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50代～70代が考える「孫の将来のためにしてあげられること」とは？
2021年08月11日
「かわいい孫のために何かしたいが、何から始めていいのかわからない」という人も多いはず。実際に、50代～70代の多くが孫の将来に不安を感じつつも、具体的な行動に移している人は少数であることが調査結果からわかった。
では、孫の将来のために行動をしている人は、どういったことをしているのだろうか？
孫と定期的に会えている人も心配な「孫の将来」
全国の50代～70代の男女1,030名を対象に実施した調査結果によると、一年のうち1回以上孫に会うことができている人は全体で84.5％だった。
細かく見ると、全体の回答で最も多かったのは「年13回以上」の30.7％で、「年4回～12回」が24.6％と続いた。また、「孫と同居している」と回答した人は10.6％で、一年のうち複数回は孫と接する機会を持っている人が多数だった（図1）。
図1：ここ一年ほどの間、お孫さんとはどれくらいの頻度で会っていますか？
全国の50歳～79歳のマクロミルモニタのうち、(1)既婚者、(2)孫がいる者、(3)世帯年収1,000万円以上（退職者は現役時の年収）の条件で抽出した男女1,030名を対象に、2020年10月30日～11月9日に実施した当社インターネット調査。（調査委託先：マクロミル）
また、約2人に1人（100%から「特にない」と回答した50.3％を差し引いた数値）が孫の将来について「心配していることがある」と回答した。心配ごとの具体的な内容は、「教育」（32.4％）と「健康」（30.1％）だった（図2）。
孫と定期的に会い、その様子を見て知ることができても、心配ごとは尽きないようだ。
図2：お孫さんの将来について、心配していることはありますか？
全国の50歳～79歳のマクロミルモニタのうち、(1)既婚者、(2)孫がいる者、(3)世帯年収1,000万円以上（退職者は現役時の年収）の条件で抽出した男女1,030名を対象に、2020年10月30日～11月9日に実施した当社インターネット調査。（調査委託先：マクロミル）
「取り組んでいること」の1位は「学費の提供」
約半数の人が孫の将来について心配しているものの、実際に具体的な行動に移している人は少数であることがわかった。孫の将来のため、現在取り組んでいることは「特にない／考えていない・わからない」と回答した人は全体で73.9％にのぼった。
一方、具体的に行動している内容は、最も多かったのが「学費の提供」の18％で、そのほかでは「住宅購入費の提供」（5％）などがあった（図3）。
図3：お孫さんの将来のため、いま取り組んでいることはありますか？
全国の50歳～79歳のマクロミルモニタのうち、(1)既婚者、(2)孫がいる者、(3)世帯年収1,000万円以上（退職者は現役時の年収）の条件で抽出した男女1,030名を対象に、2020年10月30日～11月9日に実施した当社インターネット調査。（調査委託先：マクロミル）
孫の将来のために「今後（も）取り組みたい」と思っていることを自由回答するアンケートでは、以下のような回答が寄せられた。方法はさまざまだが、金銭的な援助をしたいと考える人が多いようだ。
- 学資保険の援助（女性 71歳）
- 保険加入（女性 59歳）
- 贈与（男性 73歳）
- 将来の目標を見守る（女性 70歳）
- 節目ごとのお祝い等（女性 72歳）
- 継承していける資産を残す（女性 56歳）
- 積立預金（女性 52歳）
- 孫名義での貯蓄（男性 59歳）
- 住宅を生前贈与するかどうか（女性 53歳）
- 計画的に、生前贈与をする（男性 75歳）
- 勉強を教える（女性 64歳）
回答の中から一部を抜粋した参考例です。回答のすべてを表すものではありません。
孫の将来のために何か準備をしたいという思いがあるものの、具体的に何をすれば良いかわからないという人は、これらの回答を参考にするのもよいかもしれない。
70代男性の約2割が「1,500万円以上」を準備
孫に金銭的な援助を検討している人は多いが、具体的にどのくらいの資産を準備しているのか？ 調査結果によると、孫のために資産を準備している人の全体は38.7％（100％から「お孫さんのための保有資産はない」と回答した61.3％を差し引いた数値）で、準備している資産の平均額は約339万円だった。
注目したいのは、孫のために「1,500万円以上」の資産を準備している人の割合だ。全体では11.7％だが、性別・年代別で見ると、60代男性では17％、70代男性では20.4％に達している（図4）。中高年の男性を中心に、十分な資産を孫のために準備しているようだ。
図4：お孫さんのために準備している資金額を教えてください
全国の50歳～79歳のマクロミルモニタのうち、(1)既婚者、(2)孫がいる者、(3)世帯年収1,000万円以上（退職者は現役時の年収）の条件で抽出した男女1,030名を対象に、2020年10月30日～11月9日に実施した当社インターネット調査。（調査委託先：マクロミル）
金銭的な支援には、正しい税の知識が重要
孫に財産を譲る場合は、相続税や贈与税などが発生する可能性があるため、自分に合った対策や方法を知ることが重要だ。また、見直されることが多い税制度の詳細を自ら調べ、正しい情報を得るには労力と時間がかかる。たとえば、孫の教育資金援助を目的として広く活用されている「教育資金一括贈与」制度（1,500万円まで非課税）の適用期間が2021年3月末だったが、2021年の税制改正で2023年3月末まで延長された（2021年8月現在）ことからも分かるように、税知識のアップデートが常に求められている。
相続や生前贈与には専門的な知識が必要になるため、具体的な対策や方法は、プロに相談しながら準備を進めていくのが望ましい。しかし、これまで税理士などに相談する機会がなかった人が新しく相談する会社を探すとなると、会社選びや費用にハードルを感じてしまうこともあるだろう。
野村證券の相談窓口では、「どういった相談が多いか？」といった疑問から、「孫の将来のためになるお金の遺し方をアドバイスしてほしい」といった具体的な相談まで、相続や贈与に関する相談が無料でできる。プロへの相談を考え始めたら、まずは気軽に野村證券の相談窓口を訪ねてみてはいかがだろうか。
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