手段では20代以上の世代で大きな利用率の差は見られないが、「スマホ決済（QRコード型）（LINE Pay、PayPay等）」では、50代や60代に比べ、20代の利用率が2倍近くにもなっている。

図1：各決済手段の利用率（複数回答）

出典：NECソリューションイノベータ株式会社「一般消費者におけるキャッシュレス利用実態調査レポート」

15～69歳の男女3,098人を対象にしたインターネット調査。2019年7月5日～7月7日に実施。

また、各決済手段の支払い金額を見ると、「現金」は3,000円未満まで、「クレジットカード」は1,000円から3万円以上、ICカードやスマホ決済などは300円から3,000円未満のゾーンでそれぞれ利用率が高くなっている（図2）。

つまり、一概にキャッシュレスと言っても多くの人は、現金やクレジットカード、ICカードやスマホ決済といった決済手段を、支払い金額によって使い分けているということなのだろう。

図2：各決済手段の支払い金額（各決済利用者ベース）

出典：NECソリューションイノベータ株式会社「一般消費者におけるキャッシュレス利用実態調査レポート」

15～69歳の男女3,098人を対象にしたインターネット調査。2019年7月5日～7月7日に実施。

キャッシュレスの魅力は「ポイントが貯まるから」「支払いがスムーズだから」

そもそも、キャッシュレス派と現金派のどちらが多いのだろうか？

株式会社ジェイエムエスが実施した、キャッシュレス決済の利用経験がある60歳以上の男女を対象にした調査を見ていこう。

「キャッシュレスと現金、あなたはどちら派ですか？」という質問に、「キャッシュレス派」（「絶対キャッシュレス派」24.8％と「どちらかといえばキャッシュレス派」36.7％の合計）と回答した人は61.5％、「現金派」（「絶対現金派」1.8％と「どちらかといえば現金派」17.4％の合計）と回答した人は19.2％となっている（図3）。この結果を見ると圧倒的にキャッシュレス派が多い。

図3：キャッシュレス派か？ 現金派か？

出典：株式会社ジェイエムエス「キャッシュレス・現金の利用実態」に関するアンケート調査

キャッシュレス決済の利用経験がある関東以外に在住の60歳以上の男女109名を対象にしたインターネット調査。2020年2月17日～2月18日に実施。

キャッシュレス派の理由について質問したところ、「ポイントが貯まるから」が79.1％でトップ、次いで「支払いがスムーズだから」と74.6％の人が回答した（図4）。

3位以下の回答を見ると、「お釣りを受け取るのが煩わしいから」「現金を持ち運ぶのが面倒だから」「現金の持ち運びは危険だから」と、現金に対するネガティブな意見が並び、現金を利用する際の不満を解消する形でキャッシュレス決済を選ぶ人も多いことがわかる。

また、6位に入っている「支払い記録を残したいから」という理由もキャッシュレス決済ならではのもの。こうした記録化が自動的にできるのも、現金にはないキャッシュレスのメリットだろう。

図4：キャッシュレス派の理由（キャッシュレスの利点・複数回答）

出典：株式会社ジェイエムエス「キャッシュレス・現金の利用実態」に関するアンケート調査から編集部作成

キャッシュレス決済の利用経験がある関東以外に在住の60歳以上の男女109名を対象にしたインターネット調査。2020年2月17日～2月18日に実施。

お金の動きの“見える化”でセカンドライフの充実度が変わる？

ここまでをまとめると、60歳以上でもキャッシュレス派の人が多く、使うだけでポイントが貯まることや、小銭を用意する必要もなく支払いがスムーズになること、そして「支出」がデジタル化されて可視化されることなどをメリットに感じているようだ。

最近では資産管理アプリなどのサービスも登場しており、そうしたサービスを活用すると、収入や支出だけでなく銀行口座や証券口座なども連携して、自分が持つすべての資産の把握や管理ができる。

資産全体を明確に把握することができると、これからのセカンドライフで「夢や目標を実現するためには、いつまでにどれくらいのお金が必要になるのか？」「そのためには、どれくらいの資産を何年くらい運用すれば到達できそうなのか？」が見えてくるだろう。

野村證券では、現状の収支がわかっても具体的にどう将来に備えれば良いかわからない人はもちろんのこと、そもそも自分で支出管理するのが難しい人なども含め、お客様の資産運用のサポートや相談を無料で受け付けているので、ぜひ相談してみてはいかがだろうか。